研究科一覧GRADUATE

OBJECTIVE.

最先端の学術研究と高度専門職業人の養成をめざして

立教大学大学院は、学部における一般的ならびに専門的教養の基礎の上に、専門の学術を研究すると共に、キリスト教に基づいて人格を陶治し文化の進展に寄与することを目的としています。

  • キリスト教学研究科

    所属する専攻:キリスト教学専攻

    自由な視点と精神で、キリスト教の幅広いテーマに取り組む

    キリスト教学研究科の特徴

    本研究科は、文学研究科組織神学専攻を大幅に拡充する形で、2009年4月に設立されました。立教大学のキリスト教は聖公会(アングリカニズム)の伝統を受け継いでいますが、キリスト教学研究科は特定の教派や信仰にこだわらず、エキュメニズム(全教会共働)の精神に立って、「キリスト教」をめぐる物事を、多方面から学術的に分析し研究する姿勢を重視しています。
    聖書学や聖書考古学、教会史、組織神学、宗教学、キリスト教に関わる音楽・美術史などいわゆる伝統的な学問技法だけでなく、より実践的なフィールドスタディやサーヴィスラーニング、あるいはオルガン演奏や聖歌隊指導などの教会音楽に関わる実技科目が多く設置されていることも大きな特徴です。
    キリスト教をとりまく世界を、大学や研究室の中だけでなく、実社会とのつながりのなかで学ぶことをめざしています。
    本研究科は、立教大学の中でも建学の精神にかかわる分野として重要な位置づけをなされ、12名の教員が丁寧な研究指導をおこないます。真摯な研究と熱意あふれる教育を通して、現代社会が必要とする21世紀のキリスト教の可能性を探りつつ、国際的な視点で日本ひいてはアジアにおけるキリスト教学研究の拠点形成をめざしています。

    育成する人物像

    「キリスト教」をめぐる人間・世界、歴史・社会、芸術・文化を、その現象面からのみならず人間存在の深奥に分け入って理解する視点をもった、スペシャリストを養成します。諸研究機関に属する研究者、大学、中高等教育機関の教員はもちろん、キリスト教等の宗教に精通し、社会での活躍が期待される人々の養成も目的とします。教会音楽分野では教会音楽家・オルガニスト・聖歌隊指導者、フィールドスタディ分野では国内外の政府機関・国際機関・NGO・NPOなどで働く人々の養成をめざします。本研究科には、「神学・思想」「聖書・歴史」「芸術・文化」「フィールドスタディ」「教会音楽」の5つの分野を中心に、専門的かつ総合的な研究をする環境が整えられています。

  • 文学研究科

    所属する専攻:日本文学専攻、英米文学専攻、ドイツ文学専攻、フランス文学専攻、史学専攻、超域文化学専攻、教育学専攻、比較文明学専攻

    大きく変貌する現代社会において、新たな知的パラダイムを探求する8専攻

    特徴

    人文学の精神は、人間を探求し、深く共感すること

    人文学は、文献や史料・資料に接しながら、総合的な人間理解を目的としています。個性溢れ、かけがえのない存在としての人間、家族や地域、会社、国家の中で生きる社会的存在としての人間、言語的・文化的・歴史的な存在としての人間について、定量的というよりは定性的に、一人ひとりへの視線を大切にしながら研究することに、人文学の眼目があります。文学研究科の8専攻のうち、日本文学、英米文学、ドイツ文学、フランス文学、史学、超域文化学、教育学の各専攻は、長い歴史と実績を誇り、これまでの伝統を生かしながら、21世紀の課題を引き受けようとしています。比較文明学専攻では、人文学から出発しながらも従来の文科系と理科系、あるいは、人文・社会・経済・芸術といったこれまでの学問領域区分の壁を超えた、新しい学問領域の確立をめざしています。
    立教大学の建学の精神は、「キリスト教に基づく教育」です。それは、共に学ぶ者があって初めて、学ぶことそのものが成立すると教えます。同じ空間と時間を共有することで、協働の営為としての学問研究が成立し、より有意義なものになります。教員は、それぞれの専門分野における先輩として、みなさんに接します。

    期待する人間像

    個別の人間理解から普遍を見とおす者

    立教大学大学院文学研究科は、現代社会が大学院に求める学術研究の高度化と優れた研究者養成、高度専門職業人の養成という役割を積極的に担っています。文学研究科では、人文学の学びを通して、課題を発見し、問題を分析し、総合的対応を探求する人間を期待します。かつてない変貌を遂げつつある現代社会において、過去を読み現在を分析し未来を測ることができるのは、人文学の力です。そして、個性溢れ、かけがえのない存在としての人間、家族や地域・会社・国家の中で生きる社会的存在としての人間、言語的・文化的・歴史的な存在としての人間について、一人ひとりを尊重する眼差しを大切にしながら研究し、その成果を社会に還元する人間を輩出することが、文学研究科の目的です。

  • 異文化コミュニケーション研究科

    所属する専攻:異文化コミュニケーション専攻

    地域社会での多文化共生を視野に、言語と文化と自然を繋ぐ新たな異文化コミュニケーション学の構築を求める

    特徴

    コミュニケーションの視点から分析・研究

    多文化・多言語が共存する今日の国際社会において、人類の平和と持続可能性(サステナビリティ)の追求に欠かせないものは、異なる文化的背景をもつ者同士のコミュニケーションです。このような視点から、世界の多様な文化の存在を「異質性」として認識するとともに、自然環境をも「他者」としてとらえ、人間との共生を図る対象として考察する。それが異文化コミュニケーション研究科です。本研究科では、多民族、多文化、多言語共生の実現、さらには、その持続可能性に関する考察の枠組みを提供する「新たな知の体系」である新しい異文化コミュニケーション学について、様々な切り口から学ぶことができます。
    複雑化する世界で生じている現実の諸問題に向き合い、共生社会の実現と持続に寄与するためには、領域横断的な分析と思考を展開し、それを行動に結び付けていくことが必要です。本研究科は、異文化コミュニケーション学の学際的な知見に基づき、主体的に判断し行動する姿勢を学ぶことができる研究科です。本研究科には、「言語コミュニケーション」、「通訳翻訳コミュニケーション」、「異文化コミュニケーション」、「サステナビリティ・コミュニケーション」という4つの領域があります。これら4領域を様々な切り口から複合的に研究することにより、持続可能な未来に向けた新しい異文化コミュニケーション学を構築することを目標としています。2016年度からは、従来の4月入学に加えて、秋入学を導入し、多様な学生のニーズに応えていける体制を整えるとともに、日本で英語教育に携わるために必要な知識やスキルを集中的に学ぶTESOL-Jプログラムなどを新たに展開しています。
    異文化コミュニケーション研究科は、異文化コミュニケーション学のアジアの拠点となるべく、日々、変化を続けています。グローバル化が進み、日本の中でも、海外でも、多文化共生社会の実現は重要な課題です。異文化コミュニケーション研究科は、まさに、今、そこに必要な知識、実践を学ぶことができる研究科なのです。

    育成する人物像

    4領域の研究を通して、持続可能な未来に寄与する人材

    持続可能な未来へ向けた異文化コミュニケーションの諸相は、近年ますます多岐にわたっています。海外はもとより、国内の企業、公的機関、教育機関、メディア、あるいは一般社会、地域のコミュニティにおいても、多様なコミュニケーションの現場があります。本研究科博士課程前期課程では、異文化コミュニケーション学の学際的な知見に基づき、さまざまな現場̶実践の場̶に貢献し、主体的に判断し行動することのできる人材、高度な職業人の育成をめざしています。本研究科の擁する4領域が求めるのは、「臨床の知」、すなわち実践を理論化し、理論を実践に向けて再構成する能力です。従って、博士課程後期課程においても、領域横断的な分析と思考、複眼的な視点をもち、さらに現場の豊かな経験をふまえた新しい知を発展させていける「行動する研究者」を養成していきます。

  • 経済学研究科

    所属する専攻:経済学専攻

    研究者と高度専門職業人の養成をめざす、日本でも屈指の歴史と伝統を有する大学院

    特徴

    「特別進学生制度」などの多彩な制度の設置

    1951年に開設された経済学研究科は、半世紀以上にわたり経済学・経営学・会計学の分野で多くの優れた研究者や高度職業人を養成してきました。2002年度には博士課程前期課程に夜間主開講の社会人向け「国際企業環境コース」を開設し、高度職業人教育を強化。2009年度より、このコースを「社会人コース」と名称を改めて充実をはかりました。従来通り夜間・土曜開講科目のみの履修でも修了が可能です。理論・歴史・財政・金融・政策・会計の各分野には多彩な科目が用意され、演習や研究指導も充実しています。他大学の研究科とも単位互換制度を設けて交流をはかり、留学に向けた国際交流制度の利用も支援しています。
    博士課程後期課程では、博士の学位取得をめざします。修了者は、大学などの研究機関に幅広く就職しています。経済学研究科は、さらに2つの特徴ある制度を導入しました。1つは、推薦入試制度です。学内外を問わず、前期課程へ推薦による入学の道が開かれています。2つめは、学内者を対象とした、学部と前期課程をあわせて通算5年間で修了できる「特別進学生制度」です。一般入試とあわせて積極的にこれらの制度を活用してください。

    育成する人物像

    国内外の学会で活躍する研究者や高度専門職業人

    国内・国際学会で活躍する能力を修得するために、演習指導を軸に経済学研究科全体で研究能力の向上に向けた指導体制を整えています。また、隣接分野を含めて、経済学研究科教員全体で国内外の学会や研究会での研究報告および論文投稿をサポートしています。特に社会人コースでは、豊富な実務経験を有する特任教授と財政学・税法や会計学を専門とする教員が一体となって、公認会計士・税理士をはじめとする高度専門職の資格取得を強力に支援しています。また、経済学研究科には、博士課程後期課程の修了者から優先的に本学経済学部助教として採用する制度も整えられています。これまで多くの博士課程修了者が、経済学部助教としての研究業績や教育実績を評価され、全国の様々な大学に採用され、大学教員として活躍しています。

  • 経営学研究科

    所属する専攻:経営学専攻、国際経営学専攻

    新しい経営環境を、斬新な学際的アプローチから分析できる知識と能力を備えた研究者および高度専門職業人を育成

    特徴

    歴史と伝統に立脚した新しい経営学の研究

    立教大学で経営学を研究する意義は何でしょうか。それは、歴史と伝統に立脚しながら新しい経営学を研究することにあります。立教大学の経営学研究科は設立して間もない新しい研究科です。しかし、立教大学における経営学の研究は、100年以上の歴史をもっています。このような歴史や伝統、そして、立教大学がもつ理念をベースとし、積極進取の精神で新しい時代にあった経営学を研究する、それが、立教大学の経営学研究科なのです。立教大学でなければ研究できない経営学がここにはあります。企業はもちろんのこと、あらゆる組織は、社会からの期待に応えることができなければ、生き残っていくことはできません。そのためには、社会に貢献し、また、そこで働く人々に幸せをもたらす組織でなければなりません。そのような、新しい時代に求められる組織のあり方を模索します。
    経営学は、実際に社会で役立つ理論を追求する実学です。机上の空論ではなく、実務の現場で役に立つ経営学を構築します。また、単なる評論家ではなく、自ら理論を実践することができるリーダーシップを養成します。世界にはさまざまな人が存在し、さまざまな考え方、価値観があります。異質であることを否定するのではなく、また、同化しようとするのでもなく、違うということを認めつつ、相互に尊重し合うことができれば、多様性のもつ積極的側面を享受することができます。グローバルな立場から多様性を尊重した視点で現象を分析します。

    育成する人物像

    グローバルに学際的なアプローチから理論を実践できる専門家育成する人物像企業の活動は、ますます多様化し複雑なものとなり、個人が生涯にわたり自分のキャリアを形成していくためにはさまざまな知識と理論が必要となりました。本研究科は学際的なアプローチによって、現代の企業で活躍できる知識と分析力を提供します。多様化した企業活動を研究するためには、伝統的な経営学のアプローチだけでは十分とはいえません。本研究科では、統計学・計量経済学のアプローチに加えて経営データの学際的な分析ができる研究者を育成することや、マーケティング、人材マネジメントや戦略論の分野でも新しいフレームワークを提示する研究者を育てることをめざします。今日の企業は、ステークホルダーの影響力を抜きにしては語れません。本研究科では、企業を社会との関係性に立ち、グローバルに活躍できる研究者ならびに高度専門職業人を育成します。

  • 理学研究科

    所属する専攻:物理学専攻、化学専攻、数学専攻、生命理学専攻

    21世紀の自然科学を支える高度な研究能力と学識を養成

    特徴

    マンツーマンの指導のもと、第一線の研究に取り組む

    物理学、化学、数学、生命理学の4専攻からなる理学研究科は、大学院生に、近年の目覚ましい自然科学の発展に対応できる高度な研究能力およびその基礎となる豊かな学識を身につけてもらうことを目的としています。高度な専門性に加え、問題を自ら発見する課題発見能力、そしてその課題を解決する能力を養う最良の方法は、教員とともに実際の第一線の研究に参加することです。そのために理学研究科では、博士課程前期課程から、ほぼマンツーマンに近いきめ細かな研究指導を行います。このような大学院生の研究活動には、多種類の奨学金、RA制度、院生研究への資金助成や国内・国際学会発表、海外での実験・観測等の研究活動への補助など、充実した支援制度が用意されています。理学研究科は4つの研究センターを有し、多数の大学院生も研究に参加しています。「先端科学計測研究センター」は、地上実験・飛翔体観測と理論を通して「宇宙と物質と空間」をめぐる基礎科学の先端的課題の解明をめざしています。「未来分子研究センター」では、分子設計に基づく機能性分子・材料の構築、開発を中心としたプロジェクトが進められています。「生命理学研究センター」では、これまでの少数の遺伝子・タンパク質の機能を解明する生命研究から、オルガネラ(細胞小器官)が駆動する真核細胞システムとしての生命体の研究への発展をめざした研究を展開しています。「数理物理学研究センター」では数理物理における最先端の研究が活発に行われています。また、理化学研究所、産業技術総合研究所、海洋研究開発機構、国立がん研究センター、聖路加国際病院、放射線医学総合研究所と連携した大学院教育で、大学院生に広範な分野での最先端施設での研究の機会も提供しています。物理学専攻では、物理学の深い知識をもってがんの放射線治療をはじめとした医学物理学の教育研究も行っています。

    育成する人物像

    自然科学の知識と研究能力をもつ高度専門職業人・研究者

    理学研究科は、自然科学の最先端の知識と高度な研究能力を身につけた研究者・高度専門職業人の育成を目的としています。大学院修了者は、身につけた研究能力と学識により、多くの分野で高度専門職業人として、また、教育者・研究者として活躍しています。大学院生には、専門的研究の中で、論理的な考え方と、課題の発見・解決能力を修得してもらいます。さらに、研究に関する議論やセミナー発表を日常的に行う事に加えて、TAとしての学生指導体験や、国内外での研究活動・学会発表などを通してコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を身につけることも重視しています。また研究者育成のために、博士課程後期課程の学生にはリサーチアシスタントの制度や、学位取得後の若手研究者にはポストドクトラルフェローの制度も提供しています。

  • 社会学研究科

    所属する専攻:社会学専攻

    現場の視点、実証的調査能力、実践的提言能力を備えた人材を養成する

    特徴

    社会学の専門諸領域を深めるとともに、領域横断的な「プロジェクト型」を導入した教育体系

    社会学は、人々が生きる現場を踏まえながら、現代のアクチュアルな問題に実証的にアプローチする学問です。立教大学社会学研究科は、社会学を基軸に高い研究能力を備えた人材を養成しています。2006年度の二専攻体制から一専攻体制への再編以降、本研究科の強みである質・量ともに充実した教員スタッフによる新しい大学院教育をめざして、本研究科は教育体制やカリキュラムの改革などさまざまな取り組みを行ってきていますが、2014年度からは、新たにアクティブ・ラーニング方式の「プロジェクト科目」を導入しました。これは、大学院生と複数の教員が共同して特定課題の研究プロジェクトに取り組み、計画立案、調査実施、結果の分析、報告書作成という一連のプロセスを経験する課題解決型の授業で、多くのプロジェクトではなんらかのフィールドにおいて「現場」を経験することになります。現在は5つのプロジェクトが開設され、前期課程院生は在籍中にそのいずれかを履修しなければなりません。また、後期課程院生もプロジェクトに参加することができます。さらに、各教員が専門性に基づいて展開する多様な領域の「セミナー科目」、専門社会調査士資格を取得しうる高度な調査能力を養う「調査法科目」、院生の希望によって特定の領域の兼任講師を招く「社会学特別講座」とともに、新カリキュラムでは「リサーチ英語科目」を開講して、英語による論文作成やプレゼンテーションのための能力を磨くことをめざしています。加えて、学部段階で社会学を専門にしていない前期課程入学者には、充実した本学社会学部の開講科目を履修することで社会学研究の基礎を固めることができる「特別履修科目」などの制度を設けており、適切な履修計画を立てるためにガイダンス期間などにおける指導教授からの履修指導を丁寧に行っています。

    育成する人物像

    現代社会の問題を発見し、実証的に分析し、実践的に提言する能力を備えた人材

    本研究科は社会学が提供しうる3つの能力を備えた人材の育成をめざしています。すなわち、社会に生起している問題を現場の視点を踏まえて発見する能力、その問題をデータの収集により実証的に調査・分析する能力、研究結果に基づき学問の世界を超えた実践的な提言を行う能力です。博士課程前期課程修了者は、左記教育課程の修得を通じて獲得した多様な領域における専門性、アクティブな課題解決能力を生かして、自治体、NPO、一般企業などで高度専門職業人として活躍する一方、博士課程後期課程に進学することもできます。
    博士課程後期課程は、博士論文作成の過程を通して研究職につきうる人材の育成を目指し、修了者は大学・研究機関の研究者や一般企業などの高度専門職業人として活躍することになります。

  • 法学研究科

    所属する専攻:法学政治学専攻

    法学と政治学によって社会と自己自身のあるべき姿を模索する

    特徴

    未知のものに向き合う謙虚さと真剣さ理解のために考え抜く忍耐と大胆さ

    立教大学大学院法学研究科は、法学および政治学を、専門的に深く学びたい方々のための研究科です。専門的に学ぶためには、それぞれの研究対象や学問領域について、これまで知られていることを修得することが不可欠です。しかしそれだけでは深く学んだとは言えません。このような既知の事柄の上に、新たな知を加えようとすること、未知の事柄を見つけ出し、これまでそのようには考えられていなかったことを考える、そのような営みこそが深い学びの核心にあるのです。こうした学びの中で鍛えられるのは、未知の対象や知識に対して謙虚かつ真剣に向き合う姿勢と、それを理解するために考え抜く忍耐と大胆さです。そしてこの深い学びの精神を通じて、法学・政治学の専門知が、社会とその中で生きる自己自身のあるべき姿の模索のための、たしかな指針となるのです。

    育成する人物像

    法学・政治学の垣根を越えて活躍する人材

    法学研究科では、将来の進路希望如何にかかわらず、法学・政治学の垣根を越えた科目履修による、基礎的研究能力の育成と高度の専門知識の修得を教育目標としています。授業は徹底した少人数教育であり、複数の指導教授による丁寧な研究指導体制が組まれているため、研究能力を着実に身につけることができます。学生の進路は、大学教員等として研究生活に進む人だけでなく、民間企業、官庁や地方自治体、NGOなどの実務の世界に進む人も少なくありません。また中学・高校の教員になる人もいます。そうした多様な分野の何処をめざす人にとっても、それぞれの分野で活躍できる知識と能力をもったすぐれた人材の育成をめざしています。また、外国人留学生もコンスタントに受け入れており、彼らとの交流も大きな財産となるでしょう。

  • 観光学研究科

    所属する専攻:観光学専攻

    社会科学・人文科学の視点から観光を多面的に研究する

    特徴

    観光領域の高度な教育と研究の場の確立をめざす

    観光学研究科は、観光学にかかわる専門的な知識を学び研究することができる日本で最初の大学院です。観光の社会的役割と影響の増大にともない、観光に関する高度な知識と将来のあり方を学術的な視点から分析できる研究教育者の育成は、わが国のみならず国際的な要請となっています。観光学研究科(観光学専攻)は、博士課程前期課程と博士課程後期課程によって構成されています。前期課程の目的は、観光学に関する最新の学術研究成果を学生の教育指導に結びつけ、わが国および諸外国において求められる観光研究者育成の基盤づくりを図ることです。後期課程の目的は、観光分野の次代の専門教育者・研究者を育成することです。観光学研究科は、観光領域に関する学術研究水準の向上を図るための高度な教育と、研究の場を確立することをめざしています。

    育成する人物像

    観光学研究、ホスピタリティ研究を究める研究者と教育者

    観光学研究科はわが国でも数少ない「博士(観光学)」を授与することが出来る大学院であり、数多くの観光研究者を輩出してきました。わが国における観光研究、大学レベルでの観光教育は本研究科の修了者によって担われていると言っても過言ではありません。この伝統を受け継ぎ、本研究科では社会科学、人文諸科学に立脚した観光研究、ホスピタリティ研究の分野の研究者養成を目的として、教育プログラムを構築しています。また博士課程前期課程に置かれている社会人入学制度による入学者に対し、仕事と学業の両立を支援する制度があります。社会人入学者へは、社会経験をもとに研究を志す方の育成だけではなく、より高度な専門的知識を身につけた専門職業人をめざす方への教育も行っています。

  • コミュニティ福祉学研究科

    所属する専攻:コミュニティ福祉学専攻

    進化する大学院学際的・国際的な視角から福祉の追求

    特徴

    「いのち」を尊重し合う福祉の構築をめざして

    本研究科は、福祉学系・コミュニティ政策学系・スポーツウエルネス学系・福祉人間学系からなる総合的な福祉研究を行います。2008年4月から学部が3学科制へと改編され、スポーツウエルネス学科が新たに設置されたことで、さらなる発展を遂げました。充実したスタッフのもと、福祉とは何か、ウエルネスとは何か、コミュニティとは何か、人間とは何か、「いのち」とは何かについて、学際的かつ国際的な視角から、思想と実践とを織りなしながら研究できるのが、本研究科の最大の特徴です。福祉は、21世紀の最も重要なテーマのひとつです。国際社会では、たえまなく紛争が起こり、貧富の差は広がる一方です。日本国内でも、少子・高齢化の進展、家族機能の脆弱化、所得格差の増大、そして人間関係の希薄化や社会不適応の問題など、福祉の課題は尽きることがありません。今、まさに、誰もが安心して生きることができ、お互いの個性やアイデンティティ、そして「いのち」を尊重し合う福祉社会の構築が、世界的規模で求められています。そのために本研究科は、1ソーシャルワークの専門技術をもって個人、家族、地域社会の福祉課題とその解決策を研究する福祉学系、2コミュニティの創成や活性化を図る政策形成、およびプロジェクト運営などについて研究するコミュニティ政策学系、3スポーツ科学やウエルネス科学の立場から、一人ひとりの個性や属性に即した「ウエルネス」のあり方について論究するスポーツウエルネス学系、4これらの思想的基盤として、人間そして「いのち」について多面的かつ総合的に考察する福祉人間学系からなる、総合的なカリキュラムを展開します。なお、2009年に研究活動の活性化をめざして、コミュニティ福祉研究所が併設されました。

    21世紀型福祉社会の構築をめざす人材

    人々の生活課題や福祉ニーズが多様化し深刻化する中で、本研究科は、「いのちの尊厳のために」を基本理念として、福祉・コミュニティ・政策・心や身体のケアなどのあり方について幅広い視点からとらえ直し、21世紀型福祉社会の構築をめざす研究教育者、ならびに高度な専門性を有した職業人を育成しています。具体的には福祉施設・医療施設・スポーツウエルネス施設など対人援助の現場、行政やNPO、そして国際機関やNGOなどで活躍する、高度な知識に裏づけられた実践力と指導力を兼ね備えた専門的な職業人、ならびに「いのちの尊厳」について根底から追究し、それを真に尊重しうる福祉のあり方について考究する研究教育者を養成しています。資格面では、中学校社会科、高等学校公民科ならびに福祉科の教員専修免許および中学校と高等学校の保健体育の教員専修免許、そして専門社会調査士に対応したカリキュラムになっています。

  • 現代心理学研究科

    所属する専攻:心理学専攻、臨床心理学専攻、映像身体学専攻

    科学と実践、実証と理論を統合して、新しい人間学の地平を切り拓く

    特徴

    現代心理学研究科は半世紀の歴史をもつ文学研究科心理学専攻を前身として、2006年4月に新座キャンパスに開設されました。特定の分野に偏らない広い領域の教育・研究を特色とした文学研究科心理学専攻の伝統をさらに発展させ、現代心理学研究科には、知覚、学習、認知などの基礎心理学領域と社会、産業などの応用心理学領域の教育・研究を行う心理学専攻、(財)日本臨床心理士資格認定協会第1種指定大学院として、臨床心理士などの高度専門職業人の養成と臨床心理学の研究を行う臨床心理学専攻の2専攻が設置されています。所属教員は広範囲の研究領域から、現代社会の心理学的問題に多角的にアプローチしており、多彩な授業科目と相まって、大学院生の多様なニーズに応えることができます。2専攻が密接かつ有機的に連携をとることによって、新しい人間学、総合的心理科学の創出をめざしています。
    また2008年4月より、機械映像の働きと身体性の意味を探究する、どこの大学院にもない斬新なコンセプトをもった映像身体学専攻を設置しました。映像身体学専攻は他の2専攻と連携しながら、新しい人間学と芸術的創造を追究します。

    育成する人物像

    心理学専攻は、科学的実証のための厳格な態度と技術を身につけて、さまざまな研究機関や企業で活躍できる人材を育てます。さらには高度な専門知識を基礎として現代心理学の教育・研究水準を向上させることができる教育者、研究者の育成をめざします。(財)日本臨床心理士資格認定協会第1種指定の大学院である臨床心理学専攻では、臨床心理学だけでなく心理学全般について幅広い知識を身につけて、学校や医療・福祉現場で心理臨床の専門家として活躍できる人材を養成します。また高度な専門性を備えて専門教育を担えるような研究者を育てます。
    映像身体学専攻は、映像と身体をめぐる諸問題の理論的探究者、高度な教養と技法を身につけてコンテンツ創造の将来を担えるような表現者、そして映像や身体への新しいアプローチを社会の中でプロデュースできるような専門家を育てます。

  • ビジネスデザイン研究科

    所属する専攻:ビジネスデザイン専攻

    経済・社会環境を自ら変える創造的なビジネスパーソンの育成

    特徴

    ビジネスデザイン研究科はビジネスをデザインする社会人のためのビジネススクール型大学院です。日本ではデザインという言葉から造形物の意匠や図案、模様などをイメージする人が多いのですが、この言葉には未来を構想するという意味があります。つまり、ビジネスデザインとは、創造的事業構想を意味し、事業構想によって新しい社会を切り拓く人材育成が私ども研究科の使命になります。グローバル化した経済・社会の変化は速く、創造的破壊が繰り返されていますが、人や組織の環境適応能力には限界があります。私たちが自らの価値を認識し、社会に貢献できる自立した個人となるには、環境に適応しようとするだけではなく、自らが望ましい環境をデザインする事業構想力をもった人材への転換が必要なのです。企業はビジネスをデザインする場であり組織です。新しい事業は一人の特殊な知識や経験によって創造されるのではなく、現在と過去の多様な人々の知識と経験が結合された構造物です。それゆえ、これからの企業には、スペシャリストのもつ知識と経験を有機的に統合するジェネラル・ナレッジを有する人材、すなわち、ジェネラリストのスペシャリストが必要なのです。本研究科(MBAコース)の独自性は、業種や職種、学歴や職歴、年齢や性別、そして国籍などの異なるダイバーシティのなかで、経営に関する基礎知識を提供し、これを共通言語としてビジネスをデザインするところにあります。必修科目である「ビジネスシミュレーション」で、ビジネスの創造に不可欠な知識や意思決定スキルを提供し、多様な展開科目とともに確かな素養と幅広い専門性、先端知識やビジネスセンスを磨きます。また、社会人に配慮した授業時間割によって夜間と土曜日の履修のみで全教育課程を修了できます。さらに大学院生諸氏が企画運営する研究会や講演会は、在籍中だけではなく、修了後も参加可能な生涯学習の機会となっています。修士の学位を取得し、さらに専門的研究をすすめようとされる方には、博士課程後期課程(DBAコース)を設置しています。

    育成する人間像

    総合的な創造力をもつビジネスパーソン

    本研究科の目的は、経営に関する高度な専門能力を有する先駆的な職業人の養成であり、社会人の再教育にあります。高度な専門的知識と実践的な経営感覚を併せて涵養し、ビジネスのプロフェッショナルとして、劇的に変化する環境に抗して自ら望ましい環境を創造できる職業人の能力開発を社会的使命としています。そのため、従来の大学院教育とは異なり、特定分野のスペシャリスト養成ではなく、職務に専念することにより狭められたビジネスパーソンの視野を広げ、複雑化した職能間の専門的知識や技術を束ね、一貫した理念と戦略の下で意思決定できる真のゼネラリスト、すなわち「ビジネスクリエーター」を育成することにあります。

  • 21世紀社会デザイン研究科

    所属する専攻:比較組織ネットワーク学専攻

    21世紀社会をダイナミックに創造し渡り合う力、危機をチャンスに変え生き抜いていく力をもつ人材を養成

    特徴

    柔軟な発想で総合的、多角的に考察

    21世紀社会には市民社会の課題を発見し、問題解決への具体的な方法論を探究し、かつそれを実現できる人材こそが必要になります。立教大学大学院は日本初の新しい市民的知の結集の試みとして、2002年4月、「21世紀社会デザイン研究科比較組織ネットワーク学専攻」を設置しました。本専攻は、「非営利組織」「危機管理」「ネットワーク」を3本柱とする新しいタイプのMBA/DBAコースです。ネットワークをキーワードに、ローカルからグローバルな場にまで広がるあらゆる社会組織(家族・地域から国家・地球レベルまで)の総合的危機管理に関する専門的なマネジメント能力が修得でき、また21世紀の新しい公共性を担う非営利組織(NPO・NGO、ボランティア活動など)の活動やCSR(企業の社会的責任)、ソーシャルビジネス・コミュニティビジネス・社会的企業にかかわる運営能力が修得できます。本専攻は、理論的、体系的研究を基盤としながらも、実務的、実践的な研究活動を重視したカリキュラムをもつ高度専門職業人養成大学院です(MBA&DBA in Social Design Studies)。多彩な研究歴、職業歴をもつ十余名の専任スタッフ以外にも、NPO・NGO、財団、行政、財界、メディアなどの各分野で活躍する高い見識をもつ専門家を講師に招聘するなど学外との交流を促進し、外部との共同研究や協働活動の可能性も広げてきました。新しい社会状況への取り組みには、新しい学問的アプローチが必要です。そのため研究体制は、従来の学問領域の枠を横断するような形で設定されています。本専攻では、既成の理論にとらわれることなく柔軟な発想によって総合的、多角的な考察を行い、各領域の具体的な問題解決のノウハウを修得できます。昼夜間開講、土曜日活用の本格的社会人対応大学院です(教育訓練講座として厚生労働大臣から指定)。2007年4月から博士課程後期課程(DBA in Social Design Studies)が増設され、研究者の養成も行っています。

    育成する人物像

    21世紀社会を創造できる教養ある職業人と研究者

    21世紀社会デザイン研究科は、21世紀の市民社会の円滑な運営にとって必要とされる社会組織のあり方や経営理論、危機管理の処方に関して学問的かつ実践的な知識と技術、見識を備えた高度専門職業人および研究者の養成を目的としています。21世紀社会デザイン研究科は、日本では他に類のない新タイプのビジネススクールです。なぜ新タイプか。理由のひとつは、その研究対象の広がりです。本研究科では、営利組織だけでなく非営利組織、公益・公共組織を含む社会組織全般のマネジメントについて研究教育を行います。もうひとつの理由は、立教大学の伝統に基づくミッション性です。本研究科では、人権意識に裏付けられた真に共生的な社会を創成するための理念と知識と技術を求めてやまない、教養ある職業人と研究者の養成をめざしているからです。

  • 法務研究科

    所属する専攻:法務専攻

    人にあたたかく、教養豊かな法曹を養成する

    特徴

    21世紀、日本がより公正で活力ある法化社会に進展するためには、新しい法のプロ(裁判官・検察官・弁護士)たちの養成が不可欠です。その一翼を担うために池袋キャンパスに誕生した「立教法科大学院」は、今年で13年目を迎えました。「立教法科大学院」がめざすのは、“立教らしさ ”にこだわった法曹教育。それは、キリスト教に根ざした立教学院の精神に基づく、人間性豊かな法曹の養成です。「人間へのあたたかいまなざし」「豊かな教養と幅広い識見」「深い思考と洞察」「アクティブな実践力とスキル」を4つの柱に、少人数授業を通して法のプロを養成していきます。教員スタッフには、研究者教員に加え、第一線で活躍する弁護士・検察官や裁判官出身教員などの実務家教員が、現場の息吹を伝えていきます。さらに、カリキュラムにおいては、法律基本科目をベースに、高度な理論教育だけでなく、法曹実務の最前線を体感できる実習などを積極的に行います。たとえば、2年次と3年次の演習では研究者教員と実務家教員が合同で授業を担当するなど、「理論と実務の架橋」を図り、法曹としての素養と実践的な法のスキルを養っていきます。都会とは思えないほどの豊かな緑と自由な気風に包まれた池袋キャンパスで、未来の法曹界を担う学生たちは、理想的な環境の中、充実した法曹教育を受けることが可能になります。これからの市民社会で真に求められる法曹へ「立教法科大学院」は、新しい社会の平和と秩序を創造する叡智を身につけた「人にあたたかく、教養豊かな“legal profession”」を育成していきます。

    育成する人物像

    法律に精通した真の実力をもつ法曹

    法科大学院は、法曹(裁判官・検察官・弁護士)の養成に特化した専門職大学院で、法曹という職業に就くために合格する必要のある司法試験の受験資格の付与を目的としています。法曹も現在は専門化が進行しつつあります。法科大学院の中にも、カリキュラムに、渉外法務に関連する授業科目を多く配置するところもあり、立教法科大学院でも開講されています。しかし、市民生活に密着したオールマイティな法曹をめざすにしても、専門的な法曹をめざすにしても、法曹にとって必要な知識と技能の基本は同じです。むしろ、法律基本科目、つまり憲法・行政法・民法・商法・民事訴訟法・刑法・刑事訴訟法に、どれだけ精通し習熟しているかが、全く新しい問題に直面したときには、どの分野においても大きな力になるのです。立教法科大学院は、とりわけ法律基本科目の教育に情熱を注ぎ、真の実力をもった法曹の養成をめざしています。