立教大学の教育目的と各種方針情報公開・データ

学位授与の方針
立教大学学士課程教育の学位授与の方針は、「立教大学の使命」「学士課程教育の理念」及び「学士課程教育の目的」によって定めています。
学部ごとの学位授与の方針は、それぞれの「教育目的」に基づいて、どのような力を身につけることができるのか、また求められているのかを「学習成果」として示しています。また、そうした学びの成果を達成するために、どのような「学習環境」を用意しているかを示しています。
大学院の学位授与の方針については、それぞれの「教育研究上の目的」とともに、学位授与のための要件を明示しています。

立教大学の使命

キリスト教に基づいて人格を陶冶し、文化の進展に寄与する。

学士課程教育の理念

本学建学の精神である「Pro Deo et Patria(神と国のために)」にもとづき、「普遍的なる真理を探究し」(Pro Deo)、「私たちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」を育成する。

「専門性に立つ教養人」を育成するために、以下のような4つの目的を掲げ、これらを統合した教育を実践する。

学士課程教育の目的

  1. 〔知識〕専攻する学問領域の「知」の体系を批判的な検証をふまえたうえで理解し、専攻分野以外の学問領域に関しても幅広い知識を習得することが可能な教育。
  2. 〔技能〕「知」を検証・獲得・活用するために必要な具体的なスキルを習得することが可能な教育。とくに、学習および生活の場面において、ICTツール、日本語を含めた3つの言語なども用い、調べ、考え、まとめ、発表し、議論することができるようになるための教育。
  3. 〔態度〕地球および地域社会の一市民として、高い公共性と倫理性を持ち、異なる文化・ジェンダー・しょうがい等に対して自らに内在している偏見に気づいて修正しつつ、異なる価値観を持った人たちと協働してプロジェクトを遂行できるようになる教育。
  4. 〔体験〕インターンシップ、キャリア教育、ボランティア活動、クラブ・サークル活動、正課外教育プログラム、といった様々な学習体験・社会体験ができる学習機会の提供。
教育課程編成の方針
立教大学では、「専門性に立つ教養人」を育てることを目指します。そのために、「知識」「技能」「態度」「体験」に関する下記の教育目的に沿った「専門教育科目」と「全学共通科目」からなる正課教育課程ならびに正課外教育を展開しています。

また、学生の成長・発達段階に応じて「導入期」「形成期」「完成期」の3つの学修期を設定しています。「導入期」は大学で学ぶことの意味と専門領域の基礎を学び、「形成期」は知識を修得して専門性を高めながら、社会や他者、異文化への理解を深め、「完成期」には大学での学びの集大成を行うとともに自身の成長を振り返りつつ、将来の人生を展望します。これらの学修期において、その目的に沿った正課教育課程、正課外教育を展開しています。

正課教育課程においては、「立教ファーストタームプログラム」により学びの基礎を築いたうえで、各学部・学科が展開する科目群を履修し、専門領域の「知」の体系を批判的な検証を踏まえたうえで理解するとともに、専門領域の枠を超えた知識と教養を培い、総合的な判断力と優れた人間性を養うことを目指します。

加えて、正課外教育においては、正課外教育プログラム(オリエンテーション、キャンプ等)、正課外活動(クラブ、サークル等)、キャリア支援プログラムの領域にわたって国内外での種々の学習・体験の機会を提供し、すべての教育目的を達成する事を目指します。

立教大学の使命

キリスト教に基づいて人格を陶冶(とうや)し、文化の進展に寄与する。

教育の理念

大学の学士課程においては、建学の精神である「Pro Deo et Patria(神と国のために)」に基づき、「普遍的なる真理を探求し」(Pro Deo)、「私たちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」を育成する。

教育の目的

「専門性に立つ教養人」を育成するために、以下のような4つの目的を掲げ、これらを統合した教育を実践する。

知識
専攻する学問領域の「知」の体系を批判的な検証をふまえたうえで理解し、専攻分野以外の学問領域に関して幅広い知識を習得することが可能な教育。

技能
「知」を検証・獲得・活用するために必要な具体的なスキルを習得することが可能な教育。とくに、学習および生活の場面において、ICTツール、日本語を含めた3つの言語なども用い、調べ、考え、まとめ、発表し、議論することができるようになるための教育。

態度
地球および地域社会の一市民として、高い公共性と倫理性を持ち、異なる文化・ジェンダー・しょうがい等に対して自らに内在している偏見に気づいて修正しつつ、異なる価値観を持った人たちと協働してプロジェクトを遂行できるようになる教育。

体験
インターンシップ、キャリア教育、ボランティア活動、クラブ・サークル活動、正課外教育プログラム、といった様々な学習体験・社会体験ができる学習機会の提供。
入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)
立教大学は、「立教大学の使命」「教育の理念」「教育の目的」に賛同し、正課教育および正課外教育において積極的に学ぶ意志があり、学士課程を4年間で修了するために必要な資質・能力を有する学生を求めています。多様な学生を迎え、互いの学び合いを促すことをめざして、一般入試(個別学部・全学部)、大学入試センター試験利用入試、指定校推薦入学、関係校推薦入学、自由選抜入試、国際コース選抜入試、アスリート選抜入試、帰国生入試、外国人留学生入試、社会人入試といった様々な入試種別を用意しています。

立教大学の使命

キリスト教に基づいて人格を陶冶(とうや)し、文化の進展に寄与する。

教育の理念

大学の学士課程においては、建学の精神である「Pro Deo et Patria(神と国のために)」に基づき、「普遍的なる真理を探求し」(Pro Deo)、「私たちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」を育成する。

教育の目的

「専門性に立つ教養人」を育成するために、以下のような4つの目的を掲げ、これらを統合した教育を実践する。

知識
専攻する学問領域の「知」の体系を批判的な検証をふまえたうえで理解し、専攻分野以外の学問領域に関して幅広い知識を習得することが可能な教育。

技能
「知」を検証・獲得・活用するために必要な具体的なスキルを習得することが可能な教育。とくに、学習および生活の場面において、ICTツール、日本語を含めた3つの言語なども用い、調べ、考え、まとめ、発表し、議論することができるようになるための教育。

態度
地球および地域社会の一市民として、高い公共性と倫理性を持ち、異なる文化・ジェンダー・しょうがい等に対して自らに内在している偏見に気づいて修正しつつ、異なる価値観を持った人たちと協働してプロジェクトを遂行できるようになる教育。

体験
インターンシップ、キャリア教育、ボランティア活動、クラブ・サークル活動、正課外教育プログラム、といった様々な学習体験・社会体験ができる学習機会の提供。
大学として求める教員像および教員組織の編成方針
立教大学は「キリスト教に基づいて人格を陶冶し、文化の進展に寄与する」ことを使命とし、建学の精神である「Pro Deo et Patria(神と国のために)」にもとづき、「普遍的なる真理を探究し」(Pro Deo)、「私たちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」を育成することを教育の理念としている。

これら使命および教育の理念を実践するにふさわしい教員組織を目指し、以下のとおり求める教員像と教員組織の編成方針を定める。

1.大学として求める教員像

立教大学として求める教員は、本学の建学の精神及び教育の理念を踏まえ、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」、「入学者受入れの方針」を理解し、本学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有する者とする。

2.教員組織の編成方針

各学部・研究科は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置きながら、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」に基づいた教員組織を編成する。

必要教員数
(1)大学設置基準、大学院設置基準および専門職大学院設置基準にもとづき、適切に教員を配置する。
(2)収容定員における教員1人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成
(3)教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。

主要授業科目の担当
(4)主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格
(5)教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程及び各学部内規の適切な運用をおこなう。
(6)募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教育内容の改善のための組織的な研修等
(7)「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」にもとづき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発をおこなう。
各学部・研究科の教育目的と各種方針
内部質保証に関する方針
立教大学は、理念・目的及び各種方針の実現に向けて、恒常的に内部質保証システムを機能させるため、以下の通り方針を定める。

内部質保証の体制

  1. 本学は、全学的な内部質保証システムを機能させるため、立教大学自己点検・評価運営委員会を置き、全学の自己点検・評価活動の運営・調整を行う。
  2. 本学は、その教育研究水準の向上に資するため、原則として各組織について、その長を委員長とした点検・評価委員会を置き、組織単位で自己点検・評価活動を行う。
  3. 本学は、その教育研究活動についての第三者による客観的な意見を聴取するため、5名以上の外部有識者からなる立教大学諮問委員会を置く。

内部質保証システム

  1. 本学は、自己点検・評価活動に必要な情報を一元的に集約し、教職員間の共有と各組織における自律的な改善活動を促す。
  2. 各組織の点検・評価委員会は、年1回以上委員会を開催し、原則として立教大学自己点検・評価運営委員会に毎年活動を報告する。
  3. 各事務部局の点検・評価委員会は、職務遂行力評価制度と目標管理制度を効果的に運用しつつ、年度単位で当該組織の課題設定とその総括を行う。
  4. 立教大学自己点検・評価運営委員会は、年2回以上委員会を開催して自己点検・評価結果をまとめ、 総長に報告する。
  5. 立教大学諮問委員会は、原則として年1回以上開催し、本学の教育・研究活動全般についての意見を総長に伝える。
  6. 総長は、立教大学自己点検・評価運営委員会の自己点検・評価結果及び立教大学諮問委員会の意見を十分尊重し、その後の教育・研究活動改善への取組みを策定・実施する。
  7. 本学は、教育研究活動に関する情報を学内外に積極的に公表する。
教育研究等環境整備方針
立教大学は、その使命を実現するために、以下のとおり教育研究等環境の整備に関する方針を定める。

施設・設備の整備に関する方針

立教大学は、教育研究活動を推進するために、十分な広さの校地・校舎を配備するとともに、防災及び身体しょうがい者に配慮して安全性を確保しつつ、適切な施設・設備等を整備する。また、学生・教職員が快適に過ごせるアメニティ空間を創出する。

図書館の整備に関する方針

立教大学は、学生の学修及び教員の教育研究活動を支援するため、「立教大学蔵書構築方針」を定め、教育・研究・学習用図書、その他学術資料を整備する。また、十分な座席数と開館時間を確保して、利用者への情報提供サービスを推進する。

情報環境の整備に関する方針

立教大学は、学生及び教職員による最新のICT (Information and Communication Technology) やマルチメディア機器を活用した教育研究活動を支援するため、「立教バーチャルキャンパス(Rikkyo V-Campus)」として必要な教育研究用の情報基盤を整備する。

教員の教育研究環境等の整備に関する方針

立教大学は、教員の研究費・研究スペース・研究時間(ティーチングアシスタント・ステューデントアシスタント・リサーチアシスタント等の活用を含む)の確保に努め、研究活動の質的・量的発展をはかるとともに、その成果を学内教育や社会に還元するために必要な環境整備を行う。

立教大学は、大学の知と機会を広く社会に公開・還元するために、「学校法人立教学院知的財産ポリシー」に準拠しつつ、社会の様々な課題の解決等を通じて、本学の教育研究の活性化と社会貢献活動を推進する。

立教大学は、適正な研究が行われるように研究倫理・安全等に関する制度を構築し、「立教大学研究活動行動規範」及び各関連規程を定め、必要な手続きを教職員に周知する。また、公的研究費の適正な執行を実現するため「立教大学公的資金不正防止計画」を定め、研究不正を防止するため研究倫理教育を推進する。
学生支援の方針

立教大学学生支援の方針

立教大学は「キリスト教に基づいて人格を陶冶し、文化の進展に寄与する」ことを使命とし、「専門性に立つ教養人」の育成を教育理念としている。
これを実現するために、すべての学生が、学士課程教育の「導入期」「形成期」「完成期」の学修期に応じて、自ら成長できるよう支援する。
生活支援
学生の自律的成長を促すため、心身および経済的に安定した学生生活が送れるように支援する。
修学支援
学生が、主体的に学問分野ごとの知識と思考方法とを身につけられるよう、修学のための環境と仕組みとを整備する。また、さまざまな体験を通して社会的・精神的に成長するとともに、共生や協働といった考え方を身につけられるよう支援する。
キャリア支援
学生が、社会的および職業的に自立した個人としての自分らしい人生のあり方を追求できるように支援する。また、学生が、一生を通じて自らの資質を向上させ、教養をもって社会に貢献できる人となるように支援する。

立教大学しょうがい学生支援方針

社会連携方針
立教大学におけるSDの実施方針・計画
立教大学は、SD(Staff Development)の実施方針・計画を以下のとおり定める。

SDの実施方針

立教大学は、その使命を果たすために、本学を取り巻く環境の変化と高度化・複雑化する課題に対応していくことのできる職員組織を実現する。そのため、本学として「求められる職員像」を掲げ、大学運営に必要な資質・能力を向上させるための研修を実施し、職員一人ひとりを育成する。
求められる職員像
  1. 教育機関に勤務する者としての自覚をもつとともに、建学の精神に関する理解に努め、それらに基づく姿勢・行動をとることができる職員
  2. 現状に満足せず、業務や組織のあり方を改善・改革していくための創造的提案を行い、実行できる職員
  3. 組織目標の達成に向けて、チームワークを重視できる職員
  4. 幅広い視野と高い専門性を持った職員

SDの実施計画

立教大学は、上記方針に基づき、職員の研修を以下のとおり実施する。
1. 人事部が行う研修
立教大学の職員として必要な、一般的な知識・技能の習得のために「資格等級別研修」を実施する。また、政策立案、組織運営、業務マネジメント、人材育成・管理に関しては「管理職研修」を実施する。その他、外部団体主催の研修会や他機関への職員の派遣等による実務経験も、職員の資質・能力の向上に資する機会として積極的に活用する。
2. 各組織が行う研修
各組織の業務に即した職務遂行能力及び職務姿勢を修得するために実施する。この研修は、組織別の集合研修、学内外のプログラム・講習会等への参加などから構成される。
3. 職員各自が自発的に行う(自己啓発)研修
立教大学の業務に関連した知識・技能習得を目的に実施する。この研修は、大学の承認する各種研修の参加費用補助や自主勉強会・研修会の実施費用補助を活用した自発的な研修などから構成される。