立教大学

現代の環境政策のベースには、環境保護と市場経済を両立させながら目標を達成しようとする「サステイナビリティ」という考え方があります。ただ、その理想的な状況を永続させることは容易ではありません。日本でいち早くこのサステイナビリティを意識していたのは、1960年代の森林政策でした。戦後の木材需要に対応するために造林を奨励しましたが、当初は山林緑化の意味合いも強かったのです。しかし、経済との両立を図ろうとすると市場競争が生まれ、成長が早くて利用価値が高いスギが各地で植えられました。現在では木材価格が低迷する中、林業の担い手が不足して山林は荒廃していくことになったのです。

サステイナビリティの発想は、自然の保護を目標としつつも、その担い手たちは常に市場競争への適応が求められ、結果、大規模かつ組織的に効率を追求する形で自然の改変を引き起こしがちです。近年のメガソーラーの問題などでも同様の傾向は散見され、環境を保護するための合理的な発想が、かえって自然破壊を引き起こす可能性もあるのです。

脱炭素社会への取り組みは「2050年に温室効果ガス排出を実質ゼロにする」というパリ協定（2015年採択）のもと、日本企業もその目標に向けた変革が求められています。とりわけ協定の採択後は取引先に対してCO₂排出量等のデータ開示を求めるグローバル企業も増え、各国の相互監視の中で、サプライチェーンから締め出されることがないように、各社は脱炭素の世界的潮流を強く意識した努力を続けている最中です。

そうしたかいもあって日本国内の温室効果ガス排出量は緩やかな減少傾向にありますが、世界全体ではなかなか排出を削減できていないのが現状です。これには、近年の戦争が引き起こしている相次ぐ石油関連施設の炎上や、エネルギー価格の上昇がもたらす影響も見逃すことができません。

気温や降水量の推移をグラフで追うと、事態は徐々に悪化しているように見えるのですが、実際には危機はある日突然やってきます。近年、ゼミの学生たちと行っているフィールドワークの中で「去年まで収穫できていた果樹が、今年は急に枯れてしまった」という光景をたびたび目にするようになりました。収穫が突然ゼロになり、収益の機会が絶たれてしまうのです。

昨今の環境問題はいわゆるフェイクにあたる情報が溢れる一方で、一切合切の自然の変化を地球温暖化に結び付けて捉える風潮も根強く、その実態がますます見えにくくなっています。問題を理解するためには、何より現場を見て、実際に問題を経験する当事者に出会い、人びとの具体的な行動に学ぶ姿勢が大切です。本学には、立教サービスラーニング（RSL）をはじめ、豊富な体験学修の機会がありますので、学生にはぜひ参加してほしいと思います。