経営学部・経営学研究科の教育目的と各種方針立教大学の教育目的と各種方針

経営学部の教育目的と各種方針

経営学部 学位授与方針

教育目的

価値観が多様化し急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成する。

学修成果

「学士(経営学)」を授与される学生は、以下のような能力を有する。

  1. 高い倫理観を持って、自らの言動・価値観を批判的に内省しつつ、行動できる。
  2. 偏見を持たずに様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる。
  3. 英語以外のもうひとつの外国語で、平易な会話、読み・書きができる。
  4. 卒業後も、様々な問題について興味を持ち、自らテーマを設定し、真理を探究するために自律的・創造的に研究・調査できる。
  5. 経営学全般に関する知識や情報を批判的に取捨選択し、様々なビジネス・プロジェクトに活用することができる。
  6. 経営学領域の少なくとも一つの分野に関する深い知識を持ち、様々な課題を分析し、ビジネス・プロジェクトを論理的に立案し、実行できる。
  7. とくに経営学科に在学した学生は、様々なビジネス場面で各種ビジネス分析ツールを活用しつつ、問題解決のためにリーダーシップを発揮できる。
  8. とくに国際経営学科に在学した学生は、ビジネス・プレゼンテーション、会議、交渉を英語でも行うことができる。
  9. さらに全学共通科目により、

  10. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  11. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  12. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  13. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。

学修環境

経営学部では上記のような学修成果を生み出すために、以下のような学修環境を提供する。

  1. 入学当初にオリエンテーション合宿を開催するなど、学生生活の当初から学びの共同体を形成する。
  2. 学部長がすべての1年次生と面談するとともに、4年間にわたり専任教員の1名が担任(アカデミック・アドバイザー)として、学習上のアドバイスを適宜与える。
  3. すべての学生が1年次より経営学、経済学、会計学、企業倫理の基本的知識を得る科目を履修し、希望するすべての学生が2年次以降専門分野に関する講義を日本語または英語で履修できるカリキュラムを提供する。
  4. すべての学生が1年次より少人数の演習科目を履修し、希望するすべての学生が2年次より3年間にわたり専門分野に関する演習科目を履修できるカリキュラムを提供する。
  5. 企業人によるレクチャー、上級生・大学院生による下級生への助言、短期研修で訪れる外国人学生および長期留学生との討論・交流など、教員や同級生以外の相手ともコミュニケーションを取り合える機会を提供する。
  6. すべての学生に、経営学領域の専門科目群を、教科レベルに応じて系統立てて日本語と英語で学習できる機会を提供する。
  7. 学生の学習の進捗および達成度を測るために、国際標準のGPA制度を適正に運用する。
  8. 主に経営学科の学生を対象に、リーダーシップ教育科目を系統立てて履修できるカリキュラムを提供する。
  9. 主に国際経営学科の学生を対象に、英語で専門科目を段階的に履修できるカリキュラムを提供する。
  10. 国際経営学科のすべての学生、経営学科の希望する学生に、Overseas EAP(海外EAP)を、さらに希望者には海外リーダーシップ研修、海外インターンシップといった海外研修を体験できる機会を提供する。
  11. 卒業する学部生の約10%(国際経営学科に限れば約20%)の学生が、在学中に6ヵ月間あるいは1年間にわたり海外の大学に留学できる機会を提供する。
経営学部経営学科 教育課程編成の方針

経営学部の教育目的

価値観が多様化し急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成する。

教育課程の編成と特色

経営学科の教育課程は、学士課程における修業年限4年間を「導入期」「形成期」「完成期」の3期に区分し編成している。各期のねらいは以下のとおりである。

  • 導入期は、「経営学入門」、「経済学入門」、「会計学入門」、「リーダーシップ入門(学びの技法含む)」、「学びの精神」、言語教育科目で構成し、形成期、完成期における学習の基礎を醸成する。
  • 形成期は、「コンセントレーション科目(講義系科目)」、「コンセントレーション科目(演習系科目)」、「ビジネス・リーダーシップ・プログラム(BLP)」、「グッド・ビジネス・イニシアティブ(GBI)」、「多彩な学び」、「インターンシップ」等で構成する。倫理観やリーダーシップに関する学びを通して自己の確立を図ると同時に、社会における多様な問題に興味を持ち、自らテーマを設定して真理を探求することを目的として自律的・創造的に調査・研究を行う能力を身につける。
  • 完成期は、「コンセントレーション科目(講義系科目)」、「コンセントレーション科目(演習系科目)」、「企業人セミナー」、「国際経営分野」等で構成する。将来像の選択をサポートするとともに、グローバル社会において真のリーダーとして活躍するための能力を身につける。

経営学科のカリキュラムの構造

教育課程の構成

経営学科の教育課程の卒業要件は124単位であり、履修区分に応じて以下の科目群に分けられている。

  1. 必修科目(16単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・経営学入門2単位
    ・経済学入門2単位
    ・会計学入門2単位
  2. 選択科目(78単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・学びの精神 4単位
    ・多彩な学び、スポーツ実習 14単位
    ・基礎科目(学びの技法を含む) 4単位
    ・ 基幹科目、コンセントレーション科目(講義系科目)、
    ・コンセントレーション科目(演習系科目)(16単位まで)、
    ・Global Study、Topics in Business 56単位

  3. 自由科目(30単位以上)は、企業人セミナー、自主講座、インターンシップ、国際経営分野、他学部科目、言語自由科目、f-Campus科目などから構成する。
  • 経営学科では、必修科目、自動登録科目、選択科目、自由科目を配置し、経営学の主に4領域—「マーケティング」「マネジメント」「アカウンティング&ファイナンス」「コミュニケーション」—に関わる科目群を系統的に学び、ビジネスの現場で必要とされる経営に関する専門知識を身につけることを目的として教育課程を構成している。
  • また、高い倫理観を持って、自らの言動・価値観を批判的に内省しつつ行動できる人材を育成するため、2つの学科で共通に学ぶ「グッド・ビジネス・イニシアティブ(GBI)」科目群を配置している。加えて、経営学科では、創造力のあるビジネスリーダーを育成することを目的とした「ビジネス・リーダーシップ・プログラム(BLP)」をカリキュラムのコアに位置づけている。
  • 言語教育科目では、必修科目として言語A(英語)と言語B(ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・朝鮮語・日本語(留学生のみ)から1言語を選択)の2言語を課している。さらに学修を深め、新しい言語に挑戦するための言語自由科目(10言語)を開講している。少人数クラスでの「聞く・話す・読む・書く」の基本的技能の訓練を通じて、当該言語による専門的または日常的なコミュニケーションを可能にし、異文化対応能力を育成する。
  • 学びの技法は、大学における学問を修めるうえで必要なスキルの向上を目的とする。学部の専門領域に即して、スチューデント・スキル及びスタディ・スキルの向上、情報リテラシーの理解、キャリアプランの形成等を、少人数の演習形式で実施する。
  • 学びの精神は、大学で学ぶこと、また立教大学での学びの意味について理解する科目群である。宗教、人権、大学、また特色ある学部教育をキーワードに据え、立教大学ならではの多様な主題を交えた科目を配置する。
  • 多彩な学びは、広範な学問分野を俯瞰した、多彩な科目群である。人文学、社会科学、自然科学、スポーツ人間科学に依拠しながらもその枠を超えた、幅広い知識と教養、総合的な判断力を養う科目を配置する。スポーツ実習は、スポーツの実践をとおして健康の維持向上を図る科目群である。運動技術の向上を目指すスポーツプログラム、実践に加えて歴史的、文化的背景を身につけるスポーツスタディを配置する。

「学部・学科の学修成果」と、科目群もしくは科目との関係

<経営学科>

  1. とくに経営学科に在学した学生は、様々なビジネス場面で各種ビジネス分析ツールを活用しつつ、問題解決のためにリーダーシップを発揮できる。

<学部全体>

  1. 高い倫理観を持って、自らの言動・価値観を批判的に内省しつつ、行動できる。
  2. 偏見を持たずに様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる。
  3. 英語以外のもうひとつの外国語で、平易な会話、読み・書きができる。
  4. 卒業後も、様々な問題について興味を持ち、自らテーマを設定し、真理を探究するために自律的・創造的に研究・調査できる。
  5. 経営学全般に関する知識や情報を批判的に取捨選択し、様々なビジネス・プロジェクトに活用することができる。
  6. 「マーケティング」「マネジメント」「アカウンティング&ファイナンス」「コミュニケーション」の少なくとも一つの分野に関する深い知識を持ち、様々な課題を分析し、ビジネス・プロジェクトを論理的に立案し、実行できる。
  7. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  8. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  9. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  10. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。
経営学部国際経営学科 教育課程編成の方針

経営学部の教育目的

価値観が多様化し急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成する。

教育課程の編成と特色

国際経営学科の教育課程は、学士課程における修業年限4年間を「導入期」「形成期」「完成期」の3期に区分し編成している。各期のねらいは以下のとおりである。

  • 導入期は、「経営学入門」、「経済学入門」、「会計学入門」、「リーダーシップ入門(学びの技法含む)」、「学びの精神」、言語教育科目で構成し、形成期、完成期における学習の基礎を醸成する。
  • 形成期は、「コンセントレーション科目(講義系科目)」、「コンセントレーション科目(演習系科目)」、「バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム(BBL) 」、「グッド・ビジネス・イニシアティブ(GBI)」、「International Business」、「多彩な学び」、「海外インターンシップ」等で構成する。倫理観や異文化リーダーシップに関する学びを通して自己の確立を図ると同時に、社会における多様な問題に興味を持ち、自らテーマを設定して真理を探求することを目的として自律的・創造的に調査・研究を行う能力を身につける。
  • 完成期は、「コンセントレーション科目(講義系科目)」、「コンセントレーション科目(演習系科目)」、「企業人セミナー」、「経営分野」等で構成する。将来像の選択をサポートするとともに、グローバル社会において真のリーダーとして活躍するための能力を身につける。

国際経営学科のカリキュラムの構造

教育課程の構成

国際経営学科の教育課程の卒業要件は124単位であり、履修区分に応じて以下の科目群に分けられている。

  1. 必修科目(16単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・経営学入門2単位
    ・経済学入門2単位
    ・計学入門2単位

  2. 選択科目(78単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・学びの精神 4単位
    ・多彩な学び、スポーツ実習 14単位
    ・基礎科目(学びの技法を含む) 6単位
    ・基幹科目、コンセントレーション科目(講義系科目)、 ・コンセントレーション科目(演習系科目)(16単位まで)、
    ・Global Study、Topics in Business 54単位
  3. 自由科目(30単位以上)は、企業人セミナー、自主講座、インターンシップ、経営分野、他学部科目、言語自由科目、f-Campus科目などから構成する。
  • 国際経営学科では、必修科目、自動登録科目、選択科目、自由科目を配置し、経営学の主に4領域—「マーケティング」「マネジメント」「アカウンティング&ファイナンス」「コミュニケーション」—に関わる科目群を系統的に学び、ビジネスの現場で必要とされる経営に関する専門知識を身につけることを目的として教育課程を構成している。
  • また、高い倫理観を持って、自らの言動・価値観を批判的に内省しつつ行動できる人材を育成するため、2つの学科で共通に学ぶ「グッド・ビジネス・イニシアティブ(GBI)」科目群を配置している。加えて、国際経営学科では、英語コミュニケーション能力をもち、国際環境で活躍できるビジネスリーダーを育成することを目的とし、英語で経営学を学ぶ力を育成するための「バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム(BBL)」という少人数制授業をカリキュラムのコアに位置づけている。また、専門選択科目の約3分の2を英語で開講しており、さらにOverseas EAP(短期留学)、中期・長期の留学プログラムなども積極的に提供している。
  • 言語教育科目では、必修科目として言語A(英語)と言語B(ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・朝鮮語・日本語(留学生のみ)から1言語を選択)の2言語を課している。さらに学修を深め、新しい言語に挑戦するための言語自由科目(10言語)を開講している。少人数クラスでの「聞く・話す・読む・書く」の基本的技能の訓練を通じて、当該言語による専門的または日常的なコミュニケーションを可能にし、異文化対応能力を育成する。
  • 学びの技法は、大学における学問を修めるうえで必要なスキルの向上を目的とする。学部の専門領域に即して、スチューデント・スキル及びスタディ・スキルの向上、情報リテラシーの理解、キャリアプランの形成等を、少人数の演習形式で実施する。
  • 学びの精神は、大学で学ぶこと、また立教大学での学びの意味について理解する科目群である。宗教、人権、大学、また特色ある学部教育をキーワードに据え、立教大学ならではの多様な主題を交えた科目を配置する。
  • 多彩な学びは、広範な学問分野を俯瞰した、多彩な科目群である。人文学、社会科学、自然科学、スポーツ人間科学に依拠しながらもその枠を超えた、幅広い知識と教養、総合的な判断力を養う科目を配置する。スポーツ実習は、スポーツの実践をとおして健康の維持向上を図る科目群である。運動技術の向上を目指すスポーツプログラム、実践に加えて歴史的、文化的背景を身につけるスポーツスタディを配置する。

「学部・学科の学修成果」と、科目群もしくは科目との関係

<国際経営学科>

  1. とくに国際経営学科に在学した学生は、ビジネス・プレゼンテーション、会議、交渉を英語でも行うことができる。

<学部全体>

  1. 高い倫理観を持って、自らの言動・価値観を批判的に内省しつつ、行動できる。
  2. 偏見を持たずに様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる。
  3. 英語以外のもうひとつの外国語で、平易な会話、読み・書きができる。
  4. 卒業後も、様々な問題について興味を持ち、自らテーマを設定し、真理を探究するために自律的・創造的に研究・調査できる。
  5. 経営学全般に関する知識や情報を批判的に取捨選択し、様々なビジネス・プロジェクトに活用することができる。
  6. 「マーケティング」「マネジメント」「アカウンティング&ファイナンス」「コミュニケーション」の少なくとも一つの分野に関する深い知識を持ち、様々な課題を分析し、ビジネス・プロジェクトを論理的に立案し、実行できる。
  7. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  8. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  9. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  10. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。
経営学部 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

経営学部 入学者受入れの方針

教育目的

価値観が多様化し、急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成します。

教育活動

教育内容

中核となるカリキュラムと教育目的
学部共通
1年次より経営学、経済学、会計学、企業倫理の基本的知識を得る科目を学びます。また、1年次より少人数の基礎的な演習科目で学び、2年次より3年間にわたり専門分野に関する演習科目で学びます。さらに、全学共通カリキュラムで開講されている多様な科目を履修し、専門分野の枠を超えた幅広い知識と教養を身につけるとともに、外国語(英語に加えてもう1言語)運用能力と情報処理能力を身につけます。
経営学科
ビジネス・リーダーシップ・プログラム(BLP)の関連科目を通して、リーダーシップを涵養します。
国際経営学科
バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム(BBL)の関連科目を通して、英語で経営学を学ぶことができるレベルの英語コミュニケーション能力を育成します。
専門分野
両学科の学生とも経営学の専門領域について幅広く、かつ系統立てて学ぶことができます。なお、国際経営学科の専門科目の70%は英語で講義される科目です。
指導体制
  • アカデミックアドバイザー(担任)制を導入しており、学業や大学生活について常時相談できます。
  • GPA(Grade Point Average)制度を運用しており、成績優秀者を表彰するとともに、成績不良者への助言を行っています。交換留学候補者を選出する際にもGPAを活用しています。
  • 演習科目は15名から20名程度、BBL関連科目は25名以下など、少人数で展開する授業科目が多いことが特徴です。
  • 2年次から専門分野の演習を履修でき、4年次には卒業論文の執筆を選択できます。
  • 企業人による講義やインターンシップなど、企業の方々との交流を通して経営全般について学ぶことができます。
  • 英語で開講される科目については、数多くの留学生とともに学習できます。
  • 優秀な上級生をスチューデント・アシスタント(SA)、大学院生をティーチング・アシスタント(TA)として活用し、一人ひとりの学生に指導が行き届くように心がけています。
  • 学部内評価委員会、外部評価委員会を定期的に開催し、指導の在り方についてフィードバックをいただき、指導法の改善に努めています。
指導法
  • 実践的な課題について、少人数でのグループワーク、プレゼンテーションなど行うなど、学生主体のプロジェクト活動を導入しています。これらの科目では活動を振り返る省察を重視しています。
  • 数多くの授業科目において、筆記試験だけでなく、プレゼンテーション、レポートなど様々な要素を評価に取り入れています。
  • 外部のビジネス・コンテスト等に参加することを授業の目的の一部としている科目もあります。

入学者に求める知識・技能・態度・体験

本学部の教育目的に賛同し、以下のような知識・技能・態度・体験を有する入学者を前提として、学部教育を展開します。

知識

高等学校の卒業に必要な単位を修得済みか、修得する見込みであり、経営学を学ぶうえで必要となるレベルの日本語(国語)の力を有している必要があります。これに加え、「日本史」「世界史」または「数学」のいずれかについて秀でた力があることが望まれます。

技能

コンピュータの基本的なソフトをある程度操作できることが望まれます。英語に関しては、両学科ともセンター入試において少なくとも80%以上の正答率を獲得できる程度の英語力があることが望まれます。国際経営学科に入学を希望される方は、少なくともGTEC for STUDENTS 600点以上、TOEIC 500点以上、実用英語技能検定2級のいずれかを取得していることが望まれます。

態度

異なる文化・性別・しょうがい等に対しての偏見が少なく、様々な文化背景・生活体験を有する人たちと良好な人間関係を構築し、協働的に作業ができる素地があることが望まれます。また、経営学あるいはリーダーシップ教育に関する興味・関心があり、学問的に探求する志を有していることが必要です。

体験

これまでの生活においてグループ・ワークを数多く体験していることが望まれます。高等学校における生徒会活動、クラブ活動、行事実行委員会活動などを経験するだけでなく、学校外の地域活動やボランティア活動を体験しているとさらによいでしょう。国際経営学科の場合でも、海外への渡航歴はなくても問題ありませんが、学外における英語活動(例 英語ディベート大会、英語スピーチ大会)に積極的に出場した経験があると望ましいです。

入学前学習

本学のREO(Rikkyo English Online)を活用して英語の学習に取り組むとともに、経営学部推薦図書リスト(指定校推薦入学・関係校推薦入学・アスリート選抜入試・自由選抜入試・帰国生入試合格者に送付)から読みたい本を選んで読むことをお奨めします(とくにレポートを提出する必要はありません)。
経営学部として求める教員像と教員組織の編成方針

1.学部として求める教員像

経営学部として求める教員は、本学の建学の精神及び教育の理念を踏まえ、経営学部の「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」、「入学者受入れの方針」を理解し、本学部における教育を担当するにふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有する者とする。

2.教員組織の編成方針

経営学部は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置きながら、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」に基づいた教員組織を編成する。

教育研究上の目的

経営学部は、教育研究を通じて、価値観が多様化し急変する現代社会において、明確なビジョンと高潔さを有し、持続可能な社会の構築に向けて、経営学に関する専門知識を生かしつつリーダーシップを発揮する人材を育成することを目的とする。

必要教員数

①大学設置基準にもとづき、適切に教員を配置する。
②収容定員における教員1人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成

③教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。

主要授業科目の担当

④主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格

⑤教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程、経営学部専任採用人事決定方式、および経営学部昇格人事審査方式の適切な運用をおこなう。
⑥募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教育内容の改善のための組織的な研修等

⑦「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」及び「経営学部・経営学研究科FD委員会規則」にもとづき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発をおこなう。

経営学研究科の教育目的と各種方針

経営学研究科 学位授与方針

教育研究上の目的

「経営学研究科は、経営学部における一般的ならびに専門的教養の上に、経営学を研究し、その深奥を究め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした、学位授与方針である。

学位授与方針

博士課程前期課程

本課程に2年(4学期)以上在学して所定の単位を修得し、かつ研究指導を受けた上、修士論文またはビジネス・ケースを提出、もしくは特定の課題についての研究を行い、その審査および最終試験に合格した者に、修士の学位を授与する。
本課程の修了者はすべて、人、組織、社会などの多様な視点で思考し、グローバルに活躍できる能力を身につけている。その上で次のいずれかの能力を身につけている。

  1. 経営学の分野で自立した研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力。
  2. 企業・行政機関・NGOやNPOなどで高度専門職業人として活躍できる能力。
博士課程後期課程

本課程に3年(6学期)以上在学し、研究指導を受けた上、博士論文を提出してその審査および最終試験に合格した者に、博士(課程博士)の学位を授与する。
本課程の修了者は、経営学の分野で、研究者にふさわしい広い視野と品位を身につけ、かつ次のいずれかの能力を身につけている。

  1. 大学その他の教育・研究機関で教育者・研究者として活躍できる能力。
  2. 経営学の分野の高度な専門性を活かしてシンクタンク・企業や行政機関の研究所・NGOやNPOなどで活躍できる能力。
経営学研究科 教育課程編成の方針

教育研究上の目的

「経営学研究科は、経営学部における一般的ならびに専門的教養の上に、経営学を研究し、その深奥を究め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした教育課程の編成・実施方針である。

教育課程の編成・実施方針

博士課程前期課程

経営学専攻

経営学専攻では、研究者を養成するコースと高度専門職業人を養成するコースの2コースを設置し、すべての学生はどちらかのコースを選択する。どちらのコースにも、基礎科目と専門科目を用意し、各コースの目的に応じて系統的に履修できるようにカリキュラムを組んでいる。学生は、コースごとに、修士論文もしくはそれに代替する調査報告書を作成する。修了要件単位数30単位の内訳は以下の通りとなる。

  • 必修科目 2単位
  • 選択必修科目 6単位
  • 選択科目 22単位以上
国際経営専攻

国際経営専攻では、高度専門職業人を養成するためのカリキュラムを用意している。学生は、すべての授業を英語で受講し、最終的には、Final Research Projectを完了させる。また、海外提携校と立教大学の学位を同時に取ることができるダブルディグリー・プログラムも用意している。修了要件単位数30単位の内訳は以下の通りとなる。

  • 必修科目 ビジネス・プロポーザル・コア(BPC)コース 10単位
  • 必修科目 Final Research Project 4単位
  • 選択科目 16単位以上
国際経営学専攻 公共経営学コース

国際経営学専攻公共経営学コースでは、高度専門職業人を養成するためのカリキュラムを用意している。学生は、すべての授業を英語で受講し、最終的には修士論文を完成させる。海外提携校と立教大学の学位を同時に取ることができるダブルディグリー・プログラムも用意している。修了要件単位数30単位以上の内訳は以下のとおりとなる。

  • 選択必修科目 修士論文指導科目 4単位
  • 選択科目1 公共経営学基礎科目 10単位
  • 選択科目2 16単位以上

博士課程後期課程

複数指導教授(正・副)により博士論文作成を指導する。論文予備審査に入るためには,予備試験,専門試験に合格しなければならず,段階的に博士論文を執筆する能力を身につける制度を設置している。研究発表会を定期的に開き,正・副指導教授以外の教員も、さまざまな視点から、博士論文作成の指導をする。
経営学研究科 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教育研究上の目的

「経営学研究科は、経営学部における一般的ならびに専門的教養の上に、経営学を研究し、その深奥を究め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした学生の受入れ方針である。

学生の受入れ方針

博士課程前期課程

以下の要件を満たす学生を受け入れる。

  1. 経営学の専門的知識について、経営系の学部で習得すべきレベルを保有している学生。
  2. 経営学専攻では、英語文献の講読ができる程度の基礎的な英語力を保有している学生。国際経営専攻では、英語での授業を受けられるだけの高度な英語力を保有している学生。
  3. グローバルな立場で多様な視点から、なおかつ意欲的に経営学の研究を行うことで、研究者もしくは高度職業専門人を目指す学生。

博士課程後期課程

博士課程前期課程で取得した経営学の高い専門能力と外国語文献の活用能力をもち、研究者に相応しい研究意欲と品位をもって研究を行おうとする学生を受け入れる。
経営学研究科として求める教員像と教員組織の編成方針

1.研究科として求める教員像

経営学研究科として求める教員は、本学の建学の精神及び教育の理念を踏まえ、経営学研究科の「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」、「入学者受入れの方針」を理解し、本研究科における教育を担当するにふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有する者とする。

2.教員組織の編成方針

経営学研究科は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置きながら、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」に基づいた教員組織を編成する。

教育研究上の目的

経営学研究科は、経営学部における一般的ならびに専門的教養の上に、経営学を研究し、その深奥を究め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。

必要教員数

①大学院設置基準にもとづき、適切に教員を配置する。
②収容定員における教員1人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成

③教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。

主要授業科目の担当

④主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格

⑤教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程、及び経営学部専任採用人事決定方式、経営学部昇格人事審査方式の適切な運用をおこなう。
⑥募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教育内容の改善のための組織的な研修等

⑦「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」及び「経営学部・経営学研究科FD委員会規則」にもとづき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発をおこなう。