環境学部は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置き
ながら、３方針に基づいた教員組織を編成する。
人文・社会科学および自然科学・工学といった多様な学問領域にもとづく視座・視点からの協働によって構成される環境学ならではの専門性に基づき、３方針に沿った教育研究が可能となるよう教員組織を編成する。

自然環境と人間の関係を複合的な視点でとらえ、環境問題の解決と持続可能な社会への変革に貢献できる力の育成を目的とする。文理の枠を超えて幅広く知識を身につけ、現実の課題と結びつけながら活用できる能力と、環境正義の概念を理解し、自らの強みを活かしながら、対話と協働の関係を構築できるリーダーシップを養う。

必要教員数

（１）大学設置基準及び大学院設置基準に基づき、適切に教員を配置する。
（２）収容定員における教員１人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成

（３）教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。

主要授業科目の担当

（４）主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格

（５）教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程及び各学部内規の適切な運用を行う。
（６）募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教員の役割分担、連携等

（７）組織的な教育研究体制を構築するため、教授会、その他の会議体（カリキュラム編成会議、FD委員会等）への参加を通じた、教育課程、管理運営等に係る役割分担、教員間の連携等を適切に行う。

教育内容の改善のための組織的な研修等

（８）「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」及び「環境学部FD委員会規則」に基づき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発を行う。