コミュニティ福祉学部・コミュニティ福祉学研究科の教育目的と各種方針立教大学の教育目的と各種方針

コミュニティ福祉学部の教育目的と各種方針

コミュニティ福祉学部 学位授与方針

教育目的

コミュニティ福祉学部は、「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会構築に貢献できる人材を養成することを目的とする。

学修成果

「学士(コミュニティ福祉学)」及び「学士(スポーツウエルネス学)」を授与される学生は、以下のような能力を有する。

学部理念・目的の習得

  1. 「いのちの尊厳のために」(Vitae Dignitati)という本学部の基本理念を理解・説明することができ、実行にむけてさまざまな活動に意欲的に取り組むことができる。
  2. 福祉社会の実現をめざした「福祉コミュニティの形成」に、市民社会の側から、生活者の視点で取り組むという本学部の基本構想・意図が説明でき、その形成に参加・協働できる。

知識・技術の習得

  1. 福祉コミュニティ形成に貢献できる高度のマネジメント能力、個別ニーズに沿った援助、地域福祉計画や地域組織化および社会調査などの能力を身につける。
  2. 導入教育として実施されている基礎演習をとおして、スタディ・スキルを習得し、大学での主体的な学び方を身につける。
  3. キャリア教育やインターンシップにおける企業系、行政系、NPO系、海外系など幅広い分野の就業体験・職場体験をつうじて机上での学びを実践的に理解する。
  4. 4年次の卒業研究、卒業研究指導演習等をとおして独自の研究能力を高め、そして卒業研究発表会等を通じて成果を他者に伝達することができる。
  5. 全学共通科目と専攻分野の科目を統合的総合的に学修することによって、国際感覚を具えた「専門性に立つ教養人」を育成する。

    さらに全学共通科目により、
  6. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  7. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  8. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  9. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。

現場に立った実地学習の習熟

フィールド型学習(福祉学科:福祉ワークショップ、コミュニティ政策学科:フィールドスタディ、スポーツウエルネス学科:スポーツウエルネスワークショップ、そして各学科で履修できるインターンシップ)を通して、現場に立った体験的な学習能力を身につける。

実践能力と研究能力の統合

人間と社会に関わる総合学であるコミュニティ福祉学において、フィールドに赴むいて生身の人々の抱える苦難や困難を想像・感受する力を養い、それらの苦難や困難を克服・解決する上での指針となる理論を習得することができる。

コミュニティ政策学科
  1. 福祉社会の形成基盤としてのコミュニティの構築にあたって、現状における課題を実証的な社会調査に基づき分析する能力を身に付ける。
  2. インターンシップ、社会調査実習等の実習型学習プログラムにより意図的・計画的に現状に変化をもたらす手段や方策に関する実践能力を身につける。
  3. 「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」という本学科の3つの教育研究領域を統合的に構想することができ、その上で自己の専門的課題を追求できる。
  4. 国際的な視野から社会問題を分析する力を養う。

福祉学科

  1. 専門的対人援助職であるソーシャルワーカーに必要な「理論・制度・サービスの理解」「援助の方法・技術の理解」及び両者を統合する場としての「演習・実習による理解」に 対応した知識・技術を総合的に習得する。
  2. 福祉実習
    援助技術演習や福祉実習関連科目などの学びを踏まえて、現場実習というフィールドワーク、臨床の現場での実践に結び付けることができる実践能力を習得する。
  3. 国家試験指定科目および「社会福祉援助技術現場実習」「実習指導」などを履修し、学修成果として、「社会福祉士」および「精神保健福祉士」の国家試験の受験資格を取得することができる。

スポーツウエルネス学科

  1. 運動やスポーツを活用して、個々人のウエルネスを向上させ、さらにはコミュニティ全体のウエルネスを構築するための理論と方法論を学び、全ての人が豊かな人生を送ることができるウエルネスコミュニティの構築に貢献できる人材を養成する。
  2. しょうがいの有無にかかわりなく、全ての人を対象に、個人の身体的可能性の追求とスポーツパフォーマンスの向上のための理論と方法論を学び、全ての人が豊かな人生を送ることができるウエルネスコミュニティの構築に貢献できる人材を養成する。

学修環境

上記のような学修成果をもたらすために、以下のような学修環境を提供する。

本学部では、専門学部・学科での学習基盤や問題意識を養うため、「学部共通科目」「専門必修科目」「専門基礎科目」「専門基幹科目」「専門展開科目」を体系的に配置するとともに、演習系科目や実習系科目を1年次から系統的に開講している。また、3学科が独立したカリキュラムを持ちつつ、学科の枠を超えてそれぞれの関心に応じた学習ができる体制を設けている。

  1. 基礎演習(1年次)
    大学でのスタディ・スキルを習得するとともに、学部の専門性を理解し、自ら将来設計を考える基盤づくりを行っている。
  2. インターンシップ(3年次以上)
    行政機関、NPO、民間企業、社会的企業などで職場実習を行い、問題を実践的に理解し、問題意識を深める機会を設けている。
  3. 卒業研究指導(4年次)
    3年間の学びをとおして抱いた疑問や課題について、専門的理解を深め、解決策を検討するための専門的指導を受けられる環境を用意している。

コミュニティ政策学科

コミュニティの現状と問題を把握し、コミュニティの構築や問題解決に貢献する人材養成を目的としたカリキュラムを用意している。専門科目は「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」を柱として、多様な専門科目を配置するとともに、社会調査士の資格を取得できる科目を開講している。

  1. フィールドスタディ(2年次)
    演習ごとにテーマを設定し、専門分野での文献の読みこなし方を学ぶとともに、実践的な研究を行う機会を提供している。
  2. コミュニティスタディ(3年次以上)
    高度な専門的知識の取得をめざし、自主的に学習課題を設定し、フィールドワークや文献資料の精読等によって研究を行い、その成果を発表する機会を設けている。
  3. 社会調査実習(3年次以上)
    社会調査士資格を取得しようとする学生が、自ら量的調査または質的調査を企画、実践して、収集したデータを分析し、考察結果を発表する機会を設けている。

福祉学科

「理論・制度・サービスの理解」「援助の方法・技術の理解」及び両者を統合する場としての「演習・実習による理解」 の三つの柱に基づき多様な専門科目を配置している。また、福祉実践を担う専門職であるソーシャルワーカーの養成を目的とし、国家資格である社会福祉士・精神保健福祉士の受験資格を取得するために必要十分な科目を開設している。

  1. 福祉ワークショップ(2年次)
    対人理解・援助を深めソーシャルワークの基礎を学ぶとともに、さまざまな現場での実践活動への参加を通して諸問題を理解し、知識として組織化する機会を提供している。
  2. 社会福祉援助技術現場実習および精神保健福祉援助実習(3年次以上)
    領域別実習体制を採り、学生は自身の関心によって選択できる。座学と実習を一貫して受けることができることから高い専門教育を受けることができる。事後学習でフィードバックや考察を行い、その成果を報告書にまとめる機会や、報告会で発表する場を設けている。

スポーツウエルネス学科

スポーツを通じた福祉社会の構築、ウエルネス社会に貢献する人材育成を目的としたカリキュラムを設置し、「健康運動領域」「スポーツパフォーマンス領域」を柱として、多様な科目を開講している。

  1. 運動方法学演習(1年次)
    基本的な運動技術やトレーニング方法、球技スポーツやスキー、キャンプ等に関する、より幅広い学習の機会を提供している。
  2. スポーツウエルネスワークショップ(2年次)
    健康科学、運動方法学、スポーツ社会学、レクリエーションなどの専門分野に分かれ、さまざまなフィールドが抱える話題について考える機会を提供している。
  3. 専門演習(3年次以上)
    専門分野における知識や技能について、自主的に学習課題を設定し、フィールドワーク、文献の精読等によって学習し、成果を発表する機会を設けている。

正課外の学習機会

  1. ボランティア活動
    学部としてボランティアセンターの設立・運営に関わり、学生に対して多種多様な活動機会を提供し続けている。
    学部内に東日本大震災復興支援推進室を設置し、陸前高田市、気仙沼市、南三陸町、石巻市等の被災地において、学生と住民の交流をした活動を継続している。
  2. コミュニティサポートセンター地域連携プロジェクト
    コミュニティ福祉学部教員の有するネットワークを活用して、新座市、高畠町、小川町等との地域連携プロジェクトを企画、実施している。
  3. コミュニティ福祉学会
    学内学会を設立し、研究大会や共同研究を実施し、卒業生・在学生・教員がともに学び、成長するための活動機会を広げている。
  4. 高等学校との連携
    大学入学以前から学問への動機づけや学習意欲の向上を目指し、一貫校へ教員が積極的に出向き、種々の講義を実施している。
コミュニティ福祉学部コミュニティ政策学科 教育課程編成の方針

コミュニティ福祉学部の教育目的

コミュニティ福祉学部は、「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会構築に貢献できる人材を養成することを目的とする。

教育課程の編成と特色

コミュニティ政策学科の教育課程は、学士課程における修業年限4年間を「導入期」「形成期」「完成期」の3期に区分し編成している。各期のねらいは以下のとおりである。
導入期は、次の7項目を主たるねらいとする。

  1. 大学における自己判断・主体的な学び、自身での目標設定、そしてキャリア形成の重要性などを理解する。
  2. 立教大学コミュニティ福祉学部コミュニティ政策学科への帰属意識をもつと同時に、立教大学、コミュニティ福祉学部、コミュニティ政策学科の学生であることに誇りを感じ、学生としてあるべきマナーを身につける。
  3. スタディ・スキルを身につける。学生として必要となるノートの取り方、文献検索の方法、レポートやレジュメの書き方を身につけると同時に、学問上の倫理について知る。
  4. コミュニティ政策学に関わる基礎的な知識、方法論、技法を身につける。
  5. 社会の動向に関心をもち、広い視野を身につけることの重要性を理解する。ボランティア、非営利活動に対して関心をもつ。
  6. 4年間の学生生活を全体的に見る視野をもち、目標を建て、それを段階的に実現してゆくことの重要性を知る。さらに卒業後の進路・方針にも視野を広げる。
  7. 「英語の立教」という語句の意味することを理解し、自身の実践的な課題を設定する。

形成期は、以下の7項目を主たるねらいとする。

  1. コミュニティ政策学への理解を深め、専門的な知識と技法を身につけ、向上をはかる。
  2. コミュニティ政策学を学びながら、それらの知識と技法を実社会のなかにどう関わらせるか、常に意識する。
  3. コミュニティ政策学の観点から様々な社会問題について調査研究し、その結果を発表し議論できるようになる。
  4. 留学等を通して、異文化に対する関心や理解をもつ。
  5. 留学や国内での英語活動への参加など、自らの英語力を向上させる機会を見出す。
  6. 人間、自と他、世界、いのち、生きることといった事柄への理解を深め、幅広い教養を身につける。
  7. 卒業後のキャリア・生き方の方針について検討し、必要に応じて再検討する。

完成期は、以下の7項目を主たるねらいとする。

  1. コミュニティ政策学に関して、これまでに学修した知識や技法を総合的に応用し、活用できる。
  2. 応用・活用の一つとして、一定の水準を満たした卒業論文や卒業制作を仕上げるだけの力を身につける。
  3. 専門外の人に、コミュニティ政策学とは何か、その中で自分が何を学修し、獲得したかを説明できるようになる。
  4. 専門領域が多少異なっていても、特定の社会問題について建設的に討論できる。
  5. インターンシップやボランティア活動等を通して、人生において働くことの意義について体験的に実感する。
  6. 卒業後の進路を確定し、人生全体の目標を確認する。
  7. 国際的な感覚や視野の広がりを涵養し、グローバル化する世界に対応しうる力をつける。

コミュニティ政策学科のカリキュラムの構造

教育課程の構成

  1. 必修科目(22単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・基礎演習(学びの技法を含む)2単位
    ・コミュニティ福祉学2単位
    ・コミュニティ政策学入門2単位
    ・統計学入門2単位
    ・フィールドスタディ4単位
  2. 選択科目(84単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・学びの精神4単位
    ・多彩な学び・スポーツ科目14単位
    ・学部共通科目16単位
    ・専門基礎科目10単位
    ・専門基幹科目12単位
    ・専門展開科目28単位
  3. 自由科目は(20単位)は、他学部・他学科科目、専門関連科目、言語自由科目などから構成する。自由科目には、以下の1.~5.から20単位を修得することができる。
    1. 選択科目の卒業要件単位数を超えて修得した単位
    2. 他学部・他学科科目
    3. 専門関連科目
    4. 言語自由科目
    5. 5大学間単位互換制度による他大学科目(年間上限12単位)

教育課程の特色

  • 福祉社会の形成基盤としてのコミュニティの構築にあたって、現状における課題を実証的な社会調査に基づき分析する能力を身に付ける。
  • インターンシップ、社会調査実習等のフィールド型学習プログラムにより、意図的・計画的に現状に変化をもたらす手段や方策に関する実践能力を身に付ける。
  • 「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」という本学科の3つの教育研究領域を学ぶなかで、子育て支援、不登校や少年非行への対応、被災者への支援、失業者への就労支援、少子高齢化対策、国内における異文化共存、さらに経済格差のもたらす国際的な問題などを、個々の学生の研究テーマとして選定していくカリキュラム構造となっている。
  • 現代の世界が抱えている諸課題について考察する際、個々人の問題として終わらせず、「コミュニティを基盤とする」という視角からアプローチする。これがコミュニティ政策学科の教育課程における特色である。
  • コミュニティの現状と問題を客観的かつ科学的に把握し、問題認識を深める能力を重視する。そのため社会調査士資格を取得できるようにカリキュラムが組まれている。
  • 言語教育科目では、必修科目として言語A(英語)と言語B(ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・朝鮮語・日本語(留学生のみ)から1言語を選択)の2言語を課している。さらに学修を深め、新しい言語に挑戦するための言語自由科目(10言語)を開講している。少人数クラスでの「聞く・話す・読む・書く」の基本的技能の訓練を通じて、当該言語による専門的または日常的なコミュニケーションを可能にし、異文化対応能力を育成する。
  • 学びの技法は、大学における学問を修めるうえで必要なスキルの向上を目的とする。学部の専門領域に即して、スチューデント・スキル及びスタディ・スキルの向上、情報リテラシーの理解、キャリアプランの形成等を、少人数の演習形式で実施する。
  • 学びの精神は、大学で学ぶこと、また立教大学での学びの意味について理解する科目群である。宗教、人権、大学また立教大学ならではの専門性をキーワードに据え、多様な主題を交えた科目を配置する。
  • 多彩な学びは、広範な学問分野を俯瞰した、多彩な科目群である。人文学、社会科学、自然科学、スポーツ人間科学に依拠しながらもその枠を超えた、幅広い知識と教養、総合的な判断力を養う科目を配置する。スポーツ実習は、スポーツの実践をとおして健康の維持向上を図る科目群である。運動技術の向上を目指すスポーツプログラム、実践に加えて歴史的、文化的背景を身につけるスポーツスタディを配置する。

「学部・学科の学修成果」と、科目群もしくは科目との関係

  1. 学部理念、目的の習得
    「ノーマライゼーション論」「コミュニティ政策学入門」「コミュニティ・ビジネス」など
  2. 知識・技術の習得
    「基礎演習」「フィールドスタディ」、「政策学の基礎知識」「情報処理1~4」「リサーチ方法論1,2」など
  3. 現場に立った実地学習の習熟
    「社会調査実習」「インターンシップ」「障害者スポーツ実践論」など
  4. 実践能力と研究能力の統合
    「質的リサーチ」「コミュニティスタディ」「卒業研究」「卒業研究指導演習」など
  5. 福祉社会の形成基盤としてのコミュニティの構築にあたって、現状における課題を実証的な社会調査に基づき分析する能力を身に付ける。
    「統計学入門」「リサーチ方法論1,2」「データ分析法」など
  6. インターンシップ、社会調査実習等の実習型学習プログラムにより、意図的・計画的に現状に変化をもたらす手段や方策に関する実践能力を身につける。
    「社会調査実習」「インターンシップ」「データ分析法」など
  7. 「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」という本学科の3つの教育研究領域を統合的に構想することができ、その上で自己の専門的課題を追求できる。
    「日本の文化と思想」「いのちの倫理学」「現代コミュニティ論」「福祉社会論」「社会政策」「地方自治論」「逸脱と紛争の修復」「社会開発論」「NPO論」など
  8. 国際的な視野から社会問題を分析する力を養う。
    「国際NGO論」「エスニシティ論」「国際福祉論」「海外留学・海外インターンシップを目指す人への英語」「インターンシップ」など
  9. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  10. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  11. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  12. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。
コミュニティ福祉学部福祉学科 教育課程編成の方針

コミュニティ福祉学部の教育目的

コミュニティ福祉学部は、「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会構築に貢献できる人材を養成することを目的とする。

教育課程の編成と特色

福祉学科の教育課程は、学士課程における修業年限4年間を「導入期」「形成期」「完成期」の3期に区分し編成している。各期のねらいは以下のとおりである。

入学後最初の半年間である導入期は、立教大学・コミュニティ福祉学部・福祉学科・新座キャンパスという学びのフィールドを理解するとともに、心身を慣らしていく重要な時期である。「立教大学ファーストタームプログラム」による「学びの技法」「学びの精神」と、学科必修科目「基礎演習」「社会福祉入門演習」「現代社会と福祉1」により、次の8項目を主たるねらいとする。

  1. 立教大学コミュニティ福祉学部福祉学科への帰属意識を持つと同時に、アイデンティティの形成を行う。
  2. 大学施設の使い方、大学生としての学び方、カリキュラム、単位制度などを理解し、大学に適応する。
  3. スタディ・スキルを身につける。文献の読み方、レポート・論文の書き方・プレゼンテーションの方法などの基礎的能力と適切なICTツールを使いこなせるようになる。
  4. 専門教育への導入。専門教育を自己の人生や社会とのつながりの中で意味づけることにより、学科専門教育への動機づけがなされるようにする。
  5. 学問領域、使用専門用語の概念、研究対象や方法、教員の専門領域などの専門基礎知識を理解する。
  6. 4年間の学びと学生生活全体を俯瞰し、自らの学びを自発的に、自在に組み立てることが出来るよう促していく。
  7. 人と社会とその在り方に関心を持ち、学科が設定する専門領域について考えると共に、自身の興味関心を育てていくことができる。
  8. 「英語の立教」という語句の意味することを理解し、自身の実践的な課題を設定する。

形成期は、以下の5項目を主たるねらいとする。

  1. 知識を修得して専門性を高め、社会との関係を広げ、他者への関心と理解を深める。
  2. 「福祉ワークショップ」における体験的学びをとおして、自身と社会問題の繋がりを考え、自身のキャリアについても考える。
  3. 「社会福祉援助技術現場実習」あるいは「精神保健福祉援助実習」における領域を選択し、専門領域における学びを深化させると共に卒後のキャリアを考える。
  4. 専門領域以外の福祉の対象についても関心を持ち、広い視野を持って人と社会を考えることができる。
  5. 異文化体験や留学をとおし、多様な価値観と生活様式を理解しつつ、社会的排除や社会的結束について学ぶ。

完成期は、以下の6項目を主たるねらいとする。

  1. 専門領域における学びをさらに深化させ、卒業後の進路に結実させる。
  2. 4年間の学びと成長のあかしとして「卒業研究」をまとめ上げる。
  3. 「わたしたちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」となる。
  4. 「社会福祉士」あるいは「精神保健福祉士」国家資格を取得し、専門分野において高い公共性と倫理性を持ち、実践力の高いソーシャルワーカーとなる。
  5. ボランティア活動やインターンシップ等を通して、人と社会の在り方を体験的に実感する。
  6. 国際的な感覚や視野の広がりを涵養し、グローバル化する世界に対応しうる力を身に付ける。

福祉学科のカリキュラムの構造

教育課程の構成

教育課程は、導入期から形成期へと専門教育の広がりと深化を意識して配置している。さらに、ソーシャルワーカーに必要な知識・技術・価値・実践力を身に付けるため「理論・制度・サービスの理解」と「援助の方法や技術・理念の理解」「実習・演習等による理解」の三つに分け、知識と実践が統合された教育課程になっていることを理解しやすくしている。
福祉学科の卒業要件単位は126単位であり、履修区分に応じて以下の科目群に分けられている。

  1. 必修科目(18単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・基礎演習(学びの技法を含む)2単位
    ・社会福祉入門演習 2単位
    ・福祉ワークショップ 2単位
    ・現代社会と福祉1 2単位
  2. 選択科目(92単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・学びの精神4単位
    ・多彩な学び・スポーツ科目14単位
    ・学部共通科目16単位
    ・専門基礎科目10単位
    ・専門基幹科目22単位
    ・専門展開科目26単位
  3. 自由科目は(16単位)は、他学部・他学科科目、専門関連科目、言語自由科目などから構成する。自由科目には、以下の1.~5.から16単位を修得することができる。
    1. 選択科目の卒業要件単位数を超えて修得した単位
    2. 他学部・他学科科目
    3. 専門関連科目
    4. 言語自由科目
    5. 5大学間単位互換制度による他大学科目(年間上限12単位)

教育課程の特色

  • 本学科では、福祉・医療・保健などに関わる高度なソーシャルワーカーを養成することをめざしている。そのためにまず福祉学の基本的な視点と内容を理解することから始める。そのうえで専門的な実践力量をはぐくむために、各種のフィールドワーク、福祉実習などの体験的な学習へと進む。それと並行して、各分野・領域、課題別の科目群から広範な学びを提供する。
  • 言語教育科目では、必修科目として言語A(英語)と言語B(ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・朝鮮語・日本語(留学生のみ)から1言語を選択)の2言語を課している。さらに学修を深め、新しい言語に挑戦するための言語自由科目(10言語)を開講している。少人数クラスでの「聞く・話す・読む・書く」の基本的技能の訓練を通じて、当該言語による専門的または日常的なコミュニケーションを可能にし、異文化対応能力を育成する。
  • 学びの技法は、大学における学問を修めるうえで必要なスキルの向上を目的とする。学部の専門領域に即して、スチューデント・スキル及びスタディ・スキルの向上、情報リテラシーの理解、キャリアプランの形成等を、少人数の演習形式で実施する。
  • 学びの精神は、大学で学ぶこと、また立教大学での学びの意味について理解する科目群である。宗教、人権、大学また立教大学ならではの専門性をキーワードに据え、多様な主題を交えた科目を配置する。
  • 多彩な学びは、広範な学問分野を俯瞰した、多彩な科目群である。人文学、社会科学、自然科学、スポーツ人間科学に依拠しながらもその枠を超えた、幅広い知識と教養、総合的な判断力を養う科目を配置する。スポーツ実習は、スポーツの実践をとおして健康の維持向上を図る科目群である。運動技術の向上を目指すスポーツプログラム、実践に加えて歴史的、文化的背景を身につけるスポーツスタディを配置する。

「学部・学科の学修成果」と、科目群もしくは科目との関係

  1. 学部理念、目的の習得
    「基礎演習」「福祉学入門演習」「人権論」「ノーマライゼーション論」など
  2. 知識・技術の習得
    「基礎演習」「社会福祉援助技術論1」「精神保健福祉援助技術総論」「介護概論」など
  3. 現場に立った実地学習の習熟
    「社会福祉援助技術演習1~3」「精神保健福祉援助演習(基礎)」「精神保健福祉援助技術各論1,2」「社会福祉援助技術論2~4」「介護技術論」「ケアマネジメント論」「福祉マネジメント論」「家族福祉論」「児童福祉実践論」「高齢者福祉実践論」「リハビリテーション論」「医療ソーシャルワーク実践論」「福祉学特論」「グリーフスタディ」「インターンシップ」など
  4. 実践能力と研究能力の統合
    「福祉ワークショップ」「相談援助演習」「精神保健福祉援助演習(専門)」「卒業研究」「卒業研究指導演習」など
  5. 専門的対人援助職であるソーシャルワーカーに必要な「理論・制度・サービスの理解」「援助の方法・技術の理解」及び両者を統合する「演習・実習による理解」に対応した知識・技術を総合的に習得する。
    「現代社会と福祉2」「いのちの倫理学」「発達障害論」「医療福祉論」「医学概論」「ソーシャルワーク論1,2」「社会福祉法制」「公的扶助論」「女性福祉論」「児童福祉論」「高齢者福祉論」「地域福祉論1,2」「介護保険論」「福祉環境論」など
  6. 福祉実習:援助技術演習や福祉実習関連科目などの学びを踏まえて、現場実習というフィールドワーク、臨床の現場での実践に結び付けることができる実践能力を習得する。
    「実習指導」「精神保健福祉援助実習指導1」「社会福祉援助技術現場実習」「精神保健福祉援助実習」「インターンシップ」など
  7. 国家試験指定科目および「社会福祉援助技術現場実習」「実習指導」などを履修し、学修成果として、「社会福祉士」および「精神保健福祉士」の国家試験の受験資格を取得することができる。
  8. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  9. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  10. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  11. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。
コミュニティ福祉学部スポーツウエルネス学科 教育課程編成の方針

コミュニティ福祉学部の教育目的

コミュニティ福祉学部は、「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会構築に貢献できる人材を養成することを目的とする。

教育課程の編成と特色

スポーツウエルネス学科の教育課程は、学士課程における修業年限4年間を「導入期」「形成期」「完成期」の3期に区分し編成している。各期のねらいは以下のとおりである。
導入期は、次の7項目を主たるねらいとする。

  1. 大学での学びへの移行期間として、自己判断・主体的な学び、自身での目標設定、そしてキャリア形成の重要性などを理解する。
  2. 立教大学コミュニティ福祉学部スポーツウエルネス学科への帰属意識をもつと同時に、スポーツウエルネス学科の学生であることに誇りを感じ、学生としてあるべきマナーを身につける。
  3. スタディ・スキルを身につける。学生として必要となるノートの取り方、文献検索の方法、レポートやレジュメの書き方を身につけると同時に、学問上の倫理について知る。
  4. スポーツウエルネス学科に関わる基礎的な知識、方法論、技法を身につける。
  5. 社会の動向に関心をもち、広い視野を身につけることの重要性を理解する。
  6. 4年間の学生生活を全体的に見る視野をもち、目標を建て、それを段階的に実現してゆくことの重要性を知る。さらに卒業後の進路・方針にも視野を広げる。
  7. 「英語の立教」という語句の意味することを理解し、自身の実践的な課題を設定する。

形成期は、以下の6項目を主たるねらいとする。

  1. スポーツウエルネス学への理解を深め、専門的な知識と技法を身につけ、向上をはかる。
  2. スポーツウエルネス学を学びながら、それらの知識と技法をスポーツあるいは体育現場のなかにどう関わらせるか、常に意識する。
  3. スポーツウエルネス学の観点から様々な問題について調査研究し、その結果を発表し議論できるようになる。
  4. スポーツが持つグローバルな側面を理解し、留学等を通して、異文化に対する関心や理解をもつ。
  5. 健康教育やスポーツ活動のなかから、いのち、生きることといった事柄への理解を深め、スポーツパーソンシップなど幅広い教養を身につける。
  6. 卒業後のキャリア・生き方の方針について検討し、必要に応じて再検討する。

完成期は、以下の7項目を主たるねらいとする。

  1. スポーツウエルネス学に関して、これまでに学修した知識や技法を総合的に応用し、活用できる。
  2. 研究発表やスポーツ指導実践などから一定の水準を満たした卒業論文や卒業制作を仕上げるだけの力を身につける。
  3. 専門外の人に、ウエルネスとは何か、スポーツウエルネス学とは何かを説明できるようになり、その中で自分が何を学修し、獲得したかを確認する。
  4. 専門領域が多少異なっていても、特定の社会問題について建設的に討論できる。
  5. インターンシップやボランティア活動等を通して、人生において働くことの意義について体験的に実感する。
  6. 卒業後の進路を確定し、人生全体の目標を持つ。
  7. 国際的な感覚や視野の広がりを涵養し、グローバル化する世界に対応しうる力をつける。

スポーツウエルネス学科のカリキュラムの構造

教育課程の構成

<ベイシックコース>

  1. 必修科目(26単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・基礎演習(学びの技法を含む)2単位
    ・スポーツウエルネス学入門2単位
    ・運動方法学演習1・2・9 選択2単位
    ・スポーツウエルネスワークショップA・B・C 計6単位
    ・卒業研究指導演習2単位
    ・卒業研究(ベイシックコース)2単位
  2. 選択科目(78単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・学びの精神4単位
    ・多彩な学び・スポーツ科目14単位
    ・学部共通科目16単位
    ・専門基礎科目10単位
    ・専門基幹科目12単位
    ・専門展開科目22単位
  3. 自由科目は(22単位)は、他学部・他学科科目、専門関連科目、言語自由科目などから構成する。自由科目には、以下の1.~5.から22単位を修得することができる。
    1. 選択科目の卒業要件単位数を超えて修得した単位
    2. 他学部・他学科科目
    3. 専門関連科目
    4. 言語自由科目
    5. 5大学間単位互換制度による他大学科目(年間上限12単位)

<アドバンストコース>

  1. 必修科目(32単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・言語教育科目(言語A)6単位
    ・言語教育科目(言語B)4単位
    ・基礎演習(学びの技法を含む)2単位
    ・スポーツウエルネス学入門2単位
    ・運動方法学演習1・2・9 選択2単位
    ・スポーツウエルネスワークショップA・B・C 計6単位
    ・卒業研究指導演習2単位
    ・卒業研究(アドバンストコース)8単位
  2. 選択科目(72単位)は、以下の科目区分で構成する。
    ・ 学びの精神4単位
    ・多彩な学び・スポーツ科目14単位
    ・学部共通科目16単位
    ・専門基礎科目10単位
    ・専門基幹科目10単位
    ・専門展開科目18単位
  3. 自由科目は(22単位)は、他学部・他学科科目、専門関連科目、言語自由科目などから構成する。自由科目には、以下の1.~5.から22単位を修得することができる。
    1. 選択科目の卒業要件単位数を超えて修得した単位
    2. 他学部・他学科科目
    3. 専門関連科目
    4. 言語自由科目
    5. 5大学間単位互換制度による他大学科目(年間上限12単位)

教育課程の特色

スポーツウエルネス学科のカリキュラムは、スポーツを通じた福祉社会の構築、ウエルネス社会の構築に貢献する人材育成を目的としたカリキュラム体系となっており、(1)健康運動領域、(2)スポーツパフォーマンス領域という2つの教育研究領域を柱として、多数の学科目を配置している。

<健康運動領域>

  • 運動・スポーツを通して個々人のウエルネスを向上するための理論と方法論の構築を目指す。健康づくり運動に関する身体科学、運動科学、社会科学を基礎として、スポーツコミュニティ形成、健康運動支援、身体科学のそれぞれの分野から科目を履修する。

<スポーツパフォーマンス領域>

  • すべての人間の適応可能性を広げ、スポーツパフォーマンスの向上と高度なスポーツ文化の創造に寄与するための理論と方法論の構築を目指す。スポーツ文化、スポーツコーチング、運動方法学のそれぞれの分野から科目を履修する。
  • また、スポーツウエルネス学科では、1年次から4年次まで、少人数の演習科目を用意している。4年間を通して現場をフィールドとする理論の検証と展開を重視した教育を行う。1年次の「基礎演習」による導入教育に続き、2年次の「スポーツウエルネスワークショップ」では様々なフィールドが抱える問題に触れ、3年次の「専門演習」では、各個人の関心に基づいた対象について深く掘り下げ、4年次の「卒業研究」へとつなげている。
  • 言語教育科目では、必修科目として言語A(英語)と言語B(ドイツ語・フランス語・スペイン語・中国語・朝鮮語・日本語(留学生のみ)から1言語を選択)の2言語を課している。さらに学修を深め、新しい言語に挑戦するための言語自由科目(10言語)を開講している。少人数クラスでの「聞く・話す・読む・書く」の基本的技能の訓練を通じて、当該言語による専門的または日常的なコミュニケーションを可能にし、異文化対応能力を育成する。
  • 学びの技法は、大学における学問を修めるうえで必要なスキルの向上を目的とする。学部の専門領域に即して、スチューデント・スキル及びスタディ・スキルの向上、情報リテラシーの理解、キャリアプランの形成等を、少人数の演習形式で実施する。
  • 学びの精神は、大学で学ぶこと、また立教大学での学びの意味について理解する科目群である。宗教、人権、大学また立教大学ならではの専門性をキーワードに据え、多様な主題を交えた科目を配置する。
  • 多彩な学びは、広範な学問分野を俯瞰した、多彩な科目群である。人文学、社会科学、自然科学、スポーツ人間科学に依拠しながらもその枠を超えた、幅広い知識と教養、総合的な判断力を養う科目を配置する。スポーツ実習は、スポーツの実践をとおして健康の維持向上を図る科目群である。運動技術の向上を目指すスポーツプログラム、実践に加えて歴史的、文化的背景を身につけるスポーツスタディを配置する。

「学部・学科の学修成果」と、科目群もしくは科目との関係

  1. 学部理念、目的の習得
    「ノーマライゼーション論」「ウエルネス福祉論」「ウエルネス福祉演習」など
  2. 知識・技術の習得
    「基礎演習」「運動処方・療法」「生理学」「トレーナー演習」「スポーツウエルネス心理学」など
  3. 現場に立った実地学習の習熟
    「スポーツウエルネスワークショップA~C」「スポーツジャーナリズム」「スポーツビジネス論」「インターンシップ」など
  4. 実践能力と研究能力の統合
    「メンタルマネジメント」「コミュニティスポーツ論」「バイオメカニクス」「スポーツウエルネス心理学」など
  5. 運動やスポーツを活用して、個々人のウエルネスを向上させ、さらにはコミュニティ全体のウエルネスを構築するための理論と方法論を学び、全ての人が豊かな人生を送ることができるウエルネスコミュニティの構築に貢献できる人材を養成する。 「生活習慣病の科学」(削除)「運動方法学演習6」など
  6. しょうがいの有無にかかわりなく、全ての人を対象に、個人の身体的可能性の追求とスポーツパフォーマンスの向上のための理論と方法論を学び、全ての人が豊かな人生を送ることができるウエルネスコミュニティの構築に貢献できる人材を養成する。
    「アダプテッドスポーツ論」「運動生理学」「スポーツコーチ学」「運動方法学演習1~9」など
  7. 言語Aの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、状況に応じて適切なコミュニケーションができる。さらに、英語圏の文化のみならず、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎が身につく。
  8. 言語Bの学修によって、聞く・話す・読む・書くという基本的技能にもとづいて、日常生活における基本的なコミュニケーションができる。さらに、当該言語圏の文化のみならず、その言語を学ぶ過程で獲得した多元的な視点を通じて、異文化を理解し、対応できる。また、留学生については、大学での学修に必要とされる高度な日本語運用能力を養うとともに、実社会のコミュニケーションに対応できる実践的な日本語力を身につける。
  9. 学びの精神では、立教大学設立理念の一端に触れ、自ら主体的に学ぶ姿勢を身につけ、大学での講義科目受講の包括的スキルを体得する。
  10. 多彩な学びでは、学問的知見の多様性と豊饒性を理解し、他の諸学問の成果を交錯させることで、世界を複眼的に解読する柔軟な知性を涵養する。また、スポーツ実習では、心身の健康増進を目的とした科学的知識を理解し、スポーツの実践をとおした体力の維持・向上、運動習慣を醸成する。
コミュニティ福祉学部 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教育目的

私たちの学部は立教大学の基本的教育理念である「普遍的な真理を探究し」(Pro Deo)「私たちの世界、社会、隣人のために」(Pro Patria)働くことのできる「専門性に立つ教養人」を育成することを目的としています。学部の基本理念として「いのちの尊厳のために」を掲げていますが、人の幸せはその尊厳がいかに大切にされるかということに関係づけられます。そして「いのちの尊厳」をコミュニティとの関わりの中でとらえ、実際に様々な生活上の困難を抱える人々の幸せを思考し、学びます。
学部の理念は、コミュニティにはマジョリティのグループだけではなくマイノリティの人々も居ることで成立しているのでありコミュニティを自然な人と人との繋がり、関わりあいが息づく「生活の場」として捉えます。そして「コミュニティ福祉」とはだれもが生活をするコミュニティの中で、一人ひとりの幸せが皆の幸せに繋がるという思いです。
学部では以上の考え方を基盤とした福祉社会の実現を目指し、生活者の視点でその社会の形成に参加・協働出来る人、社会や具体的な制度を考え、人間を考え、家族を考えそして私たちの担うべきものを理解し、具体的な働きが出来る専門家を教育し育成します。

教育活動

教育内容

学部は1998年度の学部開設時にはコミュニティ福祉学科という1学科制でしたが、徐々に専門分化し2006年度にコミュニティ政策学科、そして2008年度にはスポーツウエルネス学科が創設され現在3学科体制となっています。3学科体制においても学部創設の理念を受け継ぎ、コミュニティと人を理解し、参加し、皆で人の幸せを追求するという学部の共通コンセプトは変わるものではありません。学科間の壁は可能な限り低く、講義科目においては資格取得とかかわる幾つかの科目を除いては相互履修を可能としています。
コミュニティ政策学科においては、福祉社会実現の基盤としてのコミュニティの構築に関しての学びを深め、「コミュニティ政策学」、「コミュニティ形成学」、「コミュニティ人間学」の学びを核として多数の学科目を配置しています。そして、実証的な社会調査に基づき分析する能力を身につける学びを重視しています。資格としては、現在注目をされている社会調査士資格が取得できるカリキュラムとなっていることも、特筆されます。
福祉学科では主として福祉実践を担う専門家であるソーシャルワーカーの養成を目的としています。「理論・制度・サービスの理解」「援助の方法・技術の理解」及び両者を統合する場としての「演習・実習による理解」 を体系的に学び、社会福祉士・精神保健福祉士の国家資格取得の受験資格を取得できます。
スポーツウエルネス学科ではスポーツを通じた福祉社会の構築、ウエルネス社会とはどのようなものかを追究します。そこでは「健康運動」、「スポーツパフォーマンス」という2つの領域からしょうがいの有無にかかわらず、全ての人に個人の身体的可能性を探る理論と方法論を学びます。資格としては保健体育教員、障害者スポーツ指導員等の取得が出来ます。迫り来る超高齢社会においてスポーツウエルネスの実践的な学びは究極の福祉の学びともいえます。
福祉を学ぶことには、人を学び、社会を学び、制度を学び、そして「いのちの尊厳のために」という、コミュニティ福祉学部の基本理念を社会の中で如何に活かせるようになるかを実践的に考える、こうしたことが重要な意味をもちます。本学の社会貢献の方針には、「個人の尊厳、いのちの大切さ」が基本原理としてあります。そしてこれを実現させうる力を身につける学びの基盤をなすのが、専門領域の科目と全学共通科目とを統合的総合的に編成した、本学部のカリキュラム体系です。これはまた、本学が目指す「専門性に立つ教養人」を育成するためのカリキュラムでもあります。そうして現代の日本において、福祉の機能がより一般化し、普遍化するために尽力する人材を育成します。そのためには、従来の福祉の在り方について根底から問い直す力が必要です。またグローバル化が進む世界において経済格差など様々な矛盾が増大するなか、「コミュニティを基盤とする福祉」という視角から、「普遍的な真理を探究する」深い専門的知見、そして厚みがあり幅広い教養を身につけることが必要です。

指導体制

3学科とも極めて実践的でフィールドを持つ学びのため、指導は実践を踏まえて実務経験の豊富な教員が担当します。特に福祉学科においては現場での実務経験を持つ教員が多数在籍し、極めて実践的な指導を可能にしています。さらに、領域別実習体制を敷き、専門的な学びを保障しています。社会調査には専任教員が配置され、正課としてのインターンシップには教育・研究コーディネーターを置き教員とチームを形成してきめ細やかに学生を指導する体制を作っています。
また現場で働く卒業生を含めて、現場の仕事に就いている方々をゲストスピーカーとしてお招きし講義をいただく機会が多くあり、学生の刺激になっています。その他自主的なボランティア活動、アルバイトであっても現場実践を積み上げていくことを推奨しています。
その他、学部教育全体に少数のクラスでの指導を大切にしています。フィールドワークが重視され、その意味では学生と教員の距離が近いことも学生の学部教育への満足度に表れています。

指導法

対人援助活動や地域での活動を指導するうえでは、ゼミ形式の学びが重要になります。フィールド型学習として福祉現場実習、福祉ワークショップ、フィールドスタディ、スポーツウエルネスワークショップ等各学科の特長を背景として、体験学習をベースにした指導がなされています。インターンシップは各学科の正課科目として置いており、卒後の進路にもかかわる教育の統合の場として意味を持っています。それぞれの学習のフィードバックとして総括のレポート集の作成、あるいは報告会を開催して体験学習を通して確実に学びを自分のものにできる指導をしています。

入学者に求める知識・技能・姿勢・体験

知識

福祉の学びには社会の成り立ち、背景、構造と人間に対する理解と知識が必要となります。専門的なことは大学入学してからの学びとなりますが、少なくとも近代の歴史、現代の社会問題などの知識は必要不可欠のものといえます。日頃から新聞や社会評論的な雑誌等を読んでおく程度の努力と、そこから得られる知識を一般的な常識として持っていてもらう必要があります。

技能

スタディ・スキルは大学での学びにおいて極めて重要な技能といえます。また現代ではICT(Information and Communication Technology)を使いこなすことが必然的に求められます。高度なことは入学後の技能の取得となりますが、ワード、エクセル、メールの送受信等ある程度コンピュータの基本ソフトを使えることが望まれます。

態度

福祉は極めて倫理性の高い専門領域です。それは人の尊厳を認め大切にすることから始まります。それは決して人を憐れむ心ではありません。人と社会に対しての理解と相手の立場と心を理解しようとする謙虚な姿勢です。常に自らを内省する態度と、そして相手を愛する心を持ち続けられることを期待します。
地球および地域社会の一市民として、高い公共性と倫理性を持ち、異なる文化・貧困・ジェンダー・しょうがい・子ども・高齢者等に対して、自らに内在している偏見に気づいて修正することができ、これらの人を排除することなく、異なる価値観を持った人たちと協働(社会的結束)しようとする人を求めます。

体験

入学前にボランティア活動などを経験することは、入学後の福祉の学びにとても意味があります。それは人を支援することの意味とそれが自分にとっての大きな学びになることに気づくからです。また「人と社会との関わり」、「人と人との関係の原理」などについても理解が深まります。それは大学での福祉の学びの基本的な心構えを入学前に自然に身につける有効な方法となります。

入学前学習

新聞から福祉にかかわる記事を常に意識して探し丁寧に読んでください。そして社会のこと、家族のこと、人間のことなどについての興味を持ち、理解をすることを心がけていてください。それが福祉を学ぶモチベーションを高めることに繋がります。
指定校推薦入学予定者・関係校推薦入学予定者などに対しては、推薦図書に関する読書感想文の提出を求めるとともに、REO(Rikkyo English Online)を使った英語の自主学習を提供しています。
コミュニティ福祉学部として求める教員像と教員組織の編成方針

1.学部として求める教員像

コミュニティ福祉学部として求める教員は、本学の建学の精神及び教育の理念を踏まえ、コミュニティ福祉学部の「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」、「入学者受入れの方針」を理解し、本学部における教育を担当するにふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有する者とする。
また、上記の点を踏まえて、特に「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会構築に貢献できる人材を養成するにふさわしい能力を有する者とする。

2.教員組織の編成方針

コミュニティ福祉学部は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置きながら、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」に基づいた教員組織を編成する。

教育研究上の目的

コミュニティ福祉学部は、「いのちの尊厳のために(Vitae Dignitati)」という基本理念に立ち、教育研究を通じて、コミュニティを基盤とした福祉社会の構築に貢献できる人材を養成することを目的とする。

必要教員数

    ①大学設置基準にもとづき、適切に教員を配置する。
    ②収容定員における教員1人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成

    ③教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。
    ④コミュニティ福祉学部の3学科は、極めて実践的でフィールドを持つ学びが特徴であるため、実践を踏まえて実務経験の豊富な教員構成となるよう配慮する。また、特に福祉学科においては現場での実務経験を持つスタッフが多数在籍し、実践的な指導を可能とするよう配慮する。

主要授業科目の担当

    ⑤主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格

    ⑥教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程及びコミュニティ福祉学部人事の進め方(申し合わせ)の適切な運用をおこなう。
    ⑦募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教育内容の改善のための組織的な研修等

    ⑧「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」及び「コミュニティ福祉学部FD委員会規則」にもとづき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発をおこなう。
    ⑨教授会において定期的にFD研修会を開催し、教育内容の改善のためにテーマを設定した研修を行い、年度末には集中的なFD研修会を実施し、年間を通して教員の能力開発をおこなう。

コミュニティ福祉学研究科の教育目的と各種方針

コミュニティ福祉学研究科 学位授与方針

教育研究上の目的

「コミュニティ福祉学研究科は、コミュニティ福祉学部における一般的並びに専門的教養の上に、コミュニティ福祉学、コミュニティ政策学、スポーツウエルネス学、福祉人間学を研究し、その深奥を極め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした、学位授与方針である。

学位授与方針

博士課程前期課程

博士課程前期課程の教育目標を下記のとおり定め、本課程に2年(4学期)以上在学して所定の単位を修得し、かつ研究指導を受けた上、修士論文を提出して、その審査および最終試験に合格した者に、修士の学位を授与する。

  1. コミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学のいずれかの分野で自立した研究者を目指して博士課程後期課程に進学できる能力。
  2. 福祉施設・行政機関・スポーツウエルネス関係団体・教育機関・NGOやNPO・企業などで高度職業人として活躍できる能力。
  3. コミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学のいずれかの分野の深い理解にたって社会福祉士、精神保健福祉士、中学校社会科、高等学校公民科ならびに福祉科の専修免許を有する教員および中学校と高等学校の保健体育の専修免許を有する教員、専門社会調査士、アスレチックトレーナーなどの専門家として活躍できる能力。

博士課程後期課程

博士課程後期課程の教育目標を下記のとおり定め、本課程に3年(6学期)以上在学して所定の研究指導を受けた上、博士の学位申請論文を提出して、その審査および最終試験に合格した者に、博士(課程博士)の学位を授与する。ただし、優れた研究業績をあげた者については1年(2学期)以上在学すれば足りるものとする。

  1. 大学その他の教育・研究機関で教育者・研究者として活躍できる能力。
  2. コミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学、ないし福祉人間学の分野の高度な専門性を活かして、福祉やスポーツウエルネスの関係団体・行政機関・企業の研究所やシンクタンク、NPOやNGOなどで活躍できる能力。
コミュニティ福祉学研究科 教育課程編成の方針

教育研究上の目的

「コミュニティ福祉学研究科は、コミュニティ福祉学部における一般的ならびに専門的教養の上に、コミュニティ福祉学、コミュニティ政策学、スポーツウエルネス学、福祉人間学を研究し、その深奥を極め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした、教育課程の編成・実施方針である。

教育課程の編成・実施方針

博士課程前期課程

1年次春学期において「研究基礎」(2単位)を履修し、研究方法・研究倫理等を学ぶことで研究の基礎を修得することとなっている。
1年次秋学期からは指導教員を定め、そのもとで(修論)研究指導(6単位)を受け、修士論文を作成する。
加えて6つの選択群(コミュニティ政策研究・ソーシャルワーク研究・福祉人間学研究・専門社会調査演習・スポーツウエルネス研究・特殊研究)からなる科目の中から22単位以上修得し、各自の研究テーマを深める。また本学他研究科設置科目、平和・コミュニティ研究機構科目、さらに聖路加国際大学大学院看護学研究科、および社会福祉学専攻課程協議会に加盟している11校の他大学大学院の授業を一定の条件のもとに履修し、これらにおいて取得した単位を10単位まで修了必要単位に含めることができる。

博士課程後期課程

指導教授を定め、そのもとで研究指導を受け、博士論文を作成する。年度ごとに指導教授・副指導教授と相談のうえ研究題目・指導教授届を提出し、また毎学期末に期末研究報告書を提出して、研究の進捗状況について研究科委員会の評価を受ける。加えて、必要に応じて、コミュニティ福祉学研究科博士課程前期課程に設置されている科目の中から、研究テーマに関連する分野の教員の科目を履修するとともに、さまざまな機会を利用して研究成果を発表し、成果を積み上げ、博士論文の完成を目指す。

コミュニティ福祉学研究科 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教育研究上の目的

「コミュニティ福祉学研究科は、コミュニティ福祉学部における一般的並びに専門的教養の上に、コミュニティ福祉学、コミュニティ政策学、スポーツウエルネス学、福祉人間学を研究し、その深奥を極め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。」
以下は、この目的を前提とした学生の受け入れ方針である。

学生の受入れ方針

博士課程前期課程

本課程は、学部で習得したコミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学のいずれかの一般的ならびに専門的教養と外国語文献の読解力のうえに、「いのちの尊厳のために」の理念のもと、批判的精神(自らの責任で真理性を検証する態度)と鋭利な問題意識をもってコミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学の諸分野を研究しようとする学生を受け入れる。

博士課程後期課程

本課程は、博士課程前期課程で取得したコミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学のいずれかの高い専門能力と外国語文献の活用能力のうえに、コミュニティ福祉学・コミュニティ政策学・スポーツウエルネス学ないし、福祉人間学の分野において自立した研究者に相応しい研究を行おうとする学生を受け入れる。

コミュ二ティ福祉学研究科として求める教員像と教員組織の編成方針

1.研究科として求める教員像

コミュ二ティ福祉学研究科として求める教員は、本学の建学の精神及び教育の理念を踏まえ、コミュ二ティ福祉学研究科の「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」、「入学者受入れの方針」を理解し、本研究科における教育を担当するにふさわしい教育上の能力と教育研究の成果を広く社会に提供することにより社会の発展に寄与する能力を有する者とする。
また、上記の点を踏まえて、特に、コミュニティ福祉学部における一般的ならびに専門的教養の上に、コミュニティ福祉学、コミュニティ政策学、スポーツウエルネス学、福祉人間学を研究し、その深奥を極め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与する人材を養成するにふさわしい能力を有する者とする。

2.教員組織の編成方針

コミュニティ福祉学研究科は、「教育研究上の目的」を実現するために以下の点に留意し、研究力の更なる向上を念頭に置きながら、「学位授与の方針」、「教育課程編成の方針」に基づいた教員組織を編成する。

教育研究上の目的

コミュニティ福祉学研究科は、コミュニティ福祉学部における一般的ならびに専門的教養の上に、コミュニティ福祉学、コミュニティ政策学、スポーツウエルネス学、福祉人間学を研究し、その深奥を極め、かつ、キリスト教に基づいて人格を陶冶し文化の進展に寄与することを目的とする。

必要教員数

    ①大学院設置基準にもとづき、適切に教員を配置する。
    ②収容定員における教員1人あたりの学生数に配慮した教員組織を編成する。

教員構成

    ③教員組織の国際性に留意するとともに、特定の範囲の年齢、性別に著しく偏ることのないよう多様性に配慮する。

主要授業科目の担当

    ④主要授業科目については原則として教授又は准教授が担当する。

教員の募集・採用・昇格

    ⑤教員の募集・採用・昇格に関する全学の任用規程及びコミュニティ福祉学部人事の進め方(申し合わせ)の適切な運用をおこなう。
    ⑥募集・採用・昇格にあたっては、テニュアトラック制度を活用するなど若手教員の育成にも配慮する。

教育内容の改善のための組織的な研修等

    ⑦「立教大学ファカルティ・ディベロップメントに関する規程」及び「コミュニティ福祉学部FD委員会規則」にもとづき、個々の教員及び教員組織としての様々な活動全般に関わる能力の開発をおこなう。