グローバル都市研究所Rikkyo Institute for Global Urban Studies

2007年に設立されたグローバル都市研究所では、『グローバル都市研究』の発行、公開講演会や大学院生を含む「グローバル都市研究会」の開催、内外の研究者との研究交流、若手研究者の受け入れや支援を行い、学際的な都市研究を実施しています。

研究所について

挨拶
グローバル都市研究所は、2007年7月立教大学池袋キャンパスに創設されて、都市にかかわる研究を広く扱ってきました。都市の存在自体が学際的な研究対象であり、政治、経済、社会や文化のグローバルな交流、相互関係が進展するなかで、ますます重要な研究領域となっています。研究成果は、都市研究の専門ジャーナル『グローバル都市研究』を2008年に創刊、国内だけでなく海外からも多くの論文が寄せられています。

初代所長松本康教授が中心となって、数々の研究会や講演会も実施してきました。国際会議も活発に進め、2010年からは中国・韓国・日本の研究者によるアジアの都市に関するシンポジウムを毎年、東京、ソウル、上海などで開催してきました。2017年度は上海の同济大学創立110周年の国際会議に参加しました。2018年は立教大学社会学部60周年記念事業に本研究所が共催して、これまでの立教大学、同济大学、ソウル市立大学、復旦大学に加えて、モナシュ大学、シンガポール国立大学、香港中文大学からも都市を研究領域にしている研究者が集う国際会議を開催しました。

研究所の活動が時代の要請に沿って進められ、都市型大学の象徴的な存在として都市研究の充実を目指してきました。今後も目覚ましく変化し続ける都市社会の課題に対応すべく、活発に研究を進める所存です。

皆様のご支援とご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

2019年6月
グローバル都市研究所所長
小川 有美
概要・目的
立教大学グローバル都市研究所は、本学社会学研究科の研究分野の特色を生かし、教育・研究水準を飛躍的に高めるために、2007年7月に設立された本学で15番目の研究所です。

研究所では、都市型キャンパス立地の特性を活かし、これまでの社会学部の研究蓄積を踏まえて、将来的には学際的な都市研究への展開を視野に入れながら、都市関係の研究及びこれに関連する教育活動を行うことを目的としています。
4つの事業
  1. 本学内における都市関係の研究及びこれに関連する教育活動の推進
  2. そのために必要となる図書・資料の蒐集・整備
  3. 本研究所と目的を同じくする学外の研究機関及び研究者との協力
  4. 学術講演会の開催
組織・構成員
グローバル都市研究所は、所長のほか、研究所全般の運営に携わる運営委員会と、研究プロジェクトを実施する各種研究員から構成されています。各種研究員は以下の4種類があります。①主任研究員(本学大学院の専任教員及び任期制教員)、②特任研究員(本学外の研究機関もしくは教育機関に属する者)、③研究員(本学内外の大学院に在籍する者、もしくは修了した者)、④招聘研究員。

所長
小川 有美(法学部)

副所長
水上 徹男(社会学部)

運営委員
櫻井 公人(経済学部)
松本 康(社会学部)
野呂 芳明(社会学部)
西山 志保(社会学部)
高木 恒一(社会学部)
太田 麻希子(社会学部)
是永 論(社会学部)

主任研究員  
一ノ瀬 佳也
三田 知実

研究員
大野 光子

研究・プロジェクト

最新情報:現在のお知らせはございません。
グローバル都市研究会
グローバル都市研究会は立教大学大学院社会学研究科都市研究領域の教員が中心となって組織された研究会で、現在、グローバル都市研究所の活動の重要な一部となっています。グローバル都市研究所プロジェクト研究関連の報告のほか、若手研究者を迎えた研究会などを予定しており、どなたでも参加できます。参加を希望される方は松本康(ymatsumoto@rikkyo.ac.jp)までご一報ください。研究会案内のメール配信をいたします。

過去のイベント情報はこちら

紀要『グローバル都市研究』
紀要『グローバル都市研究』を2008年から年刊で発行しています。『グローバル都市研究』に掲載されている論考は、以下の立教大学学術リポジトリ(立教Roots)からダウンロードの上、閲覧できます。
重点研究プロジェクト:都市再生の文化戦略-創造都市の類型学(日本学術振興会科学研究費補助金 基盤研究(B))(2015-2019)
グローバル化と脱工業化に伴う都市再生の戦略として、2000年代に入り、創造都市政策に国際的な関心が集まっています。創造都市政策とは、文化創造を軸に都市の内発的発展を図ろうとする都市再生戦略です。
本研究では、2004年より「文化芸術創造都市事業(クリエイティブ・ヨコハマ)」に着手し、都心部の再活性化を図っている横浜市を対象として、その現状と課題、政策意図と効果を調査して、日本における1960年代以降の都市政策における歴史的位置づけと、創造都市政策を採用している東アジアの国際都市との比較というふたつの観点から、創造都市政策の戦略的意義について検証することを目的としています。

研究代表者:松本康
研究分担者:水上徹男 高木恒一 西山志保

お問い合わせ

グローバル都市研究所