情報企画室の業務紹介専任職員採用情報

情報企画室について

情報企画室は以下のような業務について、3つの担当に分かれて業務を行っています。

  • 情報戦略の企画、調整、推進、進捗管理及び評価に関する業務
  • 学院本部及び各校の諸活動を効率化・高度化させるICT基盤の整備に係る企画、調整及び推進並びに運用管理に関する業務
  • ICT及び情報資産の利活用促進に関する業務
  • 情報セキュリティに関する業務
  • 各種業務システムに関する運用管理業務

3つの業務担当について

  • メディアセンター担当:学生・教員向けのシステムを管理
  • 事務システム担当:職員向けのシステムを管理
  • 教務システム担当:授業や履修に係るシステムを管理

各担当の業務範囲や具体的な作業について

メディアセンター担当業務

学生や教員が快適に教育・研究活動を行えるよう、学内のICT環境の整備・運用を担っています。LMSやポートフォリオシステム、ポータルサイト、無線LANやマルチメディア機器など、教育現場に不可欠なICTインフラ全般を対象とし、日々の円滑な利用を支えるとともに、大学全体のDX推進にも積極的に関与しています。

(詳しい内容)
  • 学院全体の情報戦略の推進
  • DXの推進
  • 学生・教員向けサービス・システムの企画・運用
  • 情報セキュリティ対策の企画・推進
  • インフラ・ネットワークの整備・運用
  • 教室用マルチメディア機器の整備・運用
  • 教室用PCの整備・運用
  • ユーザーサポート・ヘルプデスクの運用

(活かせるスキル)
  • システムの要件定義・設計・ベンダーコントロールなど、開発工程の上流工程に関する実務経験がある方
  • システム等の導入プロジェクトにおいてプロジェクトマネジメントの経験のある方
  • 組織内で業務改革・DXを推進した経験のある方
  • 業務遂行にあたり、所属部署や関連部署と円滑にコミュニケーションを図れる協調性のある方

(関連するキーワード)
クラウド、SaaS、仮想化基盤、情報セキュリティ、DX、プロジェクトマネジメント、Microsoft 365、Google Workspace、AWS、システム設計、ネットワーク

事務システム担当業務

法人としての基本的な業務を行うための様々なシステムの管理運用や、業務利用PCの管理など幅広く事務職員の業務をサポートしています。

(詳しい内容)
  • 汎用機(ホストコンピューター)の管理・運用
  • IBMiの管理・運用
  • 業務用PCのイメージ設計や管理
  • サーバー構築、運用(Windows、UNIX)
  • スクラッチシステムの開発・保守
  • 業務システム導入に係る全般業務

(活かせるスキル)
  • プログラム言語(Java、COBOL、JCL、CL、PHP)
  • サーバーの構築、運用
  • 業務PCの設計、構築、運用

(関連するキーワード) COBOL、JCL、IBMi、CL、AWS、Java、PHP、ファイルサーバー、AD、DNS、DHCP、Powershell、SCCM、PCヘルプ、メール、postgresql、eclipse、ant、linux、sqlなど

教務システム担当業務

大学の授業に係るシステムや履修登録・成績発表に係るシステム 、その他大学の教務業務を行う上で重要なシステムの管理・運用を行っています。

(詳しい内容)
  • 学生情報(学籍)の管理・運用
  • 履修登録システムの管理・運用
  • シラバスシステムの管理・運用
  • 成績(採点・発表)システムの管理・運用
  • 証明書発行サービス機、電子掲示板の管理・運用
  • 各種授業関連情報のホームページの運用

(活かせるスキル)
  • プログラム言語(COBOL、JCL、VBA)
  • ホームページ運用管理
  • 外部ベンダーへ委託したシステム構築のマネージメント

(関連するキーワード)
COBOL、JCL、IBMi、CL、AWS、VBA、GASなど

応募を検討中の方へのメッセージ

情報企画室の仕事は立教学院の学生・教員・職員のすべてに関係する重要な仕事です。また、システムの運用管理だけを担う単なるシステム屋ではなく、常に新しい発想のもと、AIなど最新のICT技術を取り入れた企画立案を行うことで大学教育や業務のDXを推進し立教学院全体を支えています。

つまり、学生教職員が当たり前のようにインフラ・ネットワークをより便利に利用できるようにするために、常に一歩先を見据えた業務を行っています。他者と協調し、使う人の立場に立ってシステムの設計構築ができる人、常に新しい技術に目を向けて自己研鑽を怠らない人、複数のソリューションや知識・スキルを組み合わせながら業務改革を進めたい人、そういった業務に熱意を持って望める人にぜひ応募していただきたいと思っています。

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