第6回学術研究大会「トランプ政権とアメリカ経済」

INFORMATION

  • 2019年3月9日(土)14:00~17:30
  • 池袋キャンパス8号館2階 8201教室

本研究大会は、本学経済学部にゆかりのある研究者(卒業生、名誉教授、助教経験者など)による年に一度の研究会であり、研究上の交流を通じて懇親を深め、経済学部および経済学研究科の研究・教育の向上を図ることを目的にした公開講演会である。講演者は、本学経済学部で教鞭をとられた研究者である。

講演者

所長挨拶

本学経済学部教授・経済研究所長
大友 敏明

報告者

本学名誉教授
小西  一雄

「分裂するアメリカ資本主義—トランプ現象の経済的背景を考える—」
専攻:国際金融論、経済理論、日本経済論。著書:『資本主義の成熟と転換—現代の信用と恐慌』[単著](桜井書店、2014年)、『ポスト不況の日本経済』[共著](講談社現代新書、1994年)、『現代経済と金融の空洞化』[共編著](有斐閣選書、1987年)

本学経済学部教授
山縣 宏之

「ラストベルトの産業構造高度化と製造業労働者—トランプ現象の経済的背景の考察—」
専攻:アメリカ経済論。『ハイテク産業都市シアトルの軌跡』[単著](ミネルヴァ書房、2010 年)。Dynamics of the U.S. Industrial Structure after Lehman Brothers’ Bankruptcy: Innovation, Globalization, the Social Division of Labor, and Income Polarization, Rikkyo Economic Review, 71-1, 65~102,2017. 「米国シアトル・ソフトウェア産業エコシステムの新展開」、『研究 技術 計画』(研究・イノベーション学会、2016 年) 30-4, 295~311。

本学名誉教授
北原 徹

「トランプ政権と適温経済」
専攻:金融論・証券論。論文:「ポスト・リーマンの米国経済」『立教経済学研究』第72巻第2号、2018年10月。「ポスト・リーマンの米欧日銀行の収益構造変化」『経済志林』(法政大学経済学会)第85巻第3号、2018年3月、「ポスト・リーマンの米国金融と金融肥大化の終焉」『立教経済学研究』第71巻第2号、2017年10月。

詳細情報

名称

第6回学術研究大会「トランプ政権とアメリカ経済」

対象者

本学学生、教職員、校友、一般

申し込み

  • 事前申し込み 不要
  • 参加費 無料

主催

経済研究所

備考

お問い合わせ

経済研究所