「第67回統計セミナー 変容する消費の実態—インバウンド消費・電子決済等から探る—」
※要事前申込
INFORMATION
近年ネット購入やカード利用が急速に拡大するにつれて、消費の実態が把握しづらくなってきた。消費の変容について、平成26年全国消費実態調査結果から明らかにするとともに、消費統計の改善についての最近の取組状況を紹介する。さらに、最近のインバウンド消費の実態や電子決済の状況に関する具体的な事例を通して消費の最先端を解説する。
詳細情報
名称
「第67回統計セミナー 変容する消費の実態—インバウンド消費・電子決済等から探る—」
※要事前申込
※要事前申込
内容
講師
阿向 泰二郎 氏（総務省統計局統計調査部消費統計課長）
星野 真戸 氏（Mastercard Advisorsシニアマネジメント コンサルタント）
及川 直彦 氏（APTシニアバイスプレジデント）
新津 研一 氏（一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会専務理事・事務局長、株式会社USPジャパン代表取締役社長）
阿向 泰二郎 氏（総務省統計局統計調査部消費統計課長）
星野 真戸 氏（Mastercard Advisorsシニアマネジメント コンサルタント）
及川 直彦 氏（APTシニアバイスプレジデント）
新津 研一 氏（一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会専務理事・事務局長、株式会社USPジャパン代表取締役社長）
対象者
本学学生、教職員
申し込み
要申込、入場無料
下記リンク先またはメール（csi-info@rikkyo.ac.jp）にてお申し込みください。
主催
立教大学社会情報教育研究センター、一般財団法人日本統計協会
共催
日本統計学会、統計関連学会連合
後援
総務省統計局
備考
【講師略歴】
阿向 泰二郎 氏
旧総務庁に入庁後、大臣官房企画課課長補佐、独立行政法人統計センター総務課長、行政管理局管理官、統計局統計情報システム課長等を経て現職。統計行政では、住宅・土地統計調査、小売物価統計調査などのほか、政府統計共同利用システムの開発、統計データのオープン化の推進（API整備等）など、ICTを活用した刷新プロジェクトに従事。
星野 真戸 氏
旧日本長期信用銀行、ゴールドマンサックス・アセットマネジメント、A.T.カーニーを経て2011年より現職。Mastercardが保有するビッグデータを活用したマーケティング戦略立案や、FinTechや海外展開など、決済関連の事業開発、金融や流通を中心とする多くの企業の成長戦略業務に従事。
及川 直彦 氏
電通、ネットイヤーグループ、マッキンゼー・アンド・カンパニー、電通コンサルティングにて、多くの企業の成長戦略立案、新規事業開発、マーケティング戦略・チャネル戦略立案を支援。2013年10月より現職で、米国で活用が進んでいる「予測分析を活用した意思決定の精度の向上と利益改善のアプローチ」を、日本の企業に提供。2016年10月より名古屋商科大学の客員教授に就任。
新津 研一 氏
伊勢丹入社後、2年間販売業務、17年間スタッフ業務に従事。営業本部戦略担当として、店舗運営、営業戦略、新規事業開発まで幅広く担当。退職後、USPジャパンを創業。ショッピングツーリズムの提起、免税制度改正提言などを行い、2013年JSTOを設立。プレミアムフライデー推進協議会幹事、観光立国推進協議会委員、日本百貨店協会・外国人観光客誘致委員会アドバイザー、東京都東京ブランド推進会議委員、著書「外国人観光客が「笑顔で来店する」しくみ」
阿向 泰二郎 氏
旧総務庁に入庁後、大臣官房企画課課長補佐、独立行政法人統計センター総務課長、行政管理局管理官、統計局統計情報システム課長等を経て現職。統計行政では、住宅・土地統計調査、小売物価統計調査などのほか、政府統計共同利用システムの開発、統計データのオープン化の推進（API整備等）など、ICTを活用した刷新プロジェクトに従事。
星野 真戸 氏
旧日本長期信用銀行、ゴールドマンサックス・アセットマネジメント、A.T.カーニーを経て2011年より現職。Mastercardが保有するビッグデータを活用したマーケティング戦略立案や、FinTechや海外展開など、決済関連の事業開発、金融や流通を中心とする多くの企業の成長戦略業務に従事。
及川 直彦 氏
電通、ネットイヤーグループ、マッキンゼー・アンド・カンパニー、電通コンサルティングにて、多くの企業の成長戦略立案、新規事業開発、マーケティング戦略・チャネル戦略立案を支援。2013年10月より現職で、米国で活用が進んでいる「予測分析を活用した意思決定の精度の向上と利益改善のアプローチ」を、日本の企業に提供。2016年10月より名古屋商科大学の客員教授に就任。
新津 研一 氏
伊勢丹入社後、2年間販売業務、17年間スタッフ業務に従事。営業本部戦略担当として、店舗運営、営業戦略、新規事業開発まで幅広く担当。退職後、USPジャパンを創業。ショッピングツーリズムの提起、免税制度改正提言などを行い、2013年JSTOを設立。プレミアムフライデー推進協議会幹事、観光立国推進協議会委員、日本百貨店協会・外国人観光客誘致委員会アドバイザー、東京都東京ブランド推進会議委員、著書「外国人観光客が「笑顔で来店する」しくみ」
お問い合わせ
社会情報教育研究センター
電話：03-3985-4459