国際シンポジウム「アジア諸国における医療ツーリズム:現状とその課題」※要事前申込
INFORMATION
グローバル化に伴い、産業分野においても医療は新たなサービス財として注目されている。特に、アジア新興諸国において医療ツーリズムは、1998年のアジア通貨危機以降、第1陣(タイ、シンガポール、マレーシア、インド)の国々により推進されたのに続き、2007年の世界金融危機以降、第2陣(韓国、日本、台湾)も加わり、アジア圏内の医療ツーリストの移動は複雑化している。
現代のグローバル社会において、どのように医師と患者の選択の自由を尊重しつつ、国内の公共のニーズを踏まえた医療ツーリズムを進めていくことが可能なのかを議論することは、医療産業関係者のみならず、グローバル市民一人一人にも問われている重要な課題であると考える。1日目には、アジア諸国において医療ツーリズムの調査、研究を行ってきた国内外からの研究者が集い、学際的な議論をおこなう。2日目にはアカデミアのみならず医療産業関係者、地方行政の担当官、医師、などより広い関連領域の専門家との意見交換を促すため公開基調講演とパネルディスカッションを設けている。
本学観光学部交流文化学科准教授
豊田 三佳
英国ハル大学博士取得。専門は開発社会学。ハル大学講師(2000-2002)、シンガポール国立大学にてアジア研究所研究員(2002-2008)、社会学科助教授(2008-2012)後、2012年より本学観光学部交流文化学科准教授。
多摩大学教授、研究開発機構医療・介護のソリューション研究所所長
真野 俊樹 氏
名古屋大学医学部卒業、医学博士。英国レスター大学にてMBA、京都大学にて博士(経済学)取得。日本医師会病院委員会委員長。多摩大学研究開発機構医療・介護のソリューション研究所所長。
岡山大学国際センター講師
小野 真由美 氏
東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了、専門は文化人類学。早稲田大学アジア太平洋研究センター助手、千葉大学国際教育センター特任助教後、2014年より岡山大学国際センター講師。
国際基督教大学教養学部経済経営学科上級准教授
近藤 正規 氏
東京大学経済学部卒業、ロンドン大学修士課程、スタンフォード大学博士課程修了。専門はインド経済。アジア開発銀行、世界銀行にて勤務後、1998年より国際基督教大学助教授。2007年より同上級准教授。
マレーシア大学KANITA客員教授
CHEE Heng Leng 氏
マラヤ大学博士課程修了。専門は公共保健衛生学、ヘルスケアの政治経済学。マレーシア大学(1979-2003)、シンガポール国立大学アジア研究所(2003-2012)にて勤務後、2013年よりマレーシア大学女性開発研究所KANITA客員教授。
立命館アジア太平洋大学
Timothy LEE 氏
ソウル大学理学部卒業、米国ロングアイランド大学MBA、英国サリー大学にて修士、博士(経営学)取得。オーストラリアクイーンズランド大学助教授(2005-2012)後、2012年より立命館アジア太平洋大学アジア太平洋学部教授。
ヴァーヘニンゲン大学文化地理学科准教授
Meghann ORMOND 氏
英国セントアンドリュー大学博士(地理学)取得。専門は文化地理学。現在、ヴァーヘニンゲン大学文化地理学科准教授。
ブルネイ大学人文社会科学学部上級講師
Yanxia ZHANG 氏
北京大学社会学科卒業、オックスフォード大学博士(社会政策学)取得。シンガポール国立大学アジア研究所、東アジア研究所にて研究員後、2012年よりブルネイ大学人文社会学部上級講師。中国の家族計画政策、社会保障政策が専門。
モナシュ大学社会科学研究所准教授
Andrea WHITTAKER 氏
オーストラリアクイーンズランド大学博士取得。専門は医療人類学。現在モナシュ大学社会科学研究所准教授。
※2日間で参加するすべての講師。
詳細情報
名称
内容
Welcome/Opening remarks
Session 1: Medical tourism and national development policy
12:30~13:30
Lunch Break
13:30~15:00
Session 2: Medical tourism as a service industry
15:00~15:30
Break
15:30~17:00
Session 3: Reproductive travel and ethics
※使用言語:英語(通訳なし)
対象者
※入場無料
申し込み
【要事前申込】
氏名、所属(勤務先、学校名)、連絡先(メールアドレス)、参加希望日を記入の上、下記メールアドレスに申込。
E-mail:kanko@rikkyo.ac.jp
※記入していただいた個人情報は、シンポジウム参加者の確認、シンポジウムに関わる連絡・問合わせ、参加申込数などの統計資料作成に利用いたします。