立教大学

マーケティングの管理・戦略に関する理論研究を中心課題としている。既存の研究潮流に見られる物財中心の理論枠組みに対して、サービス財の特性を加味した管理方法や戦略の立案方法の論理的フレームワークの構築をめざしている。また、顧客満足の具体的な実施方法としての満足保証政策や顧客管理の理念に配慮したマーケティングコンセプトなどについても講義等では取り上げていく。

ファイナンス・金融論の分野において、企業レベルの財務・株価データを用いた実証研究を行っている。特に最近は、企業で働く従業員の特性や日本における労働市場の法規制が、企業の財務政策や企業の株価収益率に与えている因果的影響の推定を中心に研究している。これらの研究を通じて最終的には、比較的労働者保護の程度が強い日本の労働法制が、日本の労働者の生産性、日本企業の成長性および企業価値、更には日本経済の成長率に与えている因果的影響を解明することを目指している。

管理会計を専門とし，企業の社会的責任（CSR）を遂行するためのマネジメント・コントロール・システムに関わる研究に一貫して取り組んでいる。このテーマに関して，日本の大企業と中小企業を対象とした質的研究に取り組んできた。現在は，サステナビリティの個別課題とマネジメント・コントロール・システムに関わる研究を進めている。この他，統合報告とマネジメント・コントロール・システムとの関係に関わる研究を展開している。

組織における人間の心理・行動に焦点を当て、人にも組織にも幸せをもたらすマネジメントを明らかにしようとしている。とりわけ、リーダーシップに焦点を当て、働き手にやりがいをもたらし、なおかつ、組織の成果にもつながるリーダーシップを明らかにしようとしている。特に、多様性が高いメンバーの中で、創造的な成果につながるリーダーシップに関心を持っている。また、特別な権限や才能がなくても、誰もが発揮できるリーダーシップをどのように育成するかも大きな関心事である。

社会における企業の役割・影響や企業と社会の相互関係を明らかにすることを主な研究対象としている。具体的には、企業の社会的活動が投資家行動や消費者行動に与えるインパクト（企業側のベネフィット）や地域社会に与えるインパクト（社会側のベネフィット）を実証分析により解明している。

「人材開発研究」と「組織開発研究」の研究をおこなっている。人材開発とは「組織が目標を達成できるように、ひとの学習に働きかけて、成果創出に貢献すること」をいう。具体的には、新人育成、管理職育成、リーダーシップ開発などがある。
一方、組織開発とは「組織の目標達成のために、組織のメンバーの関係性・役割・コミュニケーションなどのあり方を変化させる意図的な働きかけをいう。組織調査を現場の管理職・現場メンバーにフィードバックし、それにまつわる対話を促すなどのことがおこなわれる。
近年は、人材開発と組織開発の体系化・統合化、管理職のアンコンシャスバイアスを測定するツールの開発・評価研究、女性リーダーの育成に関する研究、異動に関する大規模調査研究に取り組んでいる。

社会科学（経営学・経済学など）をベースにして、ITイノベーション、デジタル・トランスフォーメーション、データドリブン経営などをテーマに、事業戦略、意思決定、マネジメント、業務（オペレーション）への適用やシステムのあり方、ハイテク技術者の国際比較などの研究を行っている。

企業組織における人やチームおよび事業の成長に資する人材マネジメントのあり方について実践的な研究に取り組んでいる。現在取り組んでいる主な研究テーマは、経営人材の育成、新規事業を生み出す人と組織の開発、ミドルマネジャーの育成、人事パーソンの学びとキャリア、チームワークの開発、若手社員の組織適応と早期戦力化、ミドル・シニアの活躍促進などである。2018年より、BLPデータアナリティクスラボにて、大学初年次教育におけるリーダーシップ開発の効果性に関する研究プロジェクトに取り組んでいる。

人材開発に関するテーマの中でも、若年層の育成を対象にした研究をしている。具体的には、若手社員の育成に関する研究や、入社前教育として教育機関でどのような経験をすることが重要なのかについて研究している。その中でも特にリーダーシップ教育の実践・効果検証に関する研究を主に行っている。

データ分析のための統計解析手法の開発や評価を主な研究テーマとしている。また、最近の統計解析には統計ソフトウェアが必須となっているが、統計ソフトウェアの比較研究や統計計算アルゴリズムの研究も行っている。

リーダーシップ開発を主な研究テーマとしている。リーダーシップという現象を生む個人と組織のあり方に関心を持ち、教育機関および企業・組織におけるリーダーシップ開発について探求している。