立教大学 大学院社会学研究科

情報、メディアをめぐる状況は技術の進捗により大きな変化を遂げている。この分野の研究には、多様な研究領域、たとえば歴史、政治、法制度、産業、国際関係などとの複眼的視野を必要とする。マスコミ研究は、学際的研究の性格をもち、今日のデジタル化の展開は、これをいっそう深化させている。

またメディア研究は、民主主義国家の発達に見合った社会集団の形成過程でメディアが民主的に設定された法的・行政的枠組みの中でいかに機能していくか，その可能性を探ることでもある。

インターネットの普及は、マスコミュニケーション状況そしてジャーナリズムのあり方にも大きな影響を与え、また経営の側面からのメディア企業の将来像を展望するなかで企業の統合・吸収・再編を引き起こしており、一方で、説明責任をはじめ危機管理の重要性が認識されてきた。こうした実態から、メディアはその公共性をあらためて問い直されている。以上に記したことは、メディアをめぐる多くの課題の一部にすぎない。メディア研究は過去・現在・未来を凝視し、大学院での研究テーマの設定をすることが肝要である。

大学院においては、院生は直面している諸課題、そして解決を迫られている実情を過去そして海外の事例をもとに把握し、研究テーマを設定し、この研究領域および社会学関連の多領域にわたる他の領域の教員から指導をうけ、論文を完成させなければならない。各教員および領域所属教員全体さらに関連領域の教員でその指導に当たる。

メディア研究領域専任教員／研究テーマ
＊印のスタッフは、博士課程後期課程の研究指導は担当しません。

服部 孝章 教授／情報社会論・メディア法

放送制度、マスメディア法を研究テーマとする。放送局免許制度をはじめとする放送事業をめぐる法制度および行政のあり方を研究してきた。人権と報道をめぐる諸問題、最近ではメガ・メディア、デジタル化の影響についても、法的側面から事例研究を行っている。放送と通信の融合が進むなかで、放送の公共性をはじめ放送事業のあり方が問われる問題が噴出している。日本においてはNHKのあり方、受信料制度、民間放送をめぐる株取得や集中排除問題、またイギリスではBBCの将来像が多方面で検討されている。こうした課題を過去の研究成果を踏まえ、比較研究していくとともに、新聞・放送を中心に取材・報道をめぐる規制・自主規制の問題を追求する。

ファン・ソンビン 教授 ／メディア研究・文化研究

メディア研究・文化研究。グローバル化の下での「メディアと文化をめぐる政治」をテーマとしている。政治・外交に限らず、ポピュラーカルチャーやスポーツなど多岐にわたるメディア報道におけるナショナル・アイデンティティと他者認識の表象について関心があり、欧米における「東アジアおよび日本のイメージ」、また日本における「アジア認識」などについて調査研究を展開してきた。最近注目しているのは、「歴史ドラマ」と「メディア・スポーツ」であり、その物語が紡ぎだすアイデンティティと他者認識、また複数の他者認識の相互関連について、地政学的視点を加えて解明する研究に着手している。

井川 充雄 教授 ／メディア社会学、マス・コミュニケーション論、メディア史、地域メディア論

日本のマス・メディアの営為を実証的に明らかにすることにより、その社会的・政治的・文化的変容を歴史社会学的に解明することを研究テーマとしてきた。これまでは、とくに占領期におけるＧＨＱのメディア政策を中心として、戦後のメディア・システムの構築のあり方に関する研究を行ってきた。近年は、メディア・イベント、世論調査、プロパガンダ、科学コミュニケーションといった観点から、戦後日本における世論や社会意識の形においてマス・メディアが果たしてきた役割について考察を行っている。また、マス・メディアだけではなく、地域に根ざしたメディアについても関心を持っている。

木下 和寛 教授 ／ジャーナリズム論・戦争とメディア研究

ジャーナリズム論の立場から国家当局のメディアコントロール、とりわけ戦時・準戦時における統制手法の歴史的変化やその政治的・経済的背景、メディア側の対応に注目してきた。マスメディアは本質的にプロパガンダ機能を持つ。自立したメディアの価値を認める民主主義国でも、国家当局や大企業は本能的にメディアをプロパガンダの道具にしようとし、メディアもまた易々と従うことが多かった。インターネットが世界を覆い、当局や企業の手法も巧妙さを増すなかで、メディアコントロールという視点からメディアの「プロパガンダ機能とジャーナリズム機能」を、内外の先行研究や事例分析により研究してゆく。

村瀬 眞文 教授 ／放送研究・国際コミュニケーション論

研究テーマは、ヨーロッパ地域の国際機関によるマスメディア（とくに放送メディア）政策の立案・執行過程。この地域にはEU(欧州連合)による域内市場統合と市場競争政策の進展、メディア間の融合や連携、国境を越える放送の増加、メディア企業の再編と特定の国にとらわれない活動の展開、さらには旧東欧諸国の政治体制の変革に伴う自由主義型マスメディア政策への転換がみられる。いずれの課題もヨーロッパ地域レベルの政策調整を必要としており、地域国際機関のEUと欧州評議会（Council of Europe）の役割が大きい。これら国際機関の場における論点を検証しつつ、メディア政策、国際間の情報流通のあり方を研究している。

砂川 浩慶 准教授 ／マスコミ産業論

放送を中心とする、メディア産業、メディア政策・法制度、ジャーナリズム論、メディア論などを研究テーマとする。変革期にあるメディアの動きをフォローしながら、メディアがもつジャーナリズム機能、技術革新、特にデジタル化が及ぼす市民社会への影響、メディアリテラシーなども含め、研究していきたい。メディアの研究にとってケーススタディや多様な視点によるディスカッションは欠かせないものであり、基礎研究とともに具体的な事象に基づく実践研究を行っていく。

逢坂 巌 助教 ／政治コミュニケーション＊

研究テーマは、現代日本における政治コミュニケーション。前世紀末以降、日本においても進展している政治のメディア化について、政治エリートのメディアに対する認知や行動に着目して研究を進めてきた。その際、特に政治メディアとしてのテレビが果たしている役割とその変容、及びその変容の背景などについて考察を重ねると同時に、国政選挙時における各党の政治広告・メディア戦略やメディアによる報道についての分析なども行なってきた。現下の関心は、メディアを組み込んだ政治モデルの構築、各地で行なわれている公開討論会などの「小さな」政治メディア、ワイドショーなどのソフトニュースがもたらす政治的な意味等。

メディア研究領域開講科目

服部　孝章・村瀬　眞文	メディア研究基礎論
井川　充雄	メディア研究特殊講義（1）
井川　充雄	メディア研究特殊演習（1）
服部　孝章	メディア研究特殊演習（2）
砂川　浩慶	メディア研究特殊講義（3）
砂川　浩慶	メディア研究特殊演習（3）
村瀬　眞文	メディア研究特殊演習（4）
黄　盛彬	メディア研究特殊講義（5）
黄　盛彬	メディア研究特殊演習（5）
山脇　直司	メディア研究特殊講義（6）
菅谷　実	メディア研究特殊演習（6）
木下　和寛	メディア研究特殊講義（7）
木下　和寛	メディア研究特殊演習（7）
逢坂　巌	メディア研究特殊講義（8）
逢坂　巌	メディア研究特殊演習（8）