研究プロジェクト研究活動

文部科学省 私立大学戦略的研究基盤形成支援事業

ESD研究所

事業名:ESDによる地域創生の評価とESD地域創生拠点の形成に関する研究
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成27~31年度

研究プロジェクトの概要
事業名 ESDによる地域創生の評価とESD地域創生拠点の形成に関する研究
事業取組主体 ESD研究所
研究代表者 社会学研究科 阿部 治 教授
参加研究者数 本学からは6名が参加(2015年6月現在)

ESD研究は、環境・経済・社会・文化のあらゆる領域をカバーする学際的研究であり、その成果は本研究プロジェクトの代表者が深く関わってきた「国連持続可能な開発のための教育の10年(2005~2014)」と、所長を務める「立教大学ESD研究所」を通し、地域住民の学びやエンパワメントを通じた人づくりによる地域づくりという形で広がりを見せてきた。 
しかし、ESDを通じた地域づくりでは個々の先進事例はあるものの理論化・体系化はされておらず、全国への波及展開には至っていない。本研究では、ESD先進事例についての持続可能性指標を用いた評価と、ESD地域創生拠点の形成を試みるアクションリサーチを通じて、新たな視点を加えたESD研究を発展させると共に、どの地域でもカスタマイズ可能なESD地域創生プログラムを提示し、活用を促すことを目的とする。本研究プロジェクトの意義は、少子化や過疎高齢化、原発事故以降のエネルギー等の国内問題や、気候変動による自然災害等の国際問題が同時進行している課題先進国である日本において、国際的に活躍できるグローカル人材の育成に寄与すると共に、「ESD地域創生研究センター」の設置を通して地域におけるESD推進の基盤を形成することである。
これらの研究により期待される効果は以下の3点である。
Ⅰ.ESDによる地域創生が世界に先駆けて理論化・体系化され、ESDによる持続可能な地域づくりのモデルや方法論を一般化して提示できる。また、国際的にも活用可能な、新たな持続可能性指標を開発することができる。
Ⅱ.日本の課題は今後世界共通の課題と予想される。本研究や形成された拠点での活動に参画する大学院生やステークホルダーは地域でも国際的にも活躍できるグローカル人材として育成され、国内外での活躍が期待される。
Ⅲ.「ESD地域創生研究センター」の設置により国際的な研究基盤とネットーワークが形成され、研究の進展や成果の世界的な公開が期待される。また、ESD地域創生プログラムの開発とESD地域創生拠点形成のためのコンサルティング活動により、日本における世界に先駆けた持続可能な社会の構築に寄与できる。
 これら3つの成果により、日本のみならず、環境問題等の世界各地の持続可能性に関する課題解決に寄与できる。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)

リーダーシップ研究所

事業名:グローバル・ビジネス・リーダーシップの理論および教育技法に関わる研究
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成26~30年度

研究プロジェクトの概要
事業名 グローバル・ビジネス・リーダーシップの理論および教育技法に関わる研究
事業取組主体 リーダーシップ研究所
研究代表者 経営学研究科・石川 淳教授
参加研究者数 本学から8名が参加(2014年7月現在)

本研究の目的は、GBL(グローバル・ビジネス・リーダーシップ)の理論構築、GBLの測定方法および教育技法の開発であり、本研究の学術的特色は以下の6点である。
1.既存のBL研究の豊富な知見を用いて本研究所における研究蓄積を発展させ、全く新しいGBL理論を構築する。GBL行動だけでなく、GBL行動に影響を及ぼすGBL心理・態度、シェアド・リーダーシップやコミュニケーション、他の重要な概念(チーム効力感、凝集性、OCB(組織市民行動)、規範、公正感など)までモデルに含んだ統合的な理論構築を行う。なお、GBL心理・態度の研究には、これまで重要性が指摘されながら、学術的な概念化が進んでいないグローバル・マインド(多様性を許容するマインド、以下GM)の研究も含まれる。
2.フォロワーによるBL(ビジネス・リーダーシップ)に着目した概念であり、GBL行動とチームの創造的成果の関係を媒介すると考えられるシェアド・リーダーシップに焦点を当てる。多様なチームが創造的成果を生み出すためには、リーダーだけでなくフォロワーによるBLも重要となるが、フォロワーのBLに焦点を当てた研究はほとんど見られない。
3.コミュニケーションの観点を取り入れた理論構築を行う。グローバルな場面においてコミュニケーションは重要な要因となるにも関わらず、これまでGBLとコミュニケーションの関係について明確化されてこなかった。
4.GBLの定性的測定方法を開発する。GBL・BL研究において、学術的な定性的測定方法の開発は、世界初の試みである。
5.教育技法の開発を中心に企業と連携して研究を行う。経営学では実務への貢献も重視されるためである。
6.理論構築、測定方法、教育技法の研究を一体化して行う。従来のGBL・BL研究は、それぞれが別々の研究として行われてきたが、本研究では各分野の専門家が相互に密接に連携することで、研究にシナジー効果を生み出す。
本研究の意義は、世界に先駆けて本格的なGBLの学術的研究を行い、これまでに比べて格段に完成度が高い成果を生み出すことである。BL研究の中で、GBL研究は極端に遅れており、これまで本格的な学術研究がわずかに単発的に行われているのみである。本研究は、既存の研究の問題点を克服し、世界で初めて組織単位でGBL研究に取り組む。また、GBL行動だけでなく、シェアド・リーダーシップも含めて様々な重要な概念も含めた統合的な理論構築を行うため、GBLとチームの創造的成果の関係について、より説得力が高い理論を構築することができる。加えて、定性的な測定方法を確立することで、定量的方法で捉えることができない要因を新たに概念化することができる。これにより、世界的に見てもまだ研究の途に就いたばかりのGBL研究を飛躍的に発展させることができ、BL・GBL研究に国際レベルで貢献する最先端のGBL研究拠点を築くことができる。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)

先端科学計測研究センター

事業名:地上実験・飛翔体観測と理論による宇宙像研究の拠点形成

「先端科学計測研究センター」によるプロジェクト『地上実験・飛翔体観測と理論による宇宙像研究の拠点形成』が文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業(研究拠点を形成する研究)に選定されました。(2014年7月)

申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成26~30年度

研究プロジェクトの概要
事業名 地上実験・飛翔体観測と理論による宇宙像研究の拠点形成
事業取組主体 先端科学計測研究センター
研究代表者 理学研究科・北本 俊二教授
参加研究者数 本学から16名が参加(2014年7月現在)

本研究は、人類にとって基本的な設問である「天体現象と物質と空間の理解」を深めることである。空間に存在する物質が繰り広げる現象とは、宇宙そのものであり、本研究は「宇宙像を解明」しようとする研究といえる。本申請では、具体的に次の3つの目的を掲げる。第1に「天体現象の解明」として、電荷交換反応をはじめとする宇宙プラズマ過程の明確化、第2に「物質の起源の解明」として、宇宙初期物質の性質と元素の起源の解明、第3に「空間構造の解明」として、ダークマターの観測的性質の解明と宇宙の時空構造・進化史や時空のミクロな構造の探索である。これらを、理論、地上実験、飛翔体観測の3つの方向から研究し、最終的には、空間の中で物質がどう生まれ、どう振る舞うかを解き明かす第1歩とする。
たとえば、惑星大気・プラズマや固体惑星・ダスト表面は太陽紫外線や太陽風プラズマにさらされている。この現象を固体表面に多価イオンや紫外線を照射する地上実験と比較して、惑星で生じている物理過程を解明していく。また、本プロジェクトの実施期間中にも、飛翔体観測により、超新星残骸から多くの中・重元素が新たに検出されていく一方で、地上実験で不安定核の衝突断面積の測定も進む。これらの結果の融合から、星内部や超新星爆発時等での元素合成の研究を進める事ができる。さらに、飛翔体観測から分かるダークマターの分布の測定と、地上実験での余剰次元探査やダークマター探査、ブラックホールやワームホール等の時空構造と性質の理論的研究も計画している。同時に、地上実験、飛翔体観測で、測定装置の開発も計画している。
この学問領域は、立教大学理学研究科物理学専攻が伝統的に研究を深めてきた領域であり、同研究科に付属する先端科学計測研究センターには人材が豊富で、これまでも多くの実績をあげてきた。また、同センターによる私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「ピコスケール計測技術の開発とその基礎科学への応用」(平成21~25年度)の成果を基礎として、より明確な科学的目標を定めて「天体現象と物質と空間の解明」に迫り、飛翔体観測、理論、地上実験をより有機的に連結することにより、初めて導出される新しい成果を創生する研究拠点として、同センターを発展させる。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)
事業名:ピコスケール計測技術の開発とその基礎科学への応用
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成21~25年度

研究プロジェクトの概要
事業名 「ピコスケール計測技術の開発とその基礎科学への応用」
事業取組主体 立教大学先端科学計測研究センター
代表者 理学研究科・小泉 哲夫教授
参加研究者数 本学から15名が参加(2009年7月現在)

 立教大学先端科学計測研究センターでは、これまで精密計測技術の開発、特に光・粒子検出精密計測技術の開発を行い、それを基礎科学の研究に応用するということを強力に進めてきた。近年、ナノスケールの計測技術はそれほど特殊なものではなくなってきた。本プロジェクトはさらに精度の高いピコスケール精度の計測技術開発を目指し、その技術を応用して基礎科学の先端的課題である「時空の構造」および「物質の構造」の解明にあたることが目的である。最近の素粒子物理学の理論は余剰次元の存在や時空対称性の破れを予言している。また時空の特異点というべきブラックホールの存在も理論的にも観測的にも支持されるようになってきた。2008年度のノーベル物理学賞がこれらの素粒子物理学分野の研究を行っている日本人研究者3人に与えられたことからも、日本の研究者の貢献が大きい分野であるといえる。

 本プロジェクトではピコスケール精度の計測技術を用いて、「宇宙ブラックホールの探求」および「時空対称性の探求」、「原子・分子・クラスター・固体表面の構造の解明」および「原子核の構造の解明」を行うことで、「時空の構造」「物質の構造」の解明を行う。「時空の構造」の解明では、日本の天文衛星「あすか」「すざく」によるブラックホールの観測研究が大きな成果をあげており、この研究には立教大学の研究者が大きく貢献している。「物質の構造」の解明では、最近の実験技術の発達により、クォークレベルでの物質構造の解明が可能になりつつあり、この分野での日本の貢献も大きく、実験研究には立教大学の研究者も参加し大きな成果をあげている。

 研究推進体制として、「A.ピコスケール計測技術で探る時空の構造」のテーマのもとに(A-1)宇宙ブラックホールの探求、(A-2)時空対称性の探求、「B.ピコスケール計測技術で探る物質の構造」のテーマのもとに(B-1)原子・分子・クラスター・固体表面の構造の解明、(B-2)原子核の構造の解明の4班を構成し研究プロジェクトを推進する。

アジア地域研究所

事業名:21世紀海域学の創成-「南洋」から南シナ海・インド洋・太平洋の現代的ビジョンへ-
申請区分
大学の特色を活かした研究

研究期間(年度)
平成25~27年度

研究プロジェクトの概要
事業名 21世紀海域学の創成-「南洋」から南シナ海・インド洋・太平洋の現代的ビジョンへ-
事業取組主体 アジア地域研究所
研究代表者 文学研究科 上田 信教授
参加研究者数 本学から11名が参加(2013年7月現在)
【意義】南シナ海域、インド洋ならびに太平洋海域は、かつて「南洋」と呼ばれた。1940年代に日本が南進政策を進めるなかで、「南洋」の情報を収集する必要から、当該海域でヨーロッパ植民地宗主国が作製した地図をもとに、日本陸軍は精度の高い外邦図(日本国内の地図に対して国外の地図の総称)を作製した。この「南洋」外邦図は、当該地域の地図の歴史において、測量に基づく全体的な地図である点で、画期的な意味を持っている。本学アジア地域研究所が所蔵する「南洋」外邦図は、5万分の1の地図を中心とし、欠落がほとんどない貴重なコレクションである。外邦図には、当該海域で開発が本格化する前の原風景が記されている。本研究プロジェクトは、この外邦図を歴史的過去から連続する一断面として、1940年代から現在、そして未来へと展開する起点として位置づけ、本研究所の所員の専攻を活かして学際的研究を進め、さらに学外の研究者を迎え、21世紀を見据えた海域学の創成を目指すものである。

【目的】当該海域は、現在、さまざまな面で注目されている。シーレーンの安全保障や離島の領有権をめぐる政治的な緊張、大津波などの自然災害、経済成長にともなう景観の変容や環境問題の発生など、いずれも学際的な研究が求められている。本研究プロジェクトの目的は歴史・文化・政治・観光という4つの位相を立て、「南洋」外邦図をプラットフォームとして、多様な情報を地理情報システム(GIS)として構築し、当該海域に関する海域学研究の拠点とするとともに、情報センターとしての機能を持たせることである。

【特色】本学は1950年代に東南アジアを中心とする外邦図が寄贈されたところからも伺われるように、東西文化交流の研究者を有する当時としては数少ない大学の1つである。文学部史学科が「海域と大陸を軸にその歴史を広く深く洞察」すると謳っているように、海域世界を研究対象とする教員が所属し、海域に関する研究が蓄積されてきた。また、日本で最初に観光学部を設立し、海浜の観光についての知見を蓄積してきた。本研究プロジェクトの推進母体であるアジア地域研究所には、文学部・法学部・観光学部・異文化コミュニケーション学部などの専任教員が所員として所属し、また学内外から多彩な研究者を特任研究員として擁して、研究の専攻領域の枠を越えた共同研究を進めてきた。この特色をさらに発展させ、本研究プロジェクトは学際的な研究、共同調査を実施し、総合学としての海域学の創成を目指す。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)

未来分子研究センター

事業名:設計に基づく分子自在制御の化学
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成25~29年度

研究プロジェクトの概要
事業名 設計に基づく分子自在制御の化学
事業取組主体 未来分子研究センター
研究代表者 理学研究科 枝元 一之 教授
参加研究者数 本学から15名が参加(2013年7月現在)

 化学の目的の一つは、分子の構造を様々に変えることでその性質を自在に制御し、新規な機能性を持った分子・分子材料を開発していくことにある。従来、機能分子の開発は、天然に存在する分子の模倣に始まり、試行錯誤的に行われてきた。しかし、優れた機能を持つ分子・分子材料を合目的的に創製するには、機能性の本質の理論化学的解析とそれに基づく「分子設計」、それを基とした「合成」と、構造・物性の「計測」、さらにその機能性の「評価」を行い、それを理論化学的解析にフィードバックするサイクルを確立する必要がある。この手法は、従来の分子科学の成果を踏まえた機能分子の創製を目指す「分子技術」のモデルと位置づけられ、経験的手法では生まれないような革新的な機能の開発を行う上で必須のものである。未来分子研究センターは、このような新たな化学を探求し、さらにそれを通じて計算と実験が密接に連携した「分子技術」研究機構のモデルとなる新たな研究拠点を作り上げることを目指している。
 本プロジェクトでは、未来分子研究センター内に、計算による分子設計を担当する「設計グループ」と、実験的に機能分子の構築を行う「反応制御グループ」並びに「物性・機能制御グループ」を設け、これらのグループが互いに成果をフィードバックし合うことにより、機能分子・分子材料開発を行う。「設計グループ」では、機能分子の設計上どうしても必要な複雑系の計算手法の開発を進めるとともに、機能性の本質の理論化学的解析およびそれに基づく機能分子の設計を行う。「反応制御グループ」は、反応性の制御が機能性発現の鍵となる物質、すなわちグリーンプロセス触媒、不斉合成触媒、薬理作用を持つ分子等の開発を担当する。「物性・機能制御グループ」は、物性の制御が機能性発現の鍵となる物質、すなわち光スイッチ機能を持つ蛍光分子、光変形分子結晶、光触媒、生分解性ポリマー等の開発を担当する。実験グループにより合成された分子の物性・構造の計測結果や、機能性の評価結果は、「設計グループ」にフィードバックされ、さらなる理論的解析を経て分子の再設計を行う。このようなサイクルを経ることにより、より高度な機能をもつ分子の開発が進展する。この手法により、たとえば光スイッチ機能を持つ蛍光分子が開発されると、光学顕微鏡の解像度が大幅に向上し、この超解像顕微鏡はバイオ分野での幅広い応用が期待できる。また、水の酸化反応を触媒する複核金属錯体の開発が進めば、エネルギー分野への貢献が大きい。以上のように、本研究は学術的には化学の新たな方法論を与えるものであり、さらに得られる具体的成果は環境・エネルギー材料や電子材料、健康・医療用材料の各分野に革新的な進展をもたらすと期待され、社会に大きく貢献するものである。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
 本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)
事業名:高度な機能を有する未来分子材料の創製
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成20~24年度

研究プロジェクトの概要
事業名 「高度な機能を有する未来分子材料の創製」
代表者 理学研究科・入江 正浩教授
参加研究者数 本学から9名が参加(2008年4月現在)

 立教大学大学院理学研究科においては、これまで光応答分子材料の開発、リチウムイオン電池の基礎過程解明、複合機能分子触媒の創製等、特異な機能を持つ機能分子研究を強力にすすめてきた。光応答分子材料について言えば、卓越した性能をもつフォトクロミック分子「ジアリールエテン」を開発し(M. Irie et. al, Nature 446, 778 (2007))、この分野において世界を先導する研究をすすめている。2005年に公表された文科省科学技術政策研究所の「急速に発展しつつある研究領域調査」によると、「有機フォトクロミズム研究」と「リチウムイオン電池研究」は、いずれも物理、化学、薬学、医学、農学などすべての研究領域分野の中で、日本の研究者の貢献の大きい研究領域の3位と6位に挙げられており、その成果において、立教大学の研究者の貢献は著しい。

 これらの研究蓄積を踏まえ、立教大学における機能分子研究のさらなる発展をめざして、新しい研究拠点「未来分子研究センター」を立ち上げ、高度な機能を持つ分子材料開発をすすめる。すなわち、分子ナノテクノロジー研究の中心課題の1つである外部刺激(光や電場などの物理刺激あるいは特定の物質の化学刺激など)に対して合目的的に応答する、物理・化学情報処理機能をもつ知的応答機能分子ナノデバイスの開発を推進する。有機分子は、化学反応に伴う物質変換に際して、外部の環境の影響を強く受ける。言い換えると、特定の外部刺激を有機分子に与えると、有機分子そのものの構造、機能に変化が現れる。この現象を積極的に利用して、外部刺激を知的に認識して、特定の目的に最適な応答をする機能分子材料の開発をめざす。

 具体的には、(1)物理・化学情報処理機能の基礎(2)知的応答機能分子材料の設計・合成(3)知的応答機能の計測と評価(4)知的応答機能材料の応用分野の開拓の4班を構成し、研究プロジェクトを推進する。特に第1班の理論的支援、第3班の評価・計測結果を利用して第2班は知的応答機能分子材料の設計・合成を進める。特定の波長の光あるいは、特定の電位に応答して合目的的に物性、機能を変える機能分子材料研究は「ナノテクノロジー・材料」研究領域として、産業界からも強い期待が寄せられている研究分野の1つであり、研究成果の社会への貢献が期待される。

生命理学研究センター

事業名:オルガネラが駆動する真核細胞システムの高度化
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成24~28年度

研究プロジェクトの概要
事業名 オルガネラが駆動する真核細胞システムの高度化
事業取組主体 生命理学研究センター
研究代表者 理学研究科・関根 靖彦教授
参加研究者数 本学から9名が参加(2012年6月現在)

私たちヒトを含めた地球上の多くの生物は真核細胞から成っている。真核細胞は過去に2度の飛躍的進化を遂げた。第1は原始真核細胞とバクテリアの融合による複膜系オルガネラ(ミトコンドリア、葉緑体(プラスチド))をもつ真核細胞システムの誕生であり、第2は多細胞化をうけた細胞の機能分化と組織化である。本研究プロジェクトは、真核細胞を異なるシステムの融合と高度化により生まれた超システムと捉えることを学術的特色とし、2度の「システム進化」においてオルガネラが主導的に果たした役割を解明することを目的とする。そのために、次の(A)と(B)の2つの主題のもとにグループを組織して、研究を行う。
(A)オルガネラの誕生と維持機構の解明 バクテリアと原始真核細胞という全く異なる自立したシステムが融合して、安定的に維持される新しいシステムが構築された。そこで起こった、2つの異なるシステムに由来する要素の機能の変化・消失、新機能の獲得、および、要素間のクロストーク様式の変化などを解明する。
(B)多細胞体制を支えるオルガネラの新機能の解明 多細胞化により細胞極性が出現し、細胞の機能分化と組織化が起こった。複膜系オルガネラと単膜系オルガネラ(小胞体、ゴルジ体など)がどのような新機能を獲得することで、真核細胞システムの高度化を駆動したかを解明する。

本プロジェクトにより、オルガネラを中心とした真核細胞システムに関する新知見が得られることが期待される。これらの知見は、基礎生物学の諸分野で重要な学術的価値を持つと同時に、様々な応用・新技術開発に向けての基盤的知見になると期待される。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)

心理芸術人文学研究所

事業名:新しい映像環境をめぐる映像生態学研究の基盤形成
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成23~27年度

研究プロジェクトの概要
事業名 新しい映像環境をめぐる映像生態学研究の基盤形成
事業取組主体 現代心理学部付属心理芸術人文学研究所
研究代表者 現代心理学研究科 芳賀 繁 教授
参加研究者数 22名
超高精細映像や三次元(3D)映像、インターネットを通じた映像の通信、大画面・3Dテレビの普及、各種モバイル機器の進化などによって、私たちの周りに新しいタイプの映像があふれている。誰もが簡単に映像を作り出しWeb上で発信できるため、映像の送り手と受け手の境界も今や曖昧である。この状況の中で、映像を制作する技法や、映像を使った表現にも次々と新しいものが出現している。このような映像環境が、人間の心身や社会関係にどのような影響を与えるのか、どのような体験をもたらし、どのような映像・身体表現を生みだし、身体のイメージはどう変容するのか。本プロジェクトは、映像の送り手、受け手、体験者、表現者としての人間と、それを取り巻く映像環境を「映像生態系」ととらえ、その様々な側面を研究する学問たる「映像生態学」の研究基盤を形成する。この研究基盤の上に、映像環境と人間の関わりについての幅広い研究と応用が促進され、産学連携や研究者間交流の拠点が形成される。
本研究を通じて、人間とそれを取り巻く新しい映像環境が持つ様々な有形無形のインパクトおよび潜在的リスクが学術的・実践的に解明され、問題解決が図られるとともに、新しい映像技術・技法・表現の方向性が明らかとなる。この研究基盤の上に、映像環境と人間の関わりについての様々な研究が促進され、映像技術・技法・表現,芸術、社会的応用の発展を牽引することになる。その結果、高い質の擬似体験を生み出す装置、コンテンツ、超高精細映像や三次元映像を含む次世代映像情報メディアが創出され、直接体験させられない事象(事故,災害など)への予防的な取組みが喚起される。また,工学的な技術革新や商業ベースのシステム開発に対して人間工学の観点からのガイドラインや示唆を与えるであろう。さらに「映像生態学」的アプローチは、これまで別個に考えられてきた博物館、美術館、映画館、劇場、コンサートホールなどの施設を従来と大きく異なる方法で融合させるばかりでなく、病院や公共施設、広告ディスプレイなどについても、そのあり方を問い掛ける知見を生み出すことになる。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より)

コミュニティ福祉研究所

事業名:「うつ病者の社会的支援」および「自殺予防」に関するソーシャルモデル研究・開発

コミュニティ福祉研究所による『「うつ病者の社会的支援」および「自殺予防」に関するソーシャルモデル研究・開発』が、文部科学省私立大学戦略的研究基盤形成支援事業(研究拠点を形成する研究)に選定されました。

申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成21~23年度

研究プロジェクトの概要
事業名 『「うつ病者の社会的支援」および「自殺予防」に関する
ソーシャルモデル研究・開発』
事業取組主体 コミュニティ福祉学研究科・松山 真 教授
参加研究者数 本学から21名が参加(2010年4月現在)
本プロジェクトは、平成21年4月に「生活者の視点から社会を組み替えていくという意味でのコミュニティ形成」という視点によるウエルネスコミュニティ創造を目的に設立されたコミュニティ福祉研究所により行われるプロジェクトである。
近年、うつ病者は200万人、自殺者は年間3万人に達し、大きな問題となっている。「うつ」と「自殺」に関しては、これまで医学・保健学・薬学等、医学的観点からの研究および支援のアプローチが進められているが、これら医学的支援のみでは限界があり、その数を減らすには、予防やアフターケアなど社会福祉的な側面からの研究と支援が不可欠である。
本プロジェクトは、「自殺」のハイリスクを抱えている「うつ病者」に対して、医学的支援のみならず家族・職場・地域などにおける「ソーシャルインクルージョン(社会的包摂)」の視点に立った社会福祉的支援を行う必要があることに着目し、「うつ病者の社会的支援」、さらにはうつ病者に限らず自殺のハイリスクを抱えている人々への「自殺予防」を目的に、「個人」と「個人を取りまく環境」を統合して支援を行うソーシャルモデルの研究プロジェクトである。
本プロジェクトでは、他大学・他機関、産業カウンセラー、医療ソーシャルワーカー等実務家と連携しつつ、社会福祉学に医学、スポーツ科学、臨床心理学、政治学等の知見を総合し、学際的な研究を進め、ⅰ)「うつ」、「自殺」に関する基礎的研究、ⅱ)ストレスに関する客観的な生理・身体的指標とそれを用いた運動プログラムの研究・開発、ⅲ)うつ病者等に対する個人支援技術等の研究・開発、ⅳ)うつ病者の社会復帰等、社会的支援の具体的方法の研究・開発、ⅴ)自殺のハイリスクを抱えている人々に対する予防介入方法の研究・開発、ⅵ)これらを活用するソーシャルモデルの開発・政策提言を行う。
これにより、「うつ病者の社会的支援」および「自殺予防」の研究が進展するのみならず、ソーシャルインクルージョンの視点に立ち社会的課題に取り組む「研究と実践」のプラットホームとなる社会福祉領域の研究拠点が形成される。

「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」
本事業は、私立大学が、各大学の経営戦略に基づいて行う研究基盤の形成を支援するため、研究プロジェクトに対して重点的かつ総合的に補助を行う事業であり、もってわが国の科学技術の進展に寄与するものである。
(文部科学省「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」より 2010年4月23日)

ビジネスクリエーター創出センター

事業名:ビジネスクリエーターが創るインテリジェント・デザイン型企業・組織と人材育成手法の実践的研究
※ビジネスクリエーター創出センターは2013年3月末をもって活動を終了し、研究成果については「ビジネスクリエーター研究学会」に継承されています。
申請区分
研究拠点を形成する研究

研究期間(年度)
平成21~25年度

研究プロジェクトの概要
事業名 「ビジネスクリエーターが創るインテリジェント・デザイン型企業・組織と人材育成手法の実践的研究」
事業取組主体 立教大学ビジネスクリエーター創出センター
代表者 ビジネスデザイン研究科・亀川 雅人教授
参加研究者数 本学から7名が参加(2009年7月現在)
立教大学ビジネスデザイン研究科は「立教大学ビジネスクリエーター創出センター」を立ち上げ、平成15年度にオープン・リサーチ・センター整備事業に選定されたのを機に以降平成19年度までの5年の間、ビジネスクリエーター創出にかかわる研究活動並びに関連する実験的な実践活動を三つのプロジェクトとして推進してきた。

すなわち、「A. 企業組織における人事制度・慣行の変容と将来構想に関する研究」、「B. 日本の教育機関におけるキャリア形成教育の実態分析と教育プログラム作成」、「C. キャリア形成のための支援プログラムの調査・研究」である。同センターは、この三プロジェクトでの研究と企業・組織、行政や他の教育機関などとの連携によるビジネスクリエーター教育の各種実践を基盤に、さらにそれらを統合する研究活動を進め、企業・組織、さらには社会における「個の能力を核とした組織イノベーションの起動要因」に関する研究を進展させた。また、それら研究成果をさらに発展させるために、平成20年11月には会員200余名をもって「ビジネスクリエーター研究学会」創設大会を開催した。

このような研究と実践は、社会人大学院としての本研究科が目標とする「経営全般に関する総合的な知識と判断能力を備えた自立した個人」の育成にとって根幹を成すものである。本研究では、その根幹をさらに強固なものとするために、同センターをプラットフォームとして企業・組織における「個の能力」と「組織の能力」および「社会の諸制度」との関係についての研究をさらに発展させる。すなわち「ビジネスクリエーターが創るインテリジェント・デザイン型企業・組織と人材育成手法の実践的研究」は、本研究科が研究と教育の双方で築いた成果に立ってさらに新しいステージを目指すものとなる。

本研究の目的は、「個」としてのビジネスクリエーターの輩出条件と、そうした「個」から構成される企業・組織を構想し、社会に提示することである。なぜなら、日本と世界の経済・社会が今日の閉塞状況を脱し、将来に向かって持続可能な成長の原動力を獲得するには、企業・組織さらには社会自体がイノベイティブな能力を発揮できる人材、すなわちビジネスクリエーターをより多く輩出すること、同時にそうした「個」の対極にある企業・組織および社会の諸制度が、イノベイティブな「個の力」を極大化する能力を持つ、という双方が不可欠だからである。このような研究は、企業・組織の持続的な成長の原動力が有形な資源や資本からシフトし、知識と感性、つまりインテリジェンスという「個の能力」の大きさとその結合方法に規定されるインテリジェント・デザイン型社会となる上で、大学が教育と研究機能をどのように再構築すべきかという重要な論点をも含む。国際化に対応する戦略性を持つに至った企業・組織には、構成員である「個」を評価する必要性を益々認識し、「個」が能力を発揮し得る「組織の能力」を構築することで、「組織の成果」を極大化している事例がある。「個や組織の能力」を引き出すための制度設計の研究も重要視されてきている。本研究によるビジネスクリエーター創出のための方法論は、このような問題意識と視点とを持った研究として立教大学の研究活動を特色付ける。

本研究の意義は四つの研究ユニット、すなわち①企業・組織研究ユニット、②人材育成ユニット、③社会連携ユニット(社会実践フィールド研究ユニット)、④効果測定ユニット、というそれぞれで「個」と企業・組織との双方を視野に入れ、変動要因の多いリアルなビジネスの「場」や社会の中で実験、実践を試み、それらに理論的検証を加えて、「個」を起点とする成長原動力を企業・組織さらには社会に提示することにある。同時に、研究代表者のイニシアティブによって四つのユニットを相互に連携させ、個々のユニットの研究成果を他のユニットが検証・精緻化していく。また、その成果を社会に還元し、企業・組織、社会からのフィードバックを受けて直ちに理論検証を試みるという、実践・実験と理論研究とのフィードバックを繰り返すことが、産官学連携の下で実践的研究と理論研究との融合を目指す本研究の特徴点である。

過去のプロジェクト

文部科学省 私立大学学術研究高度化推進事業

ESD研究センター(ESDRC)

事業名:「持続可能な開発のための教育(ESD)」における実践研究と教育企画の開発
※ESD研究センターは2012年4月よりESD研究所となりました。

申請区分
オープン・リサーチ・センター整備事業

研究期間(年度)
平成19~23年度

極限生命情報研究センター

事業名:極限環境生物の適応進化機構の解明とその応用-ゲノム情報解読を基盤に-

申請区分
学術フロンティア推進事業

研究期間(年度)
平成18~22年度

研究プロジェクトの概要
プロジェクト名 「極限環境生物の適応進化機構の解明とその応用−ゲノム情報解読を基盤に−」
代表者 理学研究科・黒岩 常祥教授
参加研究者数 本学・他大学から30名が参加(2006年4月現在)
研究期間 平成18年度から平成22年度までの5年間
本研究プロジェクトでは100℃を越える熱水、pH0の強酸性の温泉、-70℃の極低温のシベリアや氷山中、1000気圧を越える海底、飽和食塩湖、そして砂漠など、想像も付かない極限環境下でも棲息していることが明らかとなってきた「極限環境生物(生命)」がどのような地球環境の下で誕生し、適応し、進化し、多様化を獲得したか、その基盤となる有機分子や遺伝子を解明し、応用研究に結びつける。こうした問題の解明には、生物科学の研究者のみならず、物理、化学、生物科学、数学の組織の枠を超えた研究者の「知」の総力の結集が必要であり、さらに既に始まっている国内外の第一線で活躍する共同研究者の協力の下に共同研究プロジェクトを組み、研究を遂行することにより、当該プロジェクトのみならず相互の発展が期待される。
本プロジェクトは以下の2つの課題に取り組む。
1.真核生物の極限環境への適応機構の解明
2.真核細胞の基本構造の構築と進化機構の解明

立教アミューズメント・リサーチセンター(RARC)

事業名:21世紀社会における「アミューズメント」の理論化と応用に関する研究

申請区分
学術フロンティア推進事業

研究期間(年度)
平成18~22年度

ビジネスクリエーター創出センター

事業名:「ビジネス・クリエーター」創出のための基盤整備と教育プログラム形成に関する研究-小学校から大学まで一貫性あるキャリア形成支援システムの構築をめざして-

申請区分
オープン・リサーチ・センター整備事業

研究期間(年度)
平成15~19年度

人の移動と文化変容センター

事業名:人の移動と文化変容に関する総合研究

申請区分
オープン・リサーチ・センター整備事業

研究期間(年度)
平成15~19年度

先端科学計測研究センター

事業名:光・粒子精密計測法の新展開

申請区分
ハイテク・リサーチ・センター整備事業

研究期間(年度)
平成13~17年度、平成18~20年度

理学部学術フロンティア

事業名:環境変動に対する生命の適応戦略

申請区分
学術フロンティア推進事業

研究期間(年度)
平成13~17年度

東アジア地域環境問題研究所

事業名:1.東アジア地域の近代化に伴う変容と環境問題研究
2.東アジア地域の環境教育プログラムの作成

申請区分
オープン・リサーチ・センター整備事業

研究期間(年度)
平成13~17年度

アジア地域研究所

事業名:グローバル化するアジアにおける包括的安全保障と異文化理解

申請区分
学術フロンティア推進事業

研究期間(年度)
平成10~16年度
日本学術振興会 異分野融合による方法的革新を目指した人文・社会科学推進事業

コミュニティ福祉研究所

事業名:うつ病者の社会復帰支援における実証的融合研究

申請区分
公募研究領域

研究期間(年度)
平成21~23年度

研究プロジェクトの概要
事業名 「うつ病者の社会復帰支援における実証的融合研究」
事業取組主体 立教大学コミュニティ福祉研究所
代表者 コミュニティ福祉研究所・福山 清蔵所長
参加研究者数 本学から10名が参加(学外から5名)

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立教大学リサーチ・イニシアティブセンター