所員は、研究所規則（第12条）により本学および学外の関係者から任命され、主たる所員は観光学部観光学科（1997年度までは社会学部観光学科）の教員をもってこれに当てることが定められている。
| 所長 | 小沢 健市 | 観光学部教授 |
| 副所長 | 大橋 健一 | 観光学部教授 |
| 副所長 | 杜 国慶 | 観光学部准教授 |
| 所員 | 東 徹 | 観光学部教授 |
| 所員 | 橋本 俊哉 | 観光学部教授 |
| 所員 | 稲垣 勉 | 観光学部教授 |
| 所員 | 岩田 修二 | 観光学部教授 |
| 所員 | 毛谷村英治 | 観光学部教授 |
| 所員 | 葛野 浩昭 | 観光学部教授 |
| 所員 | 舛谷 鋭 | 観光学部教授 |
| 所員 | 松村 公明 | 観光学部教授 |
| 所員 | 松本 和幸 | 観光学部教授 |
| 所員 | 村上 和夫 | 観光学部学部長 |
| 所員 | 中西 裕二 | 観光学部教授 |
| 所員 | 庄司 貴行 | 観光学部教授 |
| 所員 | 田代 泰久 | 観光学部教授 |
| 所員 | 豊田由貴夫 | 観光学部教授 |
| 所員 | 安島 博幸 | 観光学部教授 |
| 所員 | 佐藤 大祐 | 観光学部准教授 |
| 所員 | ケイ・チョン | 香港理工大ホテル観光営学部長 |
| 所員 | キャッシー・シュー | 香港理工大教授 |
| 所員 | ポーリン・シェルドン | ハワイ大学教授 |
| 所員 | フレデリック・コリソン | ハワイ大学教授 |
ABC順
運営している２つの公開講座に対する理解と協力を主たる目的として、関係機関・団体会長あるいは専務理事に顧問ならびに参与を委嘱している。
所員と協力して研究活動に従事あるいは本研究所において研修する研究員は３種類に区分されている。
所員と協力して研究活動に従事する者で、本学大学院観光学専攻博士課程前期課程修了者あるいは博士課程後期課程在籍者の中から研究プロジェクト（委託研究を含む）ごとに適任者を１年を単位として任命している。
本学の客員研究員規程により、外国の大学等研究機関に勤務する観光研究者を受入れる場合に適用される。
政府および内外公的機関、文部省認可の教育機関ならびに国内地方自治体、企業および民間団体から研修を目的として３か月以上の期間継続して派遣される者を総称している。現在までに、外国政府および公的機関からの派遣者11名、企業からの派遣者３名を受け入れている。こられの他に文部省認可教育機関から派遣された研修者22名（20校）の指導を行ってきている。
所員会議において目的・内容・規模から，本研究所の事業として適当であると判断された場合に，共同研究・受託研究を実施しており，近年の主な研究実績は以下の通りである。
| ホテルにおける高齢者・障害者へのサポートサービスの資格制度化に関する検討 | 社団法人 日本ホテル協会 |
| 小諸高原学園跡地活用検討のための調査 | 港区 |
| 産業を基軸とした観光ルートにおける観光関連調査 | 新宿区 |
| 国際観光モデル地区整備推進状況調査 | 社団法人日本観光協会委託研究 |
| ホテル事業における人材開発方策に関する研究 | 社団法人日本ホテル協会との共同研究 |
| 『顧客満足指標』の開発に関する研究 | 東武百貨店助成研究 |
| 「ホテル事業における環境対策に関する研究」 「ホテルにおける高齢者等へのサポートサービスのあり方に関する調査研究」 |
社団法人日本ホテル協会との共同研究 |
講座は４月に開講し，約４５回の講義を行い７月末に修了する。講義は，毎週４回（火・木曜日夕刻に各１講座，土曜日午後に２講座）行われ，講義は外部から招聘した旅行業に関する専門家が担当している。全講義の３分の２以上に出席し，委員会の合格判定を受けた受講者に対して「修了証明書」を授与している。なお，本講座修了者から「一般旅行業取扱主任者資格試験（国家試験）」（2005年度から『総合旅行業務取扱管理者試験』）合格者を多数輩出している。
1999年度までは“年間開講型講座”として継続されていたが、2001年度より「ホスピタリティ・マネジメント講座」として後期9月末より３ヶ月間、宿泊産業を中心とするホスピタリティ業界の基本理念・実践面の理論などを、各分野一流の講師を迎えて講義を行い、全講義の３分の２以上の出席、レポート提出を条件として2月末に修了証書を授与している。
両講座とも受講資格は次のようになっている。
研究活動および研究者育成に関し国際交流を推進することを目的として，1996年４月に韓国・漢陽大学観光研究所と国際学術交流協定を締結しており，活動の一環として，合同研究会を毎年開催している（両大学で交互に開催）。
研究所は，「ホテル講座」運営時以来の積立金，運営する講座の受講料等の収入および委託研究受託による管理費収入等によって運営されている。
