“学術の進歩と新たな文化の創造に貢献する”
立教大学には多彩な領域で高度な研究活動を展開する研究所があり、 情報化・国際化を見据えた新しい時代の創造的な学びに対応するための研究・情報発信を行っています。
社会開発・平和構築・観光研究など本学のリソースをつなぎ合わせ、国際連携機関と協力のうえ、アジアの貧困等さまざまな問題解決に関する独創性の高いフラッグシップ研究を推進しています。学術的研究成果を基に、実践的政策形成や事業創造を導く社会デザイン学の構築を目的としています。
本学各研究所の研究活動を支え、相異なる専門分野間の共同研究・共同事業を推進し、学術の進歩と新たな文化の創造に貢献するとともに、その成果を広く社会に公開していくことを目的としています。
歴史、政治、経済、文化といった各学問分野間の垣根を越えた学際的なアプローチから総合的にアメリカ合衆国を研究しています。図書・研究資料の収集・整理・閲覧をはじめ、学内外に向けた公開講演会やシンポジウムなどを積極的に行い、活動成果を年刊の機関誌にて公開しています。
社会学、経済学、経営学、心理学、情報科学などを基幹とする学際的な社会科学的手法によって、リーダーシップおよび産業、社会、経済の諸問題を研究することを目的としています。産学協同の研究会としてリーダーシップ関係のワークショップ、シンポジウムを主催する他、共同研究などを積極的に行っています。
キリスト教教育の理論と実践を研究し、それによってキリスト教教育の発展に寄与することを目的としています。キリスト教神学、教育学、生命倫理学、臨床心理学などを専門とする本学専任教員に、学外者も加わり基礎・応用研究を行い、社会に還元できるよう講演会、研修会を行っています。
ラテンアメリカに関する総合的研究とその研究者および関連分野で活躍する人材の養成を目的としています。講座の開講、図書・資料の収集および閲覧、所報の発行や、内外の研究者や著名文化人を講師に招いての公開講演会、講座受講生に発表の場を提供する受講生セミナーなどの活動を行っています。
1967年に設立されて以来、必ずしも狭い意味での社会福祉にとらわれることなく、総合的な視点に立って、本学における研究と教育の一端を担ってきました。社会福祉学はもとより、社会学、心理学、法学、経済学などを含む学際的かつ多角的な視点から、理論的実証的研究と実践活動を行っています。また、今日的な課題を積極的に取り上げ、公開講演会や各種セミナーなども展開しています。
公開講座運営や観光関連領域の研究、実践的な活動を統括する組織として設置されています。主に観光学部教授で構成される所員を中心に観光に関する受託研究や観光研究の国際交流の推進なども進めており、観光学部と協力して、ラオス国立大学やハノイ国家大学への観光教育支援活動などを行っています。
1958年に設立されたアジア地域綜合研究施設を基盤に、アジア・アフリカ・オセアニアを対象とする地域研究機関として1998年に設立されました。地域研究プロジェクトの推進、シンポジウムや公開講演会の開催、出版物の刊行などを通じて、本学とアジアの研究・教育交流の拠点として活動しています。
英語教育の創造的なあり方の研究により、日本における英語教育の発展に寄与することを目的とし、英語教育、カリキュラム、教授法、および教材の研究開発を主に行っています。同時に言語教育、第２言語習得理論、比較言語文化、異文化学の研究も行い、その成果を公開講演会などで発表しています。
キリスト教にかかわる教育・研究活動の一環として設立され、日本における教会音楽の充実と発展をめざしています。教会音楽に関する研究や資料の収集の他、教会音楽に携わる方の交流や研修の機会を提供するとともに、広く一般の方々に向けたプログラムも展開しています。
学生や地域社会のみなさんとともに広く経済に関わる諸問題を研究し、その成果を分かち合うことによって、持続可能な経済発展の実現に貢献することを目的としています。国際経済・経営の諸研究に取り組むとともに、特に地域産業や中小企業の経営問題の調査・研究に重点を置いた活動を行っています。
総合大学である本学の特徴を生かし、日本学に関するあらゆる分野の研究を発展させ、国内外の日本学研究を促進し、学術交流の深化に寄与することを目的としています。研究・調査、国内外の研究者との交流、図書・資料・器材の整備・管理、研究成果の公表、研究会・講演会・講座の開催や、学外の研究者および留学生に対する研究援助などを行っています。
公法、民事法、刑事法あるいは法社会学といった基本科目の専門家に加え、金融取引法、知的財産法、労働法、経済法、租税法、国際私法、国際経済法といった先端法分野の専門家、さらには、経済学、社会学の専門家が集い、ビジネスローを中心にして、学内・学外でのさまざまな共同プロジェクトや教育のためのプログラムを進めています。
一般市民の法律相談を受け付けることを中心にしたリーガルクリニックのサービス提供の母体をなすための研究機関で、2006年４月に設立されました。法務研究科と連携し、実務法曹のプラクティスに関する共同研究を支援し、法務研究科等の学生への教育に資すると同時に、共同研究の成果やリーガルクリニックのサービスを通じて、社会への貢献を行っていきます。
本学社会学研究科の研究分野の特色を生かし、教育・研究水準を飛躍的に高めるために、2007年７月に設立されました。研究所では、都市型キャンパス立地の特性を活かし、これまでの社会学部の研究蓄積を踏まえて、将来的には学際的な都市研究への展開を視野に入れながら、都市関係の研究及びこれに関連する教育活動を行うことを目的としています。
ESDとは、持続可能な開発を通じて全ての人々が安心して暮らせる社会を実現するために必要な力や考え方を人々が学び育むことです。立教大学ESD研究センターは、「環境教育」と「開発教育」を切り口として、人文・社会科学的視点からこれらの課題にアプローチし、アジア・太平洋地域におけるネットワークをさらに強化し、この分野の「ハブ」機能を果たすことを目指します。
「コミュニティ」をキー・コンセプトに、グローバリゼーションによって変容、崩壊、生成しつつあるコミュニティに注目し、それらの構造とダイナミズムを分析、理解するとともに、一方でそれらコミュニティに平和を構築するため国境を越えて活動、連帯するNGOや専門家、地方自治体などのコミュニティ（市民社会）にも焦点を当てて今日の平和の条件を探求しています。
立教学院の歴史および学院関係者の事跡に関する資料の収集・保存、調査・研究などを通じて、本学院の発展に資することを目的としています。
本学専任教員の海外大学および研究教育機関への派遣や、海外研究者の招聘など、本学の教育水準の向上と発展を図っています。
