TOPICS 2009/12/11
アエラ・イングリッシュ5周年記念イベント「地球語としての英語とは?」
講師:鳥飼 玖美子(本研究科教授)
主催:アエライングリッシュ 共催:立教大学

更新履歴 2009/11/30
2009年度 公開講演会第4回
「第一部 地域言語は国際語になりえるかー国際化と言語選択、第二部 国際語としての英語:アジアの視点」
情報を追加しました。

更新履歴 2009/10/29
2010年度入学試験(春季実施分)入試要項情報を追加しました。

更新履歴 2009/09/30
2009年度 公開講演会第3回
「環境と文学のあいだ7:自然とともに在ること」
情報を追加しました。

TOPICS 2009/09/24
博士課程後期課程 2010年度入学者対応AIIC STCS資格審査の申込を開始しました。
AIIC STCS資格審査
URL:http://aiic-rikkyo.org/application/exam/index.html

更新履歴 2009/09/17
2010年度 進学相談会のご案内
2009年11月28日(土)⇒ 詳細はこちら
場所:立教大学池袋キャンパス 11号館

更新履歴 2009/07/21
2009年度 公開講演会第2回
「第一部 翻訳学への招待、第二部 日本の近代化に翻訳が果たした役割」
情報を追加しました。

更新履歴 2009/5/26
2010年度 異文化コミュニケーション研究科博士課程前期課程 募集要項(2009年秋季試行分)

更新履歴 2009/05/25
2009年度 公開講演会第1回
「エコロジーの視点からみた異文化コミュニケーション
情報を追加しました。

更新履歴 2009/04/30
2009年度 進学相談会のご案内
2009年7月25日(土)13:00〜17:00 ⇒ 詳細はこちら
場所:立教大学池袋キャンパス 太刀川記念館

更新履歴 2008/04/01
立教・異文化コミュニケーション学会第6回大会の情報をアップしました。

更新履歴 2009/03/27
2009年度カリキュラム教員一覧のページを更新しました。

TOPICS 2009/03/12
異文化コミュニケーション研究科博士前期課程
行森まさみさん、2008年度ELEC賞受賞

>>(ELEC(エレック)英語研修所のWEBページはこちら)

TOPICS 2009/03/04
[asahi.com]異文化コミュニケーション研究科紹介リンク
社会人のための大学院・専門職大学院特集、社会人インタビュー Vol. 7:森本高司さん

TOPICS 2009/03/04
[asahi.com]異文化コミュニケーション研究科紹介リンク
立教ジャーナル Vol. 8 ニュースの視点 「環境問題に文学はどう貢献できるのか―『エコクリティシズム』が提示する新しい視点」

TOPICS
異文化コミュニケーション研究科紹介リンク
[週刊STオンライン] 『世界の英語教室 (小学校)』 「日本の小学校英語活動・番外編」

TOPICS
異文化コミュニケーション研究科紹介リンク
[asahi.com]VISION立教大学の改革と挑戦

 
学費

2006年度 学費その他の納入金一覧表(初年度納入額)

学費のうち授業料ならびに施設費は、入学手続時と9月に半額ずつ2回に分けて納入(分納)することができます。なお、2008年度の金額は下記の通りです。

(単位:円)
異文化コミュニケーション研究科
博士課程前期課程 博士課程後期課程
学 費 入学金 225,000 225,000
授業料
(入学手続時分納額)
949,000
(474,500)
949,000
(474,500)
施設費
(入学手続時分納額)
94,000
(47,000)
94,000
(47,000)
その他の納入金 学生健康保険互助組合費 3,500 3,500
初年度納入金合計 1,271,500 1,271,500
分納の場合 入学手続時 納入金合計 750,000 750,000
9月納入額 521,500 521,500


学費その他の納入金に関する注意
  1. 入学金は入学時のみ徴収します。

  2. 本学卒業(見込)者または本学修了(見込)者については入学金を徴収しません。
    また、本学に一度入学金納入し、退学をした者が再び入学する場合は、
    入学金を2分の1相当額(113,000円)とします。

  3. 外国人で入学後の在留資格が「留学」となる私費外国人留学生には、授業料減免制度により授業料を減免します。2008年度の減免率は35%(100円未満切捨て)です。
  詳細については合格者に送付する「入学手続の手引」を参照してください。
学費のスライド制の適用について
学費はスライド制により、在学中も物価上昇率・教育研究条件向上分などを勘案して毎年改定されています(物価上昇率は総務省消費者物価指数によるものとし、上昇率がマイナスの場合は0%とします)。 なお、スライド制により改定される学費は「授業料」「施設費」で、「実験料」「補助教材費」は実費主義の原則に基づいて、そのつど決定します。