岡島成行 氏（大妻女子大学教授／日本環境教育フォーラム理事長）
鹿熊　勤 氏（ライター／ＢＥ－ＰＡＬ総研主任研究員）
辻　英之 氏（グリーンウッド自然体験教育センター専務理事・事務局長／持続可能な開発のための教育(ＥＳＤ)の10年推進会議理事）
西村仁志 氏（環境共育事務所カラーズ代表／同志社大学大学院嘱託講師）
広瀬敏通 氏（ホールアース自然学校代表／日本環境教育フォーラム常務理事）
川嶋　直 （キープ協会常務理事／立教大学大学院特任教授

2006年度第4回連続公開講演会には、研究、実践、マスメディアといった、さまざまな分野に活動拠点を置き、自然活動を行っている複数の講師が一同に集結することとなった。それはまさに、「理論と実践との間を架橋する」ということばを体現する場であったように思われる。

　今日の環境問題は、「環境」という単一の視点からのみでは語り尽くせない側面を持っている。それ故、「持続可能な開発のための教育（ESD）」を指向する際には、環境、開発、人権、多文化共生など、複数の教育活動分野を統合することが求められる。

本シンポジウムでは、農家キャンパスを開設し、田んぼや畑を作って、自給型の「持続可能な学びの場」を地域の中で循環させながら展開している関西地区の大学院の教育実践や、安全教育、国際理解教育、自然体験教室の3点に力を入れつつも、「地域に根ざそう」を理念とし、村民とともに村の自立を目指す自然学校の活動、さらには、手作り体験プログラムを提供することで成功を収めた農業公園など、多種多様な事例が提示された。これらの実践は、「自然と触れ合う」ことの向こうにある（「自然と触れ合う」ことも、極めて社会的な行為ではあるのだが）、人と人との関係、人と地域・経済・社会との関係、そして人と自然との関係へと、我々の想像力をかき立てる。

他方、自然学校の活動範囲も確実に拡がりを見せており、年商2億円を超えている自然学校では、調査研究、国際協力、企業連携など、より専門性の高い事業を手がけているというデータも興味深い。そこでは、「子どもを相手にした自然体験」を越え、「ESDの地域拠点」として機能するようなこれからの自然学校のあり方が、明確に指し示されているといえる。人間の尊厳や多様性の尊重、自然への畏敬の念といった、ESDの共通の価値観を基盤とし、参加する力や共に生きる力を育み、対話、体験を重視する新しい学びの方法を確立していく場として、自然学校には今後大きな役割を担っていくことが期待されよう。
　
　さまざまな分野に活動拠点を置く研究者・実践者が、同じ場所で、同じ問題について多様な角度から語り合う機会が設けられたことは、実に画期的である。このような場こそ、「持続可能な未来」のために不可欠なものである、ということを強く感じさせるシンポジウムであった。

（報告：榎本 剛士）