経済学研究科について

経済学研究科委員長 菅沼 隆
経済学研究科委員長
菅沼 隆

研究パートナーとして共に研究しましょう

経済学研究科の魅力は“優れた教授陣”と “行き届いた指導体制”です。教授陣はそれぞれの専門学会の第一線で活躍しています。長い伝統に根ざした指導・教育システムで学位取得を支援します。

入学する動機は様々です
当研究科に在籍し、研究に勤しんでいる院生学生の学ぶ動機は様々です。例えば、大学教員のような研究者を目指す人、自分が従事している職業を学問的に理論的・客観的に把握したい人、税理士など高度の資格取得を目指す人、外国人として日本の経済システムを研究し母国と日本の橋渡しになることを志す人、学部教育の水準を超える専門的知識の獲得を目指す人、など動機は多様です。

研究能力を高めることは共通
しかし、研究科に集う院生は誰もが経済学の専門的な知識を習得し、研究する能力を高めたいと意欲している点で共通しています。そして研究成果を論文としてまとめ、世に問うことも大切です。この資料を発掘・収集し、分析し、それを学位論文にまとめ上げるという作業はいかなる動機であれ、共通に求められるスキルです。その皆さんの作業を、集団的指導と個別指導を組み合わせて支援します。

“成長過程にある研究パートナー”として
私たちは、院生の皆さんを“成長過程にある研究パートナー”であると見なしています。研究科では、教員集団によるプロジェクト研究や研究会が盛んにおこなわれています。院生の皆さんはリサーチ・アシスタントやメンバーとしてこれら研究活動に参加し、研究の実践を積むことができます。皆さんと自由闊達な議論ができることを楽しみにしています。

育成する人材像

自立した研究者を育成します。

学会で通用する競争力を身につけるために、学内では演習指導、報告会、そしてさまざまな研究会で討議し、失敗を恐れず切磋琢磨することが求められます。また共同研究を担うことを視野にいれ、自分の研究分野に隣接する領域の成果や異なる視点に触れて研究のすそ野を広げることを目的に、論文指導の教員を中心に研究科全体で指導体制を準備しています。

高度・専門的なデータ分析に取り組む専門家を育成します。

専門的なデータ分析の能力向上には、次の3点が必要だと私たちは考えます。

  • データの収集と分析に根気よく取り組み、分析能力を鍛えること
  • 経済環境の変化に常にアンテナを張り、問題を索出すること
  • とくに財政・税務分野では制度面を深く理解して問題を明確にすること

経験豊かなスタッフと利便性の高い図書館を準備し、あなたを支援します。

修士論文中間発表会

毎年、春学期の終わりごろに修士論文中間発表会を開催し、各院生の論文の進捗状況を確認し、論文内容について多くの先生からアドバイスを受けられる体制を整え、修士論文作成をサポートしています。

2015年度社会人コース修士論文中間発表会

よくある質問

経済学研究科にはどんなメリットがあるのか、よくいただく質問に回答します。

Q1.研究に対するサポート体制はどのようになっていますか?

【研究発表会】
定期的に専門分野ごとに専攻の教員と大学院生が参加し、研究発表会が開催されます。この研究発表会において修士論文や博士論文の執筆を控えた大学院生や学会発表を控えた大学院生が報告し、問題点を指摘しあうことによって、研究成果の質的向上を目指しています。

【単位互換制度】
他大学の大学院と単位互換制度を実施しており、他大学教員の指導を受けることも可能となっています。他大学の科目を履修し修得した単位は、10単位を上限として修了必要単位に加えられます。単位互換の対象となる大学院は、法政大学大学院(経済学研究科、経営学研究科)、明治大学大学院(経営学研究科、商学研究科、政治経済学研究科)、中央大学大学院(商学研究科、経済学研究科)、専修大学大学院(経済学研究科、経営学研究科、商学研究科)、青山学院大学大学院(経済学研究科)、東洋大学大学院(経済学研究科)、日本大学大学院(経済学研究科)、明治学院大学大学院(経済学研究科)の8大学の大学院です。

【国際交流派遣制度】
大学院学生が留学できる協定校は世界44校(アメリカ・カナダ9校、ヨーロッパ14校、アジア18校、オーストラリア・ニュージーランド3校)です。

【研究環境】
学内LANからさまざまなデータベースにアクセスできます。例えば、American Economic ReviewやEconometrica、Quarterly Journal of Economicsなどの主要海外ジャーナルを、創刊号からすべて閲覧したりプリントアウトしたりすることができます。また、実証研究に専門的に取り組みたい人は、日本経済新聞デジタルメディア社が作るデータベース(日経NEEDS)から、さまざまな統計データを取得することができます。

Q2.経済的支援に関わるものとしてはどのようなものがありますか?

【奨学金】
日本学生支援機構の貸与奨学金(有利子と無利子の2種類)立教大学大学院給与奨学金(前期課程30万円、後期課程40万円)のほか個別募集奨学金があります(詳しくは、ホームページ参照)。

【立教大学の研究助成制度】
大学院生が関わる研究助成制度としては、立教大学学術推進特別重点資金助成(立教SFR)があります。この制度では、人文・社会科学系大学院学生の個人または共同研究に対する助成(20万円)、本学の専任教員が代表者となり、大学院生がプロジェクトチームに加わるプロジェクト研究に対する助成(200万円~600万円)などがあります。立教大学は今後、大学院生の研究助成を充実させる方向で検討を行っています。

【学会発表奨励金】
大学院生が国内および海外で開催される学会で発表する場合に、申請により宿泊費、交通費等の必要経費を対象として奨励金を支給する制度があります。

【TA制度】
大学院生が担当教員のもとで授業や実習の手助けをする制度がTA制度です。これによって授業の質を上げると同時に大学院生に教育経験を積む機会が与えられます。TAを担った大学院生には担当コマ数に応じて一定の手当が支給されます。

Q3.進路先として研究者志望ではない「資格取得希望」者はどの程度在籍しているのですか?

近年資格取得志望者は増加しています。税理士科目免除希望者は、夜間の「国際企業環境コース」の大学院生の8割、昼間の経済学専攻前期課程の院生の3割弱程度となります(03-07年度修了者の平均値)。

教職の資格取得も可能です(但し学部時に教職課程を履修していなかった者が、大学院に入学後、新たに1種免許状を取得する場合は、原則として出身大学の学部・学科に認可されている免許教科に限られます)。教職課程の履修者は若干名ですが、増加傾向にはあります(2007年度は4名)。

Q4.他大学から、立教大学大学院経済学研究科への進学は、可能ですか?

立教大学経済学研究科では、他大学の学部出身者からの受験・進学を歓迎しています。一般入試の場合は、立教大学と他大学の出身者とは、区別なく選考が行われ、他大学出身者が不利に扱われるということはありません。過去の実績を見ても、前期課程については受験者および合格者とも他大学出身者が多数を占めています(2008年度8月現在、前期課程の在籍者のうち、他大学出身者の占める割合は55%です)。

06年度からは学内からの推薦と同様に、学外からの推薦も受け入れる「推薦入試制度」が実施されています。推薦の対象は、「4年制大学の学部4年次生で、本研究科への進学を強く希望する研究意欲の旺盛な学生」となっています。出願にあたっては、在学する学部の専任教員の推薦書と成績証明書が必要です。詳しくは大学院入試要項をご覧ください。

専攻のポイント

  • 現代社会の経済的諸問題を理論的・実証的に研究
  • 経済システムの将来を切り拓く、新たな経済理論の構築
  • 精密な資料分析・文献研究などを通じての歴史研究
  • 国際動向を踏まえた会計情報の分析
  • グローバル化へ向かう経済システムを理論・歴史・財政・金融・政策・会計の各分野のアプローチから分析
  • 高度な専門性を持ち、国際性に対応できる専門研究者、高度専門職業人、企業経営者のほか、行政機関などで活躍する専門家を育成
  • 前期課程において、充実した夜間、土曜科目の展開による「社会人コース」を展開
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