点検・評価活動さまざまな取り組みのご紹介

自己点検・評価

大学基礎データ

大学基礎データは、本学が選択している認証評価機関(公益財団法人大学基準協会)が指定している、認証評価において最低限必要となる定量的な情報を記載しているデータ集です。本学では、7年に一度の認証評価受審時だけでなく、自己点検・評価活動の一環として、毎年度更新しています。

自己点検・評価

教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成するため、諸活動について自ら点検及び評価を行っています。それらの基本的枠組みの決定等を行う自己点検・評価運営委員会は、定期的に自己点検・評価結果をまとめて総長に報告し、総長はその報告を公表することとしています。
立教大学自己点検・評価報告書2016年度

大学基礎データ

表1 全学の設置学部・学科・大学院研究科等(2017年4月1日現在)

表2 全学の教員組織

表3 学部・学科、大学院研究科、専門職大学院の志願者・合格者・入学者数の推移(学部)

表3 学部・学科、大学院研究科、専門職大学院の志願者・合格者・入学者数の推移(大学院)

表4 学部・学科、大学院研究科、専門職大学院の学生定員及び在籍学生数

表5 校地、校舎、講義室・演習室等の面積

表6 事業活動収支計算書関係比率・消費収支計算書関係比率(法人全体)

表7 事業活動収支計算書関係比率・消費収支計算書関係比率(大学部門)

表8 貸借対照表関係比率

表9 開設授業科目における専兼比率

表10 専任教員年齢構成

表11 科学研究費の採択状況

表12 単位互換協定以外で大学独自に行っている単位認定の状況

表13 単位互換協定に基づく単位認定の状況

表14 卒業判定

表15 大学院における学位授与状況

表16 学生の国別国際交流(派遣)

表17 学生の国別国際交流(受け入れ)

表18 学部別進路決定状況(前年度)

表19 学部別進路決定状況(割合推移)

表20 大学院進学者数内訳

表21 業種別、学科別採用集計表

表22 大学院修了者の進路状況

表23 留学生の進路状況

表24 公務員・司法試験・公認会計士合格実績

表25 卒業生学校・社会教育講座課程修了者・就職者数

表26 学部・学科の退学者数

表27 奨学金制度実績

表28 奨学金制度実績(受け入れ留学生)

表29 学生相談所来談状況

表30 学生閲覧室等

表31 図書、資料の所蔵数及び受け入れ状況

表32 図書館利用状況

表33 学生用実験・実習室の面積・規模

表34 講義室、演習室、院生室の面積・規模

表35 教員研究室

表36 主要施設の概況

表37 専任教員の研究旅費

表38 専任教員の担当授業時間

表39 学部・研究科ごとの規模別講義室・演習室使用状況一覧表

表40 教員研究費(学内・学外組織別総額)

表41 学内共同研究費(組織別利用件数)

表42 専任教員一人あたりの研究費

表43 学外からの研究費におけるオーバーヘッド額

表44 公開講座の開設状況

表45 事務組織

立教大学自己点検・評価報告書2010年度
立教大学自己点検・評価報告書2007年度
立教大学自己点検・評価報告書2004年度

外部評価

諮問委員会

立教大学における教育・研究活動を改善するため、学外有識者から意見を聴取することを目的とした委員会。優れた識見や教育・研究活動に専門知識を有する者5名以上を、総長が委員として選任・委嘱します。
委員会は原則として年1回開催され、本学の教育・研究活動全般についての意見を大学に伝えます。大学は委員会の意見を十分尊重し、その後の教育・研究活動改善への取組みを策定・実施します。
2023年度諮問委員会

諮問委員(50音順)

  • ウスビ サコ(京都精華大学全学研究機構長兼情報館長兼人間環境デザインプログラム教授)
  • 白石 統一郎(株式会社C.A.L代表取締役)
  • 谷口 真由美(佐賀女子短期大学客員教授)
  • 都島 裕二(三菱商事株式会社食品産業グループ海外市場部特命担当)
  • 馬場 晋一(社会福祉法人豊島区民社会福祉協議会事務局次長)
  • 柳沢 幸雄(北鎌倉女子学園・学園長、東京大学名誉教授)
2022年度諮問委員会

諮問委員(50音順)

  • ウスビ サコ(京都精華大学全学研究機構長兼情報館長兼人間環境デザインプログラム教授)
  • 白石 統一郎(株式会社C.A.L代表取締役)
  • 谷口 真由美(大阪芸術大学客員准教授)
  • 都島 裕二(三菱商事株式会社食品産業グループグローバル食品本部戦略企画室長)
  • 馬場 晋一(豊島区国際文化プロジェクト推進担当部長)
  • 柳沢 幸雄(北鎌倉女子学園・学園長、東京大学名誉教授)
2021年度諮問委員会

諮問委員

  • 成田 純治(株式会社博報堂DYホールディングス 相談役)
  • 吉田 正樹(株式会社ワタナベエンターテインメント 代表取締役会長)
  • 内田 和成(早稲田大学商学学術院 教授)
  • インクラン・セルジオ(元在日メキシコ大使館公使)
  • 春山 美樹(日産自動車株式会社 ビジネスパートナーシップ開発本部本部長兼日本フリート事業本部副本部長)
  • 寺田 美穂(コニカミノルタ株式会社 DXブランド推進部クリエイショングループ グループリーダー)
2020年度諮問委員会

諮問委員

  • 成田 純治(株式会社博報堂DYホールディングス 取締役相談役)
  • 吉田 正樹(株式会社ワタナベエンターテインメント 代表取締役会長)
  • 内田 和成(早稲田大学商学学術院 教授)
  • インクラン・セルジオ(元在日メキシコ大使館公使)
  • 春山 美樹(日産自動車株式会社 日本フリート事業本部副本部長)
  • 寺田 美穂(コニカミノルタ株式会社 DXブランド推進部クリエイショングループ グループリーダー)
2019年度諮問委員会

諮問委員

  • 成田 純治(株式会社博報堂DYホールディングス 取締役相談役)
  • 吉田 正樹(株式会社ワタナベエンターテインメント 代表取締役会長)
  • 内田 和成(早稲田大学商学学術院 教授)
  • 藤崎 斉(日本ホテル株式会社 東京ステーションホテル 常務取締役総支配人)
  • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
  • 春山 美樹(日産自動車株式会社 日本フリート事業本部副本部長)
  • 寺田 美穂(コニカミノルタ株式会社 DXブランド推進部クリエイショングループ グループリーダー)
    2018年度諮問委員会

    諮問委員

    • 成田 純治(株式会社博報堂DYホールディングス取締役相談役)
    • 吉田 正樹(株式会社ワタナベエンターテインメント代表取締役会長)
    • 内田 和成(早稲田大学商学学術院教授)
    • 藤崎 斉(日本ホテル株式会社東京ステーションホテル常務取締役総支配人)
    • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
    • 春山 美樹(日産自動車株式会社日本フリート事業本部副本部長)
    • 寺田 美穂(コニカミノルタ株式会社DXブランド推進部クリエイショングループグループリーダー)

    2017年度諮問委員会

    諮問委員

    • 林 良造(明治大学特任教授 国際総合研究所長、東京大学客員教授)
    • 橘・フクシマ・咲江(G&S Global Advisors Inc. 代表取締役社長)
    • 佐々木 順子(ザルトリウス・ジャパン、ザルトリウス・ステディム・ジャパン 社長)
    • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
    • 中村 富安(独立行政法人日本貿易振興機構 参与)
    • 一力 雅彦(株式会社河北新報社 代表取締役社長)
    2016年度諮問委員会

    諮問委員

    • 林 良造(明治大学特任教授 国際総合研究所長、東京大学客員教授)
    • 橘・フクシマ・咲江(G&S Global Advisors Inc. 代表取締役社長)
    • 佐々木 順子(ザルトリウス・ジャパン、ザルトリウス・ステディム・ジャパン 社長)
    • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
    • 中村 富安(独立行政法人日本貿易振興機構 参与)
    • 一力 雅彦(株式会社河北新報社 代表取締役社長)
    2015年度諮問委員会

    諮問委員

    • 林 良造(明治大学研究・知財戦略機構特任教授、東京大学客員教授)
    • 橘・フクシマ・咲江(G&S Global Advisors Inc.代表取締役社長)
    • 佐々木 順子(ファイア・アイ株式会社(FireEye as a Service)バイスプレジデント)
    • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
    • 中村 富安(独立行政法人日本貿易振興機構参与)
    • 一力 雅彦(河北新報社代表取締役社長)
    2014年度諮問委員会

    諮問委員

    • 林 良造(明治大学特任教授国際総合研究所長、東京大学客員教授)
    • 橘・フクシマ・咲江(G&S Global Advisors Inc.代表取締役社長)
    • 佐々木 順子(株式会社WEIC経営企画室長)
    • インクラン・セルジオ(在日メキシコ大使館公使)
    • 中村 富安(独立行政法人日本貿易振興機構理事)
    • 村田 正敏(株式会社北海道新聞社代表取締役社長)

    認証評価

    大学は、学校教育法第109条、学校教育法施行令第40条及び学校教育法施行規則第166条の規定に基づき、教育研究等の状況について、適切な項目を設定し、及び適当な体制を整え、自ら点検及び評価等を行うとともに、7年以内(専門職大学院については5年以内)に、認証評価機関による認証評価を受けることとされています。
    立教大学は、公益財団法人大学基準協会による大学評価(認証評価)を2004年度、2011年度及び2017年度に受審し、いずれも「大学基準に適合している」と認定されました。なお、2017年度の認定による認証期間は、2025年3月31日までとなります。

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